最終更新日:2026/5/1

(株)朝日ネット【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 通信・インフラ
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • 教育
  • シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社
東京都
資本金
6億3,048万円
売上高
130億円(2024年度実績)
従業員
214名(2025年6月時点)

交流と創造~つなぐをつくる、つなぐをささえる。~

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    朝日ネットでは役職や年次関係なく、フラットに会話ができるよう社長含め「さん付け」で呼んでいます。

  • 制度・働き方

    週2日のノー残業DAYや残業平均時間が月20hを切っていたりと、メリハリのある働き方ができます。

  • キャリア

    年齢や経験年数ではなく、より成長するための目標を掲げ、成長を評価する制度が朝日ネットにはあります。

会社紹介記事

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通信インフラ事業に携わる企業としての安定性を維持しながら、時代の変化に合わせた進化を続ける同社。お客様の期待の半歩先を生み出していくことが求められる。
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若手のうちから裁量権を持って働くことができる。技術力の高い先輩社員たちが、若手の挑戦をサポート。営業とエンジニア、両部門が協力して新たなサービスを作り出す。

社会インフラであるインターネット。当たり前に“つながる”技術とサービスを生み出す

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「若手のうちから幅広い業務に携われるのが当社の魅力!」と語る先輩社員たち。わからないことはすぐに相談できる環境があるので、安心してチャレンジしていける。

私が所属するサービス企画室は、当社が扱うサービスの開始や改善を担う部門です。その中でもサービス設計チームの一員として、現在はオプションサービスのリブランディングに携わっています。サービスの名称や提供方法を変更するにあたり、リリースまでのスケジュールを決めたり、システム変更やお客様対応を担当する各部署への協力依頼なども対応。お客様により良いサービスをご利用いただけるように調整していくことはまだまだ難しい部分もありますが、先輩のフォローがあるので、安心して取り組めています。
IT分野未経験からの入社ですが、事業内容やネットワークの基礎知識を身につける研修、コールセンターでのお客様対応を経験。企業や個人のエンドユーザーの声にふれることで、安定したネットワーク環境を提供している当社の役割や社会からの期待への理解を深めることができました。営業やバックオフィスも研修として経験し、1年間かけて事業の全体像を学べたことも現在の業務に大きく役立っています。
いずれは当社サービスの主力となるような大きなリリースに関わっていくことを目標に、今は知識と経験を重ねているところです。
【G.Yさん/サービス企画室/2024年入社】

プログラミングスキルを活かせる環境を求め、技術力の高いエンジニアが多数活躍している当社への入社を決めました。
ISPサービスを提供する会社としての役割と、確かな技術でサービスを開発する役割、その両方を兼ね備えているのが当社の強みです。ネットワークに関する広く深い知識に触れ、スキルアップしていくことに喜びを感じながら働けています。
1年間の新入社員研修を経て配属後、社内で長く使われてきたシステムを新しく作り変え、メンテナンス性を向上させるとともに、拡張性をもたせる取り組みに関わってきました。システムの設計から実装、テスト、リリースまでトータルで携わることができ、就職活動のときに理想としていた仕事ができています。
任される範囲が広いため、多様な知識が必要となりますが、経験豊富な先輩たちの指導のもとしっかり学べる環境です。自分の成長を実感しながら、新しいことに挑戦する毎日を送っています。
現在はシステムの改修業務がメインですが、将来はサービス部門の意見も聞きながら、「本当に必要とされる」新規システムの開発にも携わりたいです。
【M.Rさん/業務構造改革推進室/2024年入社】

会社データ

プロフィール

私たちの使命は、情報技術を活用し、
人と人との交流の価値を高めること。
そして社会の発展に貢献することです。

これからもお客様に必要とされ、
信頼されるコミュニケーションを創造し、
新たな価値を提供し続けてまいります。

新しいコミュニケーションの形をつくり続けること、
そしてそれをしっかりとささえ続けること。
私たちはどちらも大切だと考えています。

正式社名
株式会社朝日ネット
正式社名フリガナ
カブシキガイシャアサヒネット
事業内容
■朝日ネット3つのサービス
朝日ネットはISP(インターネット・サービス・プロバイダ)サービスである「ASAHIネット」、IPv6接続を他の電気通信事業者へローミング提供する「v6 コネクト」、教育機関向けの教育支援システム「manaba」の3つのサービスを軸に事業を展開しています。
サービスを常に安定かつ安心して長くお客様にご利用いただけるよう、これまでに培った確かな技術力とノウハウ、そして変化し続けることを諦めない風土を力に、よりスマートなコミュニケーションの場を創造するお手伝いをしています。

●ISP事業
「ASAHIネット」は、光接続サービスやモバイル接続サービスなど利用シーンやデバイスに合わせて選べる幅広い接続サービスを提供するインターネット・サービス・プロバイダです。
回線品質の高さと迅速かつ的確なサポートにより、お客様の快適なインターネットライフを支え続けています。
外部調査機関が実施するインターネット・サービス・プロバイダ顧客満足度調査において、10年連続1位を獲得。

●v6 コネクト
「v6 コネクト」はIPv6インターネット接続を電気通信事業者様へローミング提供するサービスです。
ISP事業者ならではのノウハウを活かし、品質の高いサービスを提供しています。
朝日ネットはもともとISP事業者として、お客様のサポートや通信の効率的な運用方法などのノウハウを蓄積させてきました。
だからこそ他通信事業者に対しても、これまで培ったノウハウを基に品質のよいサービスを提供することができます。

●教育機関向け教育支援システムmanaba
日本の多くの教育機関に採用されているクラウド型教育支援サービス。
授業の事前事後の学びを支援することはもちろん、授業「中」の学びも最大限に支援。
manabaは多彩な学びのツールを提供し、「学習管理」だけに留まらず学生・教職員「学びの場」の発展を支援しています。
「シンプル」「かんたん」「あんしん」をキーワードにサービスを展開。
「シンプル」「かんたん」だからこそシステム利用のハードルを下げ、活用していただくことを大切にしています。
また、インターネット接続サービスでサーバー等を自社で管理しているため、アプリケーションからサーバー運営、サポートまで一貫してサービスを提供できていることが強みです。
本社郵便番号 104-0061
本社所在地 東京都中央区銀座 4-12-15 歌舞伎座タワー21階
本社電話番号 03-3541-1900
創業 1990年04月
資本金 6億3,048万円
従業員 214名(2025年6月時点)
売上高 130億円(2024年度実績)
事業所 東京
沿革
  • 創業
    • 1990年04月
      株式会社アトソン(現在の株式会社朝日ネット)設立。パソコン通信を中心に事業を展開。
  • サービス名変更
    • 1993年07月
      サービス名を「ASAHIパソコンネット」から「ASAHIネット」に変更。
  • 米国進出
    • 1997年12月
      米国最大手のプロバイダーUUNETと契約し、米国500ヵ所にアクセスポイント開設。
  • 独立
    • 2000年03月
      全株式を役員・社員が取得、独立系通信事業者となる。
  • 社名変更
    • 2001年1月
      社名を「株式会社朝日ネット」に変更。
  • 顧客満足度1位獲得
    • 2002年01月
      雑誌「日経ネットナビ」のプロバイダー調査で、ASAHIネットが総合1位のプロバイダーと評価される。
  • 上場
    • 2006年12月
      東京証券取引所市場第二部に上場。
  • manaba提供開始
    • 2007年02月
      ISP事業で培ったネットワーク運用・ソフトウェア開発力をベースとして教育支援サービス manaba を自社開発。
      教育機関向けにサービスの提供を開始。
  • IPv6接続提供開始
    • 2017年04月
      ASAHIネット会員向けに「IPv6接続サービス」提供開始。
  • プライム市場上場
    • 2022年04月
      東京証券取引所の市場再編に伴い、プライム市場へ移行。
  • 顧客満足度1位獲得
    • 2025年1月
      RBB TODAY ブロードバンドアワード2024「プロバイダ部門 総合1位」および「キャリア部門(エリア別総合)関東 総合 1 位」を獲得。
      11年連続、通算14回目の受賞

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.2
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.5時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 20
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 4 5
    取得者 1 4 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 40.9%
      (22名中9名)
    • 2024年度

    取締役、社外取締役は除いた管理職での割合で計算

社内制度

研修制度 制度あり
●新卒導入研修
入社1~2カ月には、社会人スキルやインターネットや会社のサービス内容の知識を身に着けるための研修を実施します。「プロバイダ」や「インターネット」についてあまり詳しくない、という方でも入社後にサービスや業界のことについて十分身に着けられる環境をご用意してます。

●1年目~3年目研修
導入研修終了後も3年目までは定期的な社内研修及び外部研修を通して、社会人としてのビジネススキル向上をサポートします。配属後も定期的な1on1を実施し、個別フォローを行います。

●スキル研修
配属後にも営業やマネジメント、技術的スキルについてなど各領域において必要となるスキルや知識についても、研修を行います。

●階層別研修
年次や資格等級ごとに期待される役割や行動、知識を理解し、成果を出していただけるように研修を行います。
マネジメントなどに挑戦する際には、マネジメントとして求めらるスキル習得をサポートします。

●その他
ビジネスマナー研修、弊社サービスの研修、専任トレーナーによる研修等もご用意しております。
※職種により変更有
自己啓発支援制度 制度あり
●書籍代支給
自己啓発のための書籍代を支給しています。(月上限1万円まで)
担当領域についてはもちろん、広くビジネス書に触れる機会が増えることで様々なことに広い知識をつけていただくことを後押ししています。

●資格取得支援
業務に必要と認定した資格について、資格試験にかかる受験費用を支給しています。また、資格勉強のための書籍についても書籍代支給制度をご利用いただけます。

●研修受講支援制度
就業時間内に、外部研修やTECHイベント、展示会等に参加することができます。研修費用や展示会参加費用は全額会社が負担します。
メンター制度 制度あり
●OJT制度
配属後は先輩社員のサポートの元、OJTを行います。1on1での細やかなサポートやチームメンバーのサポートもあり、専門知識やスキルを身に着けることができます。

キャリアコンサルティング制度 制度あり
●キャリア面談実施
入社直後、もしくは入社から一定期間経過した節目に、人事担当者によるキャリア面談を実施いたします
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

秋田県立大学、大阪大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、関西大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、公立はこだて未来大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、同志社大学、東北学院大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績(人数)     2025年 2026年(予)
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大卒   9名   7名
高専卒  1名   1名
採用実績(学部・学科) 【総合職】
法学部 法学科
文学部 コミュニケーション文化学科
危機管理学科
法学部 法学科
国際教養学部 国際教養学科
人間科学部 健康福祉科学科
経営学部 市場経営学科
社会学部 社会学科
経済学部 公共・環境経済学科
現代心理学部 映像身体学科
産業社会学部 現代社会学科
経済学部 経済学科

【技術職】
システム科学技術研究科 総合システム工学専攻情報学コース
人間情報学研究科システム情報科学研究科
制御情報工学科 情報・システム
先端科学技術研究科先端科学技術専攻知識科学系 情報学部情報学科
社会システム科学研究科
システム情報科学研究科 知能情報科学領域
総合情報学部
生物環境工学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 8 2 10
    2024年 5 4 9
    2023年 2 5 7
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 10 0 100%
    2024年 9 1 88.9%
    2023年 7 0 100%

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