最終更新日：2026/4/27

東信電気(株)【東信グループ】

正社員
既卒可

業種

半導体・電子・電気機器
コンピュータ・通信機器

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 1億円

売上高: 18億円(2025年3月期)

従業員: 71名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

ものづくりで世の中に貢献！～君の好奇心をカタチにしよう～

採用担当者からの伝言板（2026/02/12更新）

伝言板画像

2027年卒の新卒採用を募集中です。
応募はマイナビの東信グループページからお願いします。
https://job.mynavi.jp/27/pc/search/corp243667/outline.html

やりがい

設計から製造、営業、保守までの強みを生かし、あなたのアイディアや想像をカタチにできます。

会社紹介記事

東信電気は創業以来、IT機器のものづくりをしてきました。私たちは長年培ってきた技術力で社会に貢献します！夏の恒例イベント「とうしん夏まつり」では、社員も家族もみんなで楽しんでいます！

: 東信電気は創業以来、IT機器のものづくりをしてきました。私たちは長年培ってきた技術力で社会に貢献します！

: 夏の恒例イベント「とうしん夏まつり」では、社員も家族もみんなで楽しんでいます！

76周年を迎え、これからも「ほれられる会社づくり」を目指してまいります

東信電気で働く一人ひとりが、大切なモノづくりの一員です。	1950年の設立以来、蓄積してきたエレクトロニクス技術をベースに、IT領域から産業機器・医療・通信分野まで幅広く商品とサービスを提供しています。働きやすい環境作りとして、定時退社や有給休暇取得の推奨、資格取得支援等の取り組みを行っています。また、社員教育にも積極的で年次に合わせた多様な研修を実施。特にも入社1年目は教育担当の社員がつき、OJTを中心に先輩と一緒に実務を学ぶ環境を整えています。

東信電気で働く一人ひとりが、大切なモノづくりの一員です。

1950年の設立以来、蓄積してきたエレクトロニクス技術をベースに、IT領域から産業機器・医療・通信分野まで幅広く商品とサービスを提供しています。
働きやすい環境作りとして、定時退社や有給休暇取得の推奨、資格取得支援等の取り組みを行っています。
また、社員教育にも積極的で年次に合わせた多様な研修を実施。
特にも入社1年目は教育担当の社員がつき、OJTを中心に先輩と一緒に実務を学ぶ環境を整えています。

会社データ

プロフィール	1950年の設立から76年。東信電気はエレクトロニクス技術をベースに、IT領域から産業機械・医療・通信分野に製品とサービスを提供しています。そんな私たちの強みは、設計から製造、営業、保守までを一貫して対応できるモノづくり企業であること。受託製造（EMS）、受託設計開発、サポートの各種サービスだけでなく、現在はこれまで培ってきたその技術力とノウハウを土台とし、自社商品開発やODM 事業に力を入れています。是非私たちと一緒に、あなたの持っているアイディアや想像をカタチにしましょう！
事業内容受託開発技術派遣	・電気・電子機器の受託製造サービス（EMS）・電気・電子機器のハードウエア・ソフトウエアの受託開発サービス・電気・電子機器の信頼性試験の受託サービス・電気・電子機器のサポートサービス・カスタム仕様品（各種ケーブル、樹脂成形品・板金加工品、専用ケース・　バッグ）の開発・販売・レーザーマーキング装置の製造・販売・タブレット充電・通信・管理ソリューションの提供労働者派遣事業許可番号:派14-140034 AIカメラで窃盗犯（人、車）や害獣（猪、鹿、熊）を認識し、10,000lmにもなる高輝度LEDの高速点滅と最大105dbのサイレンや音声で威嚇を行う盗難・獣害対策システムです。

プロフィール

1950年の設立から76年。
東信電気はエレクトロニクス技術をベースに、IT領域から産業機械・医療・通信分野に製品とサービスを提供しています。
そんな私たちの強みは、設計から製造、営業、保守までを一貫して対応できるモノづくり企業であること。
受託製造（EMS）、受託設計開発、サポートの各種サービスだけでなく、現在はこれまで培ってきたその技術力とノウハウを土台とし、自社商品開発やODM 事業に力を入れています。
是非私たちと一緒に、あなたの持っているアイディアや想像をカタチにしましょう！

事業内容

受託開発
技術派遣

・電気・電子機器の受託製造サービス（EMS）
・電気・電子機器のハードウエア・ソフトウエアの受託開発サービス
・電気・電子機器の信頼性試験の受託サービス
・電気・電子機器のサポートサービス
・カスタム仕様品（各種ケーブル、樹脂成形品・板金加工品、専用ケース・
　バッグ）の開発・販売
・レーザーマーキング装置の製造・販売
・タブレット充電・通信・管理ソリューションの提供
労働者派遣事業許可番号:派14-140034

AIカメラで窃盗犯（人、車）や害獣（猪、鹿、熊）を認識し、10,000lmにもなる高輝度LEDの高速点滅と最大105dbのサイレンや音声で威嚇を行う盗難・獣害対策システムです。

本社郵便番号	215-0033
本社所在地	神奈川県川崎市麻生区栗木2-6-4
本社電話番号	044-980-3333
設立	1950年3月
資本金	1億円
従業員	71名
売上高	18億円(2025年3月期)
事業所	神奈川県川崎市麻生区栗木2-6-4
主な取引先	日本電気（株） NECスペーステクノロジー（株）シャープNECディスプレイソリューションズ（株） NECフィールディング（株） NECプラットフォームズ（株） NECマグナスコミュニケーションズ（株）（株）アイオイ・システムアイベックステクノロジー（株）アンリツインフィビス（株）（株）イー・エッチ・ティー（株）オカムラ（株）押野電気製作所加賀ＦＥＩ（株）カナレコネクティッドプロダクツ（株）カナレ電気（株）（株）カブク環境リサーチ（株）コニシ産業（株）ジャパンマテリアル（株）（株）三工社（株）潤工社セイコーエプソン（株）（株）ＴＡＩＹＯ千代田電子機器（株）ＴＢグローバルテクノロジーズ（株）電気興業（株）東急建設（株）（株）日本メディックス日本ライフライン（株）能美防災（株）ノバラックスジャパン（株）ぷらっとホーム（株）（株）フルタイムシステムフルタカ電気（株）ベリフィケーションテクノロジー（株）三菱電機システムサービス（株）三菱プレシジョン（株）（株）ユニテック横河マニュファクチャリング（株）（株）リョーサン
関連会社	東信システムプロダクト（株）東信システムハウス（株）東信システムサーキット（株）東信システムサービス（株セン）東信科技香港有限公司東信電気(深セン)有限公司
沿革	1953年(昭28年) 2月　東京都品川区に遠藤電気設立　　　束線・ベイケーブル製造業務を開始 12月目黒区に本社移転、社名を東信電気としてスタート 1960年(昭35年) 7月　川崎溝の口に本社および工場を新設　　　都内各所に点在していた工場を統合　　　日本で初めての留守番電話を開発発売 1962年(昭37年) 　　　電子計算機(小型コンピュータ)の生産に着手 1964年(昭39年) 1月　東信商事を吸収合併、設立年月日を1950年(昭25年)3月4日とする 1970年(昭45年) 4月　山梨東信電気設立　　　コンピュータの生産に注力 1977年(昭52年) 6月　東信システムハウス設立　　　ソフトウェア開発専門集団の育成 1982年(昭57年) 12月　山梨東信電気本社工場建設、石和東信電気設立 1984年(昭59年) 9月　群馬東信電気設立　　　地方生産の加速 1989年(平元年) 4月　東信科技香港設立　　　海外生産展開をにらみマーケティングを開始 11月　本社新社屋完成（川崎市高津区） 1991年(平3年) 8月　資本金6億2,628万円に増資　　　茨城東信電気設立 2001年(平13年) 4月　中国（広東省深セン市）自社工場稼働 2002年(平14年) 3月　経済産業省「システムインテグレータ」登録認定 4月　横浜東信電気を東信システムサービスに社名変更　　　青森東信ソフト設立　　　中国深セン工場にてISO9001・2000取得 2002年(平14年) 5月　本社新社屋完成（川崎市麻生区） 8月　東信科技(深セン)設立 10月東信システムサービスと群馬東信電気が統合合併 2003年(平15年) 11月　神奈川県より地域貢献が認められ表彰（地域共生型工場等表彰） 2004年(平16年) 2月　本社事業所にてISO14001認証 2008年(平20年) 9月　ドライブレコーダー「CPiRe DR-1」開発・発売 2009年(平21年) 4月　東信システムサーキット設立 11月ドライブレコーダー「CPiRe DR-2」開発・発売 2010年(平22年) 6月　遠藤俊一会長　遠藤俊洋社長　就任 12月ドライブレコーダー「CPiRe DT-1」開発・発売 2012年(平24年) 10月　東信電気深セン有限公司設立 2016年(平28年) 4月　レーザーマーキング装置開発・発売 2017年(平29年) 1月　タブレット管理システム「Tablet Admin」開発・発売 10月「Tablet Admin」が川崎市ものづくりブランドに認定 2018年(平30年) 3月フィリピン事務所開設 10月　高機能版「Tablet Admin PRO」開発・発売 12月　ISO9001認定証取得 2019年(平31年) 2月本社事業所にてISO9001認証 2020年(令2年) 3月創立70周年 2025年 2月　自社商品盗難対策システム「Miterus」の販売開始 3月　創立75周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 22年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修合宿研修・集合研修・OJT（6カ月間）・フォローアップ研修階層別教育勤続5年研修、勤続10年研修、シニア研修、マネージメント研修キャリアアップ研修
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援制度、資格取得支援制度、eラーニング
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり QC検定、コンプライアンス検定

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞湘南工科大学＜大学＞青山学院大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、駒澤大学、相模女子大学、湘南工科大学、専修大学、創価大学、大正大学、玉川大学、多摩美術大学、中央大学、つくば国際大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京富士大学、日本大学、フェリス女学院大学、文教大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、明星大学、横浜国立大学、立正大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、宇都宮スポーツ医療専門学校、神奈川県立産業技術短期大学校、湘北短期大学、鈴鹿工業高等専門学校、清泉女学院短期大学、東京ビジネス・アカデミー、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校湖西大学（韓国）もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　　2024年　　　2025年 ------------------------------------------------------------ 大学卒　　　　　　　1名　　　　2名　　　　　0名短大・専門卒　　　　2名　　　　0名　　　　　3名高卒　　　　　　　　0名　　　　0名　　　　　0名
採用実績（学部・学科）	工学部・電子工学科、電子電気学科、機械工学科、ロボット学科、メカトロニクス学科、情報学科、情報ネットワーク学科等法学部・法律学科等、経済学部・経営学科、経営工学科、経済学科等商学部・商業学科等