最終更新日:2026/3/31

(株)中央公論新社

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 出版

基本情報

本社
東京都
資本金
7,000万円
売上高
49.7億円(2026年3月期実績)
従業員
161人(2026年9月現在)

読者の心をとらえ、時代の求める書籍・雑誌を世に送り続ける総合出版社です。

2027年度新卒採用のエントリー受付は終了しました (2026/03/31更新)

伝言板画像

2027年度新卒採用のエントリー受付は、終了しましたのでお知らせします。

中央公論新社 採用担当

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    1886年創業の総合出版社であり、読売グループの一員です。

会社紹介記事

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中公新書や中公文庫など、実績ある刊行物を世に問う一方で、電子書籍・デジタル分野へも積極的に展開し、より多くのお客様に様々な形でお届けする努力を続けていきます。
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読売新聞・読売巨人軍などグループ各社と連動し、新聞連載小説の単行本化をはじめ様々なコンテンツを企画・制作し、相乗効果で企業価値の最大化を図っています。

会社データ

プロフィール

 1886(明治19)年創業、2026年4月に140周年を迎えた総合出版社です。中央公論新社は読売グループの一員として、創刊130周年を超える総合雑誌『中央公論』、女性に豊かな生き方を提案する『婦人公論』などの雑誌を発行。2022年に60周年を迎えた中公新書、2023年に50周年を迎えた中公文庫をはじめ、単行本・全集・選書などの歴史ある刊行物から、ノベルズ・コミックス、そして電子書籍などのデジタル企画まであらゆるジャンルの出版物を刊行しています。 
 2022年には「書店員が選ぶ絵本新人賞」を読売新聞社と創設、また『婦人公論』ファンのための会員組織「婦人公論ff倶楽部」、また今年は当社の書籍・雑誌のファンのための会員組織「中公読書倶楽部 本の森」の立ち上げなど、新規事業の展開を図っていきます。

事業内容
雑誌(『中央公論』、『婦人公論』)、書籍(単行本、全集、中公新書、中公新書ラクレ、中公文庫、C★NOVELS、中公クラシックス、中公選書、コミック)、「婦人公論.jp」、「中央公論.jp」などのデジタルコンテンツ、電子書籍などを世に送りだしている総合出版社です。
本社郵便番号 100-8152
本社所在地 東京都千代田区大手町1-7-1
読売新聞ビル19階
本社電話番号 03-5299-1700(代表)
創業 1886年(明治19年)
資本金 7,000万円
従業員 161人(2026年9月現在)
売上高 49.7億円(2026年3月期実績)
沿革
  • 1886年4月
    • 京都西本願寺普通教校学生らにより「反省会」が結成される。
  • 1887年8月
    • 『反省会雑誌』(後に『反省雑誌』)を創刊。
  • 1896年12月
    • 社屋を京都から東京市本郷区へ移転。
  • 1899年1月
    • 『反省雑誌』を『中央公論』に改題。
  • 1914年1月
    • 社名を「中央公論社」と改める。
  • 1916年1月
    • 『婦人公論』創刊。
  • 1923年4月
    • 丸ビル内に社屋移転。
  • 1956年11月
    • 京橋に社屋を建築し、丸ビルから移転。
  • 1962年11月
    • 「中公新書」刊行。
  • 1973年6月
    • 「中公文庫」刊行。
  • 1999年2月
    • 読売新聞社に営業譲渡、「中央公論新社」発足。
  • 2015年5月
    • 社屋を東京都千代田区大手町へ移転。
  • 2016年4月
    • 創業130年を迎える。
  • 2019年4月
    • WEBメディア「婦人公論.jp」が配信開始。
  • 2022年11月
    • 読売新聞東京本社と「書店員が選ぶ絵本新人賞」を創設。
  • 2023年10月
    • 『婦人公論』ファンのためのデジタル会員サービス「婦人公論ff倶楽部」を開始。
  • 2026年4月
    • 創業140年を迎える。
      会員制読者サービス「中公読書倶楽部 本の森」が開始。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.4
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 29.3時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.3
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 2 3 5
    取得者 2 3 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 37.0%
      (46名中17名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
読売新聞グループ研修への派遣
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
京都大学、東京大学、東北大学、早稲田大学
<大学>
京都大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、千葉大学、東京大学、東京芸術大学、東北大学、奈良女子大学、明治大学、立命館大学、早稲田大学、國學院大學、同志社大学、お茶の水女子大学、神戸大学、中央大学

採用実績(人数)    2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年 2026年
----------------------------------------------------------------------------------
大卒  2名   1名   2名   3名   2名   3名   3名 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 3 0 3
    2025年 0 3 3
    2024年 1 1 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 3 0 100%
    2025年 3 0 100%
    2024年 2 0 100%

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