最終更新日：2025/4/14

エム・シー・ヘルスケアグループ【エム・シー・ヘルスケア(株)／エム・シー・メディカル(株)】[グループ募集]

業種

商社（精密機器）
専門コンサルティング
医療用機器・医療関連
商社（薬品・化粧品）

基本情報

本社: 東京都

資本金（連結）: 7億3,000万円

売上高（連結）: 4,517億円（2024年3月期実績）

従業員（連結）: 2,881名（うち正社員1,143名／2024年3月現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【三菱商事グループ】医療が抱える課題に挑戦！医療機関を支えるパートナーとして社会に貢献します。

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

医療業界の川上近くから川下まで業界を広くサポートし、多角的なアプローチで医療機関を支えています。
キャリア

社内公募や自己申告制度を通して、グループ間の異動や職種変更もフレキシブルに行える体制を整えています。

会社紹介記事

三菱商事グループの一員として、医療業界を支えてきたエム・シー・ヘルスケアグループ。面倒見の良い先輩が多く、若手社員はいずれも生き生きと仕事に取り組んでいる。キャリアや役職に関係なく、社員間の距離が近いのもエム・シー・ヘルスケアの大きな特徴。職場はつねに活気にあふれている。

: 三菱商事グループの一員として、医療業界を支えてきたエム・シー・ヘルスケアグループ。面倒見の良い先輩が多く、若手社員はいずれも生き生きと仕事に取り組んでいる。

: キャリアや役職に関係なく、社員間の距離が近いのもエム・シー・ヘルスケアの大きな特徴。職場はつねに活気にあふれている。

病院を支えるパートナーとして日本の医療に貢献

「医療の現場を支えるという社会的意義の高い仕事に使命感を持って取り組んでほしい」と語る人事部長末富盛司さん。	エム・シー・ヘルスケアグループは、エム・シー・ヘルスケアホールディングス、エム・シー・ヘルスケア、エム・シー・メディカル、エム・シー・ヘルスケア中国、フリールの5社で構成されており、病院のパートナーとして医療の現場を総合的にサポートしています。当グループは、「社会への貢献」、「持続的な成長」、「志高い企業風土」を経営理念として掲げています。このうち「社会への貢献」は、医療の質の向上に資する事業活動を通じて、患者・医療機関・医療従事者・社会に貢献することを意図したものですが、人の命や健康を守る医療機関を支えるという私たちの事業そのものが社会貢献につながるものと考えています。「持続的な成長」は、社会性が高い事業を担っていることを常に意識し、公明正大な事業活動を通じて持続的な成長を実現するというものです。医療機関のパートナーとして私たち自身がさらに成長、発展していくことで、より多くの病院や患者さまに、より充実したサービスを提供することを目指しています。「志高い企業風土」は、志を高く抱き、仕事を通じて自己実現に努め、働き甲斐と誇りを持てる企業風土を醸成するというものです。当グループの社員は、医療の現場を支えるという社会的意義の高い事業に従事していることに誇りとやりがいを感じながら、使命感を持って仕事に打ち込んでいる社員が多く、こうした社員一人ひとりの想いや日々の努力が「志高い企業風土」を醸成する原動力となっています。エム・シー・ヘルスケアグループは、これら3つの経営理念のもと、三菱商事のヘルスケア事業を担う中核企業として、「医療材料や医薬品の調達・管理」や「医療機器の調達支援・一括保守」（エム・シー・ヘルスケア）、「医療機器の輸出入・販売・製造販売」（エム・シー・メディカル）など、医療に関わる事業を幅広く展開しています。さらに、世界中に広がる三菱商事グループのネットワークを活用し、海外の最先端の医療技術や製品情報の収集・提供から、病院の新設・建替における用地取得、病棟建設のサポートや病院内店舗（コンビニエンスストア、給食事業者ほか）の紹介など、お客さまやパートナーの多種多様なニーズに柔軟に対応できることも当グループの強みです。（人事部長　末富盛司さん）

「医療の現場を支えるという社会的意義の高い仕事に使命感を持って取り組んでほしい」と語る人事部長末富盛司さん。

エム・シー・ヘルスケアグループは、エム・シー・ヘルスケアホールディングス、エム・シー・ヘルスケア、エム・シー・メディカル、エム・シー・ヘルスケア中国、フリールの5社で構成されており、病院のパートナーとして医療の現場を総合的にサポートしています。

当グループは、「社会への貢献」、「持続的な成長」、「志高い企業風土」を経営理念として掲げています。このうち「社会への貢献」は、医療の質の向上に資する事業活動を通じて、患者・医療機関・医療従事者・社会に貢献することを意図したものですが、人の命や健康を守る医療機関を支えるという私たちの事業そのものが社会貢献につながるものと考えています。

「持続的な成長」は、社会性が高い事業を担っていることを常に意識し、公明正大な事業活動を通じて持続的な成長を実現するというものです。医療機関のパートナーとして私たち自身がさらに成長、発展していくことで、より多くの病院や患者さまに、より充実したサービスを提供することを目指しています。

「志高い企業風土」は、志を高く抱き、仕事を通じて自己実現に努め、働き甲斐と誇りを持てる企業風土を醸成するというものです。当グループの社員は、医療の現場を支えるという社会的意義の高い事業に従事していることに誇りとやりがいを感じながら、使命感を持って仕事に打ち込んでいる社員が多く、こうした社員一人ひとりの想いや日々の努力が「志高い企業風土」を醸成する原動力となっています。

エム・シー・ヘルスケアグループは、これら3つの経営理念のもと、三菱商事のヘルスケア事業を担う中核企業として、「医療材料や医薬品の調達・管理」や「医療機器の調達支援・一括保守」（エム・シー・ヘルスケア）、「医療機器の輸出入・販売・製造販売」（エム・シー・メディカル）など、医療に関わる事業を幅広く展開しています。さらに、世界中に広がる三菱商事グループのネットワークを活用し、海外の最先端の医療技術や製品情報の収集・提供から、病院の新設・建替における用地取得、病棟建設のサポートや病院内店舗（コンビニエンスストア、給食事業者ほか）の紹介など、お客さまやパートナーの多種多様なニーズに柔軟に対応できることも当グループの強みです。

（人事部長　末富盛司さん）

会社データ

事業内容	■エム・シー・ヘルスケア(株) 医療材料、医薬品のSPD業務医療材料、医薬品の調達支援業務医療機器調達・保守管理の支援業務病院経営に関するコンサルティング業務 ■エム・シー・メディカル(株) 医療機器の輸出入・製造販売業務（主要製品分野 : 内視鏡外科、泌尿器科、産婦人科、心臓外科、消化器内科外科、呼吸器・麻酔科、整形外科等）

本社郵便番号	108-0075
本社所在地	東京都港区港南2丁目16番1号　品川イーストワンタワー12階
本社電話番号	03-6852-0011
創業	1995年8月
設立	2010年4月
資本金（連結）	7億3,000万円
従業員（連結）	2,881名（うち正社員1,143名／2024年3月現在）
売上高（連結）	4,517億円（2024年3月期実績）
事業所	【本社】東京（港区）【事業所】札幌・函館・盛岡・仙台・山形・新潟・北関東(埼玉)・東関東(埼玉)・東京・南関東(神奈川)・多摩湘南(神奈川)・関東物流(埼玉)・静岡東部・静岡西部・金沢・富山・長野・岐阜・名古屋・大阪・姫路・京滋(京都)・神戸・関西物流(兵庫)・岡山・広島・山陰(鳥取)・四国(香川)・福岡・大分・長崎・熊本・宮崎・鹿児島
株主構成	三菱商事(株)（80％）、(株)メディパルホールディングス（20％）
関連会社	(株)エヌエイチエス静岡、エム・シー・ヘルスケア中国、フリール
募集会社	■エム・シー・ヘルスケア(株) 【本　社】東京都港区港南2丁目16番1号品川イーストワンタワー12階【設　立】2010年4月【従業員】2,275名（うち正社員668名／2024年3月現在）【資本金】3億円【取扱高】4,201億円（2024年3月期実績,MCHは業務特性上取扱高表記）【事業内容】医療材料・医薬品のSPD業務、医療材料・医薬品の調達支援業務、医療機器調達・保守管理の支援業務、病院経営に関するコンサルティング業務 ■エム・シー・メディカル(株) 【本　社】東京都港区港南2丁目16番1号品川イーストワンタワー12階【設　立】1989年10月【従業員】454名（うち正社員379名／2024年3月現在）【資本金】3億円【売上高】297億円（2024年3月期実績）【事業内容】医療機器・医療用具の輸入・製造販売
平均年齢	41.1歳（2024年3月実績）
沿革	1989年10月エム・シー・メディカル(株)設立 1995年8月 (株)日本ホスピタルサービス設立 2001年11月 (株)アプリシア設立 2010年4月 (株)日本ホスピタルサービスと(株)アプリシアが合併、エム・シー・メディカル(株)を子会社として、エム・シー・ヘルスケア(株)設立小林メディカル(株)（現日本メディカルネクスト(株)）設立 2013年6月日本メディカルネクスト(株)を子会社化 2019年3月エム・シー・ヘルスケア中国設立 2022年4月ホールディングス化エム・シー・ヘルスケアホールディングス(株)設立エム・シー・ヘルスケア(株)を子会社化 2024年4月日本メディカルネクスト（株）がエム・シー・メディカル（株）を吸収合併し、商号をエム・シー・メディカル（株）へ変更（株）フリールを子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.9日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	34名	20名	54名
取得者	4名	20名	24名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

11.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修の他にも、グループ共通で階層別研修、スキル別研修など、キャリアアップの為の研修・講座を用意し、社員の成長をサポートしています。【新入社員研修】入社後、社会人としてのマナーや仕事に取り組む上でのスタンスを身に付けていただきます。配属後は、新入社員一人ずつにインストラクターが付き、担当業務に必要な知識やスキルを実践的に習得していただきます。【階層別研修】階層（等級）別の役割期待を理解し、各階層に求められる能力や資質（リーダーシップなど）を身につける研修です。階層別の集合研修を通して、段階的なキャリアアップを図っていきます。【目的別・スキル別研修】業務の質を高めるための研修です。業務遂行に直結する知識やスキルなどを身につけることを目的とし、階層に関係なく受講することが可能です。
自己啓発支援制度	制度あり【資格取得奨励金制度】エム・シー・ヘルスケアグループの事業継続・成長に資する資格(公的・民間)の取得を奨励し、自発的な資格取得のための学習を通じて、社員の成長を支援する制度です。対象の資格を取得した場合に奨励金を支給させていただきます。【応募型研修制度】社員一人ひとりの成長のための必要なスキルや興味関心のあるテーマを自分で選択し学ぶことができる制度です。時間や場所にとらわれず、誰もが学べる公平な学習環境を提供するe-learning型研修も実施しております。
メンター制度	制度あり【各社共通】入社1年間は、インストラクターして先輩社員が1名つきます。 OJTを通して業務の習得支援のみならず、社会人としての振る舞いやメンタル面での不安についてもサポートします。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、朝日大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、岡山大学、沖縄国際大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都薬科大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、産業能率大学、四国大学、静岡大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京農業大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、日本体育大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、フェリス女学院大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、筑波大学、東京都立大学、静岡県立大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年(入社予定) 16名 2024年　　　　　20名 2023年　　　　　17名 2022年　　　　　16名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、朝日大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、岡山大学、沖縄国際大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都薬科大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、産業能率大学、四国大学、静岡大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京農業大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、日本体育大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、フェリス女学院大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、筑波大学、東京都立大学、静岡県立大学

採用実績（人数）

2025年(入社予定) 16名
2024年　　　　　20名
2023年　　　　　17名
2022年　　　　　16名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）