最終更新日:2025/6/3

日本電通(株)

業種

  • 情報処理
  • 設備工事・設備設計
  • 通信・インフラ
  • インターネット関連

基本情報

本社
大阪府
資本金
14億9,393万円(2024年3月31日現在)
売上高
265億1,353万円(2024年3月期)
従業員
421名(2024年3月31日現在)

【 「つなぐ」情報、人、想いをつなぎ、未来へとつなぐ 】 みなさんが安心して生活のできる...そんな当たり前の環境づくりを支える会社です。

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    当社は、安定した通信インフラの提供と先進技術の導入により、持続的成長と将来性を確保しています

  • 制度・働き方

    当社は、従業員のスキル向上を目的とした充実した研修制度を提供し、成長をサポートしています。

  • やりがい

    若手のうちから裁量権のある仕事ができます。

会社紹介記事

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若い社員たちの定着率の高さが強み。若手の力を信じて早い段階からさまざまな仕事を任せる風土の中、社員一人ひとりが責任感と使命感を持ち、イキイキと活躍しています。
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設立77年の日本電通は、情報ネットワーク技術を駆使する「システムソリューション事業」と通信設備を構築する「エンジニアリング事業」の2本柱で事業を展開しています。

先進の情報通信技術で社会・暮らしを支える─やりがいの大きな仕事で社会に貢献!

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人と人、人と暮らし、企業と人、人と企業とコミュニティを結ぶ。情報通信の高度なインフラの構築で社会に貢献。それが日本電通の使命であり、働く社員たちの誇りです。

【技術】通信事業部 アクセスエンジニアリング部 本井 泰成 2023年入社
入社後、約10か月東京で資格取得を伴う研修に参加し、そこから現場で経験を積んでいます。通信インフラ構築の設計業務を担当しており、電柱建て替えや、ケーブル張替えなどを設計し、工事をするうえで必要な申請書類も作成し、通信ネットワークの高度化に努めています。
年に1度、「技能競技会」という全国の通信建設会社がスキルを競い合う大きなイベントがあるのですが、部署を超えて社員が一丸となって取り組み、一体感を強める良い機会となっています。2024年に私も選手として参加しました。この写真はその時の写真です。

会社データ

事業内容
●通信設備エンジニアリング事業
日本電通が長年培ってきたコア事業です。
NTTから携帯のアンテナ基地局まで回線を引く工事を行ったり、
基地局のアンテナの敷設や、5Gのアンテナの入れ替えを行なったりと、どこにいても携帯で連絡を取れたり位置情報を取得できるような社会の通信インフラを支えています。

●ICTエンジニアリング事業
Network/音声/Web・TV会議/セキュリティ/サーバ/クラウド/データセンタ/回線/モバイルなどのICTインフラをコンサル~デザイン~エンジニアリング~保守・運用まで高品質・高水準なサービスをワンストップで提供しています。

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本社郵便番号 552-0003
本社所在地 大阪市港区磯路2丁目21番1号
本社電話番号 06-6577-4111
設立 1947年10月22日
資本金 14億9,393万円(2024年3月31日現在)
従業員 421名(2024年3月31日現在)
売上高 265億1,353万円(2024年3月期)
事業所 【本社】大阪
【支社・支店】東京、名古屋、奈良、神戸
平均年齢 45歳(2025年3月現在)
平均勤続年数 17年(2025年3月現在)
平均年収 650万円(2024年実績)
系列 エクシオグループ
沿革
  • 1947年10月
    • 大阪市阿倍野区に日本電興(株)(当社の前身)を設立
  • 1952年 8月
    • 日本電信電話公社より電気通信設備工事請負業者認定
  • 1952年11月
    • 日本電通建設(株)に社名変更
  • 1982年 1月
    • マイコンショップ「ハード&ソフトNDK」を開設
  • 1983年 3月
    • 大阪証券取引所市場第二部に株式上場
  • 1989年 3月
    • 日本アイ・ビー・エム(株)と資本参加を含む業務提携
  • 1994年 5月
    • 本社社屋新築完成
  • 1999年10月
    • 西部電気工業(株)と業務提携
  • 1999年11月
    • 日本電通(株)に社名変更
  • 2003年 3月
    • 住金イズミコンピュータサービス(株)(現エス・アイ・シー(株))及び(株)コンピューター・メンテナンス・サービスの2社を子会社化
  • 2008年 5月
    • (株)毎日映像音響システムを子会社化
  • 2008年11月
    • 日昇電研(株)(現 日電フィールドエンジニアリング・サービス(株) )を子会社化
  • 2012年 3月
    • 三洋コンピュータ(株)を子会社化
  • 2013年 4月
    • NNC(株)を子会社化
  • 2013年 7月
    • 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 2014年 3月
    • 四国システム開発(株)を子会社化
  • 2015年 7月
    • TMIソリューションズ(株)(現 NDIソリューションズ(株))を子会社化
  • 2017年 7月
    • (株)大一電業社を子会社化
  • 2018年 9月
    • (株)協和エクシオとの株式交換により株式上場廃止(9月26日)
  • 2018年10月
    • (株)協和エクシオとの株式交換により協和エクシオグループへ
  • 2020年 6月
    • 三洋コンピュータの全株式譲渡(2020年6月1日)により当社グループ会社から離脱
  • 2025年 4月
    • NDIソリューションズ株式会社(東京都)の株式譲渡によりエクシオグループ株式会社の子会社へ変更
  • 2025年 4月
    • エクシオグループ株式会社からの株式譲受によりエクシオ・エンジニアリング西日本株式会社(大阪市)を子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 7 1 8
    取得者 4 1 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    57.1%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.7%
      (134名中1名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時研修や1年目~3年目、5年目、7年目の階層別研修 および 管理職研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格支援制度による奨励+報奨金制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度 制度あり
RPAマスター制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
神戸情報大学院大学
<大学>
大阪教育大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都先端科学大学、大阪大谷大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、駒澤大学、滋賀大学、芝浦工業大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、第一工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東洋大学、同志社大学、名古屋文理大学、日本大学、福井工業大学、福島大学、明治大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和歌山大学、大谷大学
<短大・高専・専門学校>
日本理工情報専門学校、日本工学院八王子専門学校

採用実績(人数)        2023年度 2022年度 2021年度  2020年度 2019年度 
──────────────────────────────────
技術職     7名   10名    7名   16名   12名      
営業職     3名    3名     2名   11名   8名     
事務職       1名    ー     ー     ー    3名      
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 10 1 11
    2023年 8 1 9
    2022年 12 1 13
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 11 0 100%
    2023年 9 1 88.9%
    2022年 13 0 100%

先輩情報

安定した品質を全国へ
K.S
2021年
26歳
大阪工業大学
知的財産学部 知的財産科
ソリューションビジネスサービス部
PHOTO

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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