最終更新日：2026/9/18

(株)日立情報通信エンジニアリング

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア
コンピュータ・通信機器
半導体・電子・電気機器
機械設計

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 13億5,000万円

売上高: 約722億円（2024年度）

従業員: 2,916名(2025年3月31日現在)

募集人数: 若干名

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セミナー／説明会	【録画型＿WEB説明会】受付（エンジニア）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

私たちは、人と社会がつながる未来をめざし、ネットワーキングとエンジニアリングの融合とシナジーを追求し、社会イノベーションの実現に努めます

追加募集開始

【秋採用】＜webセミナー視聴受付中！＞追加採用につき受付再開いたしました！（2026/09/18更新）

こんにちは。
当社は横浜みなとみらいに本社を置き、
日立グループのＩＴ（情報・通信）を先端技術で50年以上支えてきた会社です。
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この度、若干名の追加採用が決まりましたので、募集を再開いたします！
まずはWebセミナーをご予約の上、ご視聴ください。
若干名の採用となり、充足次第終了となりますので、ご希望の方はお早めに
ご応募いただけますようお願いいたします。
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技術・研究

サーバ・ストレージ・情報通信事業の設計開発に長年携わってきたエンジニアリング力があります。

会社紹介記事

エンジニアリング、ネットワーキング事業を多方面にわたって展開している日立情報通信エンジニアリング。高度なエンジニアリング力を生かして社会や企業に貢献しています。従業員の健康保持・増進の取り組みが将来的に収益性などを高める投資であるとの考えの下、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践しています。

: エンジニアリング、ネットワーキング事業を多方面にわたって展開している日立情報通信エンジニアリング。高度なエンジニアリング力を生かして社会や企業に貢献しています。

: 従業員の健康保持・増進の取り組みが将来的に収益性などを高める投資であるとの考えの下、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践しています。

日立情報通信エンジニアリングならではの強みと事業内容、理想の社員像について

「幅広い分野に向けて多様なソリューションを提供する当社。皆さんの『したい』『なりたい』がきっと実現できる環境です」	■高度な技術で多様な"ものづくり"を支援創立当初よりサーバ・ストレージ・情報通信事業の設計開発に長年携わっており、その中で培ってきたエンジニアリング力を生かし、製品・ソリューション・サービス事業を多方面に渡って展開しています。社会のグローバル化や多様化に伴い、企業が抱える経営課題は益々高度化・複雑化しています。そういった課題をエンジニアリングとソリューションの両輪で解決しています。エンジニアリング部門では、自動車、精密機器、医療機器、通信機器、デジタル家電、OA機器といった分野のものづくりを、企画から製品化、保守サポートに至るまでワンストップで支えています。またソリューション部門においては、公官庁をはじめ、製造、金融、流通、医療等の分野の業務やビジネスをIoTやビッグデータを活用したデジタルソリューション等最新の技術で支えています。 ■イノベーションを起こす人財へバックアップチャレンジ精神を持った社員達が、自律（立）意識と責任感を持ち、常に自己成長と成果を求めチャレンジできるよう、研修制度や面談を通じて継続的にバックアップしています。新入社員研修では、社会人やエンジニアとしてのマインドや基礎スキルを身に付けられる教育メニューを用意し、その後の2年間は「研修員」として、先輩社員のもと実践的なスキルを学べます。更に、各階層別の教育カリキュラムの他、日立グループ研修や外部研修、e-ラーニングシステムの受講も可能です。上長との定期面談では、理想のキャリア実現に向け具体的なキャリアプランの相談が行えます。分野や職域を越えたキャリアチェンジも可能であり、社員達の「したい」「なりたい」を柔軟に切れ目なくバックアップしています。また、一人ひとりの多様なキャリアや働き方に向けて、育児休暇や介護休暇等の制度が充実しており、ワークライフバランスをうまく保ちながら働くことができます。当社は今後も社員の多様な価値観や個性、スキルを生かし合いながら、お客さまのビジネスや社会にとって価値ある製品・ソリューション・サービスを提供し、社会イノベーションの実現に向けて邁進いたします。最先端の技術を駆使しながら「つくる未来」に感動と誇りが持てる当社の仕事にチャレンジしています。（人事グループ）

「幅広い分野に向けて多様なソリューションを提供する当社。皆さんの『したい』『なりたい』がきっと実現できる環境です」

■高度な技術で多様な"ものづくり"を支援

創立当初よりサーバ・ストレージ・情報通信事業の設計開発に長年携わっており、その中で培ってきたエンジニアリング力を生かし、製品・ソリューション・サービス事業を多方面に渡って展開しています。社会のグローバル化や多様化に伴い、企業が抱える経営課題は益々高度化・複雑化しています。そういった課題をエンジニアリングとソリューションの両輪で解決しています。エンジニアリング部門では、自動車、精密機器、医療機器、通信機器、デジタル家電、OA機器といった分野のものづくりを、企画から製品化、保守サポートに至るまでワンストップで支えています。またソリューション部門においては、公官庁をはじめ、製造、金融、流通、医療等の分野の業務やビジネスをIoTやビッグデータを活用したデジタルソリューション等最新の技術で支えています。

■イノベーションを起こす人財へバックアップ

チャレンジ精神を持った社員達が、自律（立）意識と責任感を持ち、常に自己成長と成果を求めチャレンジできるよう、研修制度や面談を通じて継続的にバックアップしています。新入社員研修では、社会人やエンジニアとしてのマインドや基礎スキルを身に付けられる教育メニューを用意し、その後の2年間は「研修員」として、先輩社員のもと実践的なスキルを学べます。更に、各階層別の教育カリキュラムの他、日立グループ研修や外部研修、e-ラーニングシステムの受講も可能です。上長との定期面談では、理想のキャリア実現に向け具体的なキャリアプランの相談が行えます。分野や職域を越えたキャリアチェンジも可能であり、社員達の「したい」「なりたい」を柔軟に切れ目なくバックアップしています。また、一人ひとりの多様なキャリアや働き方に向けて、育児休暇や介護休暇等の制度が充実しており、ワークライフバランスをうまく保ちながら働くことができます。

当社は今後も社員の多様な価値観や個性、スキルを生かし合いながら、お客さまのビジネスや社会にとって価値ある製品・ソリューション・サービスを提供し、社会イノベーションの実現に向けて邁進いたします。最先端の技術を駆使しながら「つくる未来」に感動と誇りが持てる当社の仕事にチャレンジしています。
（人事グループ）

会社データ

プロフィール	私たちは、高度なエンジニアリング力と高付加価値ソリューションで先進のITプラットフォームを創り上げるとともに、さまざまな分野のお客さまやパートナーとの協創を通じてビジネスと社会を革新していきます。あしたへの進化や新たな価値の創造に情熱と意欲を傾けて取り組む仕事には、常に技術の優位性を維持するための厳しさや競争がともないますが、それはエンジニアとして「成長」する大きなチャンスです。
事業内容	【私たち日立情報通信エンジニアリングの事業を紹介します。】 ■エンジニアリング事業お客さまが抱える共通課題に対して、当社ノウハウをメニュー化したメニューベースエンジニアリングサービス、要件定義・開発から多品種少量を含めた量産品製造までの全工程を一括対応する受託開発を提供 ■ネットワーキング事業企業LANからWANなどのクラウド環境に加え、工場のOTネットワーキングなど、お客さまのニーズに対して、AIを活用しながら、高度で柔軟性の高い安全なネットワークの構築と運用・保守まで対応

プロフィール

私たちは、高度なエンジニアリング力と高付加価値ソリューションで先進のITプラットフォームを
創り上げるとともに、さまざまな分野のお客さまやパートナーとの協創を通じてビジネスと社会を革新していきます。

あしたへの進化や新たな価値の創造に情熱と意欲を傾けて取り組む仕事には、
常に技術の優位性を維持するための厳しさや競争がともないますが、
それはエンジニアとして「成長」する大きなチャンスです。

事業内容

【私たち日立情報通信エンジニアリングの事業を紹介します。】

■エンジニアリング事業
お客さまが抱える共通課題に対して、当社ノウハウをメニュー化したメニューベースエンジニアリングサービス、要件定義・開発から多品種少量を含めた量産品製造までの全工程を一括対応する受託開発を提供

■ネットワーキング事業
企業LANからWANなどのクラウド環境に加え、工場のOTネットワーキングなど、お客さまのニーズに対して、AIを活用しながら、高度で柔軟性の高い安全なネットワークの構築と運用・保守まで対応

本社郵便番号	220-6122
本社所在地	神奈川県横浜市西区みなとみらい二丁目3番3号クイーンズタワーB棟22階
本社電話番号	050-3163-5706
設立	1965年9月21日（2013年4月1日～(株)日立情報通信エンジニアリング）
資本金	13億5,000万円
従業員	2,916名(2025年3月31日現在)
売上高	約722億円（2024年度）
事業所	本社/横浜（みなとみらい）事業所/ 新川崎事業所、横浜事業所、神奈川事業所開発センタ(開発拠点)等/ 横浜開発センタ、茨城開発センタ、旭開発センタ支社・オフィス(営業拠点)/ 北日本支店、茨城支店、中部支店、関西支店、九州支店
代表者	代表取締役社長　中野　俊夫
当社の強み	エンジニアリング × ネットワーキングの強みを融合させ、獲得したケイパビリティを生かすとともに、OT × DX、さらにAIを活用し、受託開発・エンジニアリングサービスを提供、パートナーとともにデジタル社会の発展に貢献します。
会社の歴史	わたしたちの原点（ルーツ）もとをたどればそのルーツは日立グル―プに存在した、5つの企業に行き当たります。 1965年9月21日　【設立】日立湘南電子 (日立グループでの通信系エンジニアリング・ソリューションサービス事業展開) 1996年　【合併】日立コンピュータエレクトロニクス　+　日立コンピュータエンジニアリング日立インフォメーションテクノロジー　誕生。（情報系（コンピュータ）設計開発・ソリューション事業拡大） 2002年　【合併】日立湘南電子　+　日立通信システム日立ハイブリッドネットワーク　誕生。（通信系設計開発事業拡大） 2006年　【合併】日立ハイブリッドネットワーク　+　日立インフォメーションテクノロジー日立情報通信エンジニアリング　誕生。（通信技術、情報技術の融合） 2013年4月1日　【合併】日立情報通信エンジニアリング　+　日立コンピュータ機器進化した　日立情報通信エンジニアリング　誕生。（情報通信技術、ストレージ＆イメージソリューション技術の融合）私たちは、技術力で次の情報通信インフラを創造し支えるために、設立し、時代のニーズに合わせ合併を行ってきました。現在では、サーバ・通信ネットワーク機器からストレージまでをトータルソリューションする、情報通信分野における最大・最強の総合ITプラットフォームエンジニアリング事業会社です。人々が安心して情報通信システムを使える社会を実現するために、私たちはこれからも新たなチャレンジを続けていきます。
環境活動	日立グループでは、環境長期目標「日立環境イノベーション2050」を策定し、2050年をターゲットに、グローバルで「脱炭素」「サーキュラーエコノミー」「ネイチャーポジティブ」の構築をめざしています。私たちは、日立グループの一員として自覚を持ち、「日立環境イノベーション2050」の実現に向けて、環境マネジメントシステムを継続的に改善し、環境パフォーマンスを向上します。また、環境方針に基づき、持続可能な社会の実現をめざし、目標を定め活動を推進しています。
コンプライアンス	個人情報の取扱いなど、当社のコンプライアンスについては、以下アドレスでご確認いただけます。 http://www.hitachi-ite.co.jp/company/csr/compliance/index.html
社会貢献活動	当社シンボルスポーツであるバドミントン部の地域スポーツ振興など、当社の社会貢献活動は、以下アドレスでご確認いただけます。 https://www.hitachi-ite.co.jp/company/badminton/index.html
認証と資格	『取得している認証と資格』・品質マネジメントシステム　ISO9001[JQA-2482］・環境マネジメントシステム　ISO14001[JQA-EM0475］・プライバシーマーク[第10300023号] ・建設業許可(電気通信)[国土交通大臣許可(般-3)第22037号] ・古物営業許可[神奈川県公安委員会許可第451430003732号] ・第二種医療機器製造販売業許可［許可番号： 14B2X10018］・医療機器修理業許可［許可番号： 14BS200247］・自動車－サイバーセキュリティエンジニアリング［ISO/SAE 21434 認証取得］［FS/71/220/24/1295］・労働者派遣事業許可　　［許可番号：派14-302467］

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 23.1年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 19.3日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	20名	15名	35名
取得者	12名	15名	27名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

60.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度なし
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり・年に1回、上長とのキャリア面談を実施・キャリア相談窓口の常設
社内検定制度	制度あり日立ITプロフェッショナル　認定制度（CIP認定制度）社内英語検定（TOEIC）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪工業大学、神奈川大学、神奈川工科大学、工学院大学、高知大学、公立千歳科学技術大学、公立はこだて未来大学、芝浦工業大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、広島工業大学、明治大学、横浜市立大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪工業大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、公立千歳科学技術大学、駒澤大学、佐賀大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、島根大学、上智大学、湘南工科大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大同大学、高崎健康福祉大学、高千穂大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東海職業能力開発大学校（応用課程）、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、南山大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、弘前大学、広島工業大学、広島市立大学、福井大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、三重大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞旭川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大島商船高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、富山高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、函館工業高等専門学校ヒューマンアカデミー仙台校、福島県立ふたば未来学園高等学校、ふたば未来学園高等学校、埼玉栄高等学校もっと見る
採用実績（人数）	2026年 106名予定　 2025年 79名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪工業大学、神奈川大学、神奈川工科大学、工学院大学、高知大学、公立千歳科学技術大学、公立はこだて未来大学、芝浦工業大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、広島工業大学、明治大学、横浜市立大学
＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪工業大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、公立千歳科学技術大学、駒澤大学、佐賀大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、島根大学、上智大学、湘南工科大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大同大学、高崎健康福祉大学、高千穂大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東海職業能力開発大学校（応用課程）、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、南山大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、弘前大学、広島工業大学、広島市立大学、福井大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、三重大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
旭川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大島商船高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、富山高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、函館工業高等専門学校

ヒューマンアカデミー仙台校、福島県立ふたば未来学園高等学校、ふたば未来学園高等学校、埼玉栄高等学校

採用実績（人数）

2026年 106名予定　
2025年 79名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）