最終更新日:2025/6/1

科研製薬(株)

  • 上場企業

業種

  • 薬品
  • 化学
  • 医療用機器・医療関連
  • 農林・水産

基本情報

本社
東京都
資本金
238億5,338万3,907円(2024年3月)
売上高
720億4,400万円(2024年3月)
従業員
1,135名(2024年3月)

日本初・世界初となる医薬品を創出し、医療現場に新たな選択肢を提供しています

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    治療選択肢の少ない疾患への積極的な開発を行い、日本初・世界初となる医薬品を創出しています。

  • やりがい

    日本初・世界初の医薬品の元、医療現場に新たな治療選択肢を提供するお仕事が多いことが特徴です。

  • 制度・働き方

    フレックスタイムや在宅勤務、借上げ社宅などの制度や福利厚生によって働きやすい環境を提供しています。

会社紹介記事

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整形外科・皮膚科といった治療領域において特に強みを発揮しています。2014年9月に発売した「日本初」の外用爪白癬治療剤「クレナフィン」
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部署を超えたコミュニケーションも多く、一つの目標の達成に向けてチームで取り組みます

「最優」となる医薬品を通じて医療現場に新たな治療選択肢を提供しています

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東京都内の本社

科研製薬のルーツは1917年創立の「財団法人理化学研究所」が前身です。
戦後1948年に「(株)科学研究所」となり医薬品に関する事業がスタートし、
その後1982年に現在の「科研製薬(株)」が誕生しております。
創立から現在でも、科研製薬は「患者さんに優れた医薬品を提供すること」に向けて日々挑戦を続けています。

当社は研究開発型の製薬企業です。特徴としては、規模の大きさではなく「最優」の成果を得ることを目標にしている点です。治療選択肢の少ない疾患への積極的な開発を行うことで、これまで多くの「日本初・世界初」となるファーストインクラスの医薬品を多く創出してきました。そのような医薬品の特徴の元、一から市場を開拓していく仕事が多くあります。

医療の現場に新たな治療選択肢を提供するお仕事を一緒にしてみませんか?

会社データ

事業内容
医薬品、医療機器、農業薬品、飼料添加物、動物用医薬品の製造販売及び不動産の賃貸

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ニーズに即した「最優」となる医薬品を開発し、患者様のQOL向上に貢献します

本社郵便番号 113-8650
本社所在地 東京都文京区本駒込2-28-8
本社電話番号 03-5977-5015(人事部人材開発グループ)
設立 1948年3月1日
資本金 238億5,338万3,907円(2024年3月)
従業員 1,135名(2024年3月)
売上高 720億4,400万円(2024年3月)
事業所 本社/東京都文京区
研究所/新薬創生センター(京都府京都市・静岡県藤枝市)
    CMCセンター(静岡県藤枝市)
工場/静岡県藤枝市
営業所/全国33営業所
オフィス/全国7オフィス 
業績 営業利益  95億1300万円(2024年3月)
経常利益  99億5100万円(2024年3月)
当期純利益 80億2500万円(2024年3月)
沿革 1948年 財団法人「理化学研究所」を株式会社に改組し
    「(株)科学研究所」 として発足

1948年  ペニシリン「科研」発売

1962年 東京証券取引所第1部に上場(現在のプライム市場)

1982年 科研薬化工(株)と合併し、現在の「科研製薬(株)」に社名変更

1987年 「アルツ」(関節機能改善剤)発売
    
1998年 医療機器「セプラフィルム」(癒着防止吸収性バリア)発売

2001年 「フィブラストスプレー」(創傷治癒促進剤)発売

2014年 「クレナフィン爪外用液」(爪白癬治療剤)発売

2016年 「リグロス歯科用液キット」(歯周組織再生剤)発売

2018年 「ヘルニコア」(腰椎椎間板ヘルニア治療剤)発売

2020年 「エクロック」(原発性腋窩多汗症治療剤)発売

2023年 「ネキソブリッド」(壊死組織除去剤)発売
平均年齢 41.8歳(2024年3月)
平均勤続年数 17.8年(2024年3月)
平均給与 8,197,128円(2024年3月)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.8
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.4時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.7
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 42 5 47
    取得者 35 5 40
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    83.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員総合研修
■MR職・学術職導入研修
■OJTトレーナー研修
■3年次研修
■6年次研修
■新任TL研修
■管理者候補研修
■新任管理者研修
■管理者スキルアップ研修
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育制度
オンライン学習システム「K-College」
メンター制度 制度あり
 MR職では、営業所に配属後パーソナルコーチ(年の近い先輩社員)が専属で一人つきます。書類の書き方や訪問の仕方、日常の生活にいたるまで不安に感じていることや分からないことがあれば、なんでもパーソナルコーチに相談して解決していきます。

 研究職では、業務について指導してくれる先輩社員と日常生活で相談に乗ってくれる先輩社員の二人がメンターとしてつきます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度
(今後のキャリアや異動の希望を会社へ申請する制度があります)
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知大学、大阪大学、岡山大学、帯広畜産大学、金沢大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、九州大学、京都大学、京都府立大学、慶應義塾大学、静岡県立大学、城西大学、昭和薬科大学、摂南大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、名古屋市立大学、新潟大学、広島大学、星薬科大学、北海道大学、宮崎大学、名城大学
<大学>
青森公立大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪体育大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州産業大学、九州女子大学、京都大学、京都産業大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜薬科大学、釧路公立大学、久留米大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、高知大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸薬科大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根県立大学、下関市立大学、昭和大学、信州大学、城西大学、城西国際大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、東海大学、東京経済大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、長崎県立大学、長野大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、新潟大学、新潟薬科大学、日本大学、日本体育大学、日本薬科大学、兵庫県立大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福岡女子大学、北翔大学、北陸大学、星薬科大学、北海学園大学、北海道教育大学、三重大学、宮崎大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜薬科大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数)   2019年  2020年  2021年  2022年  2023年
----------------------------------------------------------------
   26人   13人    27人   25人   47人
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 19 27 46
    2022年 9 16 25
    2021年 16 11 27
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 46 0 100%
    2022年 25 1 96.0%
    2021年 27 1 96.3%

取材情報

創薬研究に思い切り打ち込める環境が、ここにはある。
合成部で「探索合成」に取り組む中堅研究員の仕事術
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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