最終更新日：2026/3/23

EY新日本有限責任監査法人

正社員
既卒可

業種

専門コンサルティング
コンサルティングファーム
シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,221百万円

売上高: 122,886（単位：百万円）（2025年6月実績）

従業員: 6,517名（2025年6月時点）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	ITリスクコンサルタント／IT監査職オンライン説明会（3/27他、アーカイブあり）不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント説明会（4/8,4/21他）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

～Building a better working world～世界最大級のプロフェッショナルファームであるEYで、社会基盤を支える仕事に挑戦できます。

ご応募いただいた方から順次選考を進めさせていただいております。（2026/03/23更新）

伝言板画像

当社では以下3つのポジションで採用を行っており、本選考のご応募を随時受け付けております。エントリーいただいた方に、専用マイページのご案内をお送りしています。皆さまからのご応募をお待ちしております！

●IT監査／ITリスクコンサルタント（Technology Risk）：約500名が所属し、企業のIT環境やデジタル化に伴うリスクを専門的に評価・管理・軽減するプロフェッショナル集団です。扱う領域は幅広く、クラウド、AI、ブロックチェーン、サイバーセキュリティ、プライバシーなど最新テクノロジーに関わる課題にも対応している点が特徴です。

●不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント（Forensics）：世界約80ヵ国・5,000名以上の専門家が所属する、不正調査やコンプライアンス対応を専門とするチームです。会計・法律・データ分析・サイバーセキュリティなど、さまざまな分野のプロフェッショナルが在籍しています。

●気候変動・サステナビリティサービスコンサルタント（CCaSS）：グローバルに組織されたEY公式のサービスラインで、世界80ヵ国以上、４,000名以上のメンバーが、サステナビリティのアドバイザリーからESG保証まで、同等の品質で提供しています。環境、社会、ガバナンスといった企業経営上の重要課題に対する幅広い専門的なサービス（コンサルティング業務や保証業務）を提供し、企業価値向上のサポートをしています。

戦略・ビジョン

「より良い社会の構築を目指して」持続的な成長を目指し、プロフェッショナルの育成を行います。
制度・働き方

能力開発を積極的にサポートする研修カリキュラムや、日常的なフィードバック体制があります。
キャリア

業界トップクラスのEYでの経験が、専門性を磨き市場価値の向上につながります。

会社紹介記事

スマートな働き方により充実したワークライフバランスを推進しています。最新の設備を完備した快適なオフィス環境のもと、多様な働き方をサポートしています。

: スマートな働き方により充実したワークライフバランスを推進しています。

: 最新の設備を完備した快適なオフィス環境のもと、多様な働き方をサポートしています。

プロフェッショナルとして挑戦し続ける人を応援します！

また、フリーアドレス・WEB会議・在宅勤務や時短勤務などを活用した働き方改革を推進しています。	EY新日本有限責任監査法人は、 EY（Ernst＆Young アーンスト・アンド・ヤング）のメンバーファームです。監査および保証業務をはじめ、各種アドバイザリー業務を行っています。私たちは、理念である「Building a better working world～より良い社会の構築を目指して～」を実現するため、持続的な成長を目指します。法人の持続的な成長は、取りも直さず、私たち一人一人がプロフェッショナルとして、日々成長することです。私たちはリーディングファームとして、常に挑戦し続ける人を応援し、真のプロフェッショナルを育成します。また、近年では業界のデジタル化をリードすべくテクノロジー系人材の採用にも力を入れています。『デジタル時代の監査～STEAM人材のニーズ～』 EY新日本は、来たるデジタル時代の監査を「アシュアランス（監査）4.0」と位置づけ、監査に必要なデータに常時アクセス可能な環境下で、ロボティクスやAIを活用して異常な取引や不正の兆候を継続してモニタリングしていく継続的監査（Continuous Auditing）の実現に向けた研究開発を進めています。そして、この「アシュアランス（監査）4.0」の中心となって未来の監査を創り上げていくのは、デジタルネイティブ世代の皆さんです。皆さんと共にデジタル時代の新しい監査の未来を先導して模索、構築して行きたいと考えています。

また、フリーアドレス・WEB会議・在宅勤務や時短勤務などを活用した働き方改革を推進しています。

EY新日本有限責任監査法人は、 EY（Ernst＆Young アーンスト・アンド・ヤング）のメンバーファームです。監査および保証業務をはじめ、各種アドバイザリー業務を行っています。

私たちは、理念である「Building a better working world～より良い社会の構築を目指して～」を実現するため、持続的な成長を目指します。法人の持続的な成長は、取りも直さず、私たち一人一人がプロフェッショナルとして、日々成長することです。

私たちはリーディングファームとして、常に挑戦し続ける人を応援し、真のプロフェッショナルを育成します。

また、近年では業界のデジタル化をリードすべくテクノロジー系人材の採用にも力を入れています。

『デジタル時代の監査～STEAM人材のニーズ～』
EY新日本は、来たるデジタル時代の監査を「アシュアランス（監査）4.0」と位置づけ、監査に必要なデータに常時アクセス可能な環境下で、ロボティクスやAIを活用して異常な取引や不正の兆候を継続してモニタリングしていく継続的監査（Continuous Auditing）の実現に向けた研究開発を進めています。そして、この「アシュアランス（監査）4.0」の中心となって未来の監査を創り上げていくのは、デジタルネイティブ世代の皆さんです。皆さんと共にデジタル時代の新しい監査の未来を先導して模索、構築して行きたいと考えています。

会社データ

プロフィール	EY新日本有限責任監査法人は、世界約150の国と地域へ約40万人を擁するプロフェッショナルファームであるEYの日本におけるメンバーファームの一つとして、EY税理士法人、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社などのメンバーファームと緊密に連携しながら、日本を取り巻く経済活動の基盤に信頼をもたらし、より良い社会の構築に貢献しています。全国に拠点を有し、監査および保証業務を中心に、財務に係る一部のアドバイザリーサービスを提供しています。
事業内容	●監査・保証業務（法定監査、任意監査、各種保証業務）、企業成長サポート、財務会計アドバイザリーサービス（FAAS）、統合報告・環境報告に関するサポート（CCaSS）、不正対策・係争サポート（Forensics）、テクノロジーリスク（Technology Risk）、その他 ●業種別サービス：石油／電力・ガス、自動車、テクノロジー、ライフサイエンス、不動産・建設・ホスピタリティ、金融、パブリック EY新日本のエントランス。プロフェッショナルが集うクリーンで洗練された空間です。

プロフィール

EY新日本有限責任監査法人は、世界約150の国と地域へ約40万人を擁するプロフェッショナルファームであるEYの日本におけるメンバーファームの一つとして、EY税理士法人、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社などのメンバーファームと緊密に連携しながら、日本を取り巻く経済活動の基盤に信頼をもたらし、より良い社会の構築に貢献しています。全国に拠点を有し、監査および保証業務を中心に、財務に係る一部のアドバイザリーサービスを提供しています。

事業内容

●監査・保証業務（法定監査、任意監査、各種保証業務）、企業成長サポート、財務会計アドバイザリーサービス（FAAS）、統合報告・環境報告に関するサポート（CCaSS）、不正対策・係争サポート（Forensics）、テクノロジーリスク（Technology Risk）、その他

●業種別サービス：石油／電力・ガス、自動車、テクノロジー、ライフサイエンス、不動産・建設・ホスピタリティ、金融、パブリック

EY新日本のエントランス。プロフェッショナルが集うクリーンで洗練された空間です。

本社郵便番号	100-0006
本社所在地	東京都千代田区有楽町一丁目1－2　東京ミッドタウン日比谷　日比谷三井タワー
本社電話番号	03-3503-1100
設立	2000年4月1日
資本金	1,221百万円
従業員	6,517名（2025年6月時点）
売上高	122,886（単位：百万円）（2025年6月実績）
事業所	■国内事務所　16カ所 ◎東京、札幌、仙台、福島、新潟、富山、金沢、松本、静岡、浜松、名古屋、大阪、広島、高松、福岡、那覇　　 (◎主たる事務所) ■連絡事務所　1カ所山形 ■海外駐在　42カ所　ロンドン、パリ、アムステルダム、ブリュッセル、フランクフルト、ミュンヘン、チューリッヒ、ワルシャワ、リムリック、イスタンブール、グルグラム、ニューヨーク、コロンバス、アトランタ、シカゴ、ヒューストン、ダラス、ロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトル、メキシコシティ、ケレタロ、ケイマン諸島、上海、北京、大連、広州、深セン、香港、台北、ソウル、バンコク、ハノイ、ホーチミン、プノンペン、クアラルンプール、シンガポール、ジャカルタ、タギッグシティ、シドニー、メルボルン、パース
EYメンバーファーム	EY新日本有限責任監査法人 EY税理士法人 EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 EYソリューションズ株式会社 EYフォレンジック・アンド・インテグリティ合同会社 EY Japan株式会社

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 6.7年
2026年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 29.9時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.4日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	173名	103名	276名
取得者	127名	102名	229名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

73.4%

女性

99.0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 22.3%
  （291名中65名）
- 2025年度
今回募集のアドバイザリービジネスを提供する事業部におけるマネージャーおよびシニアマネージャーの割合となります。

社内制度

研修制度	制度あり ■ 人材育成フレームワーク EY新日本では、世界共通の人材育成フレームワークである「Learning」「Experiences」「Coaching」の3要素を柱に、メンバー一人ひとりの成長を多方面から支援しています。 Learning：成長を促す研修カリキュラム Experiences：適切なアサインとモビリティによる実務経験 Coaching：カウンセラーや上司からの多面的なフィードバック体制以下では、このフレームワークのうち「Learning」＝研修制度を中心に具体的な取り組みをご紹介します。 ■ 具体的研修内容・入社1年目研修：監査ツール、内部統制評価、監査基準、英語学習、コンプライアンス等・職階別研修：スタッフ～マネージャーの階層別スキル向上研修・分野別研修：IT監査、IFRS、各業界の会計・内部統制特性の理解・e-learning：会計・監査・IT・英語・ビジネススキルをいつでも学習可能 ■SDA（サステナビリティ開示・保証）認定者制度企業の脱炭素化やSDGs推進により、サステナビリティに関する非財務情報は、経営層・投資家の意思決定に不可欠な情報となり、その開示支援や第三者保証の需要が急速に高まっています。EY新日本では、こうした社会的ニーズに応えるためサステナビリティ開示推進室（SD Office）を設置し、全職員が非財務情報開示・保証業務の知見を習得できる SDA（サステナビリティ開示・保証業務）認定者制度を導入しています。本制度は、サステナビリティ開示・保証に関する研修受講や実務経験を基準に認定を付与するもので、2025年度には認定者が 2,951名に達し、前年度の 1,385名の約2倍へと拡大しました。今後ますます重要となるサステナビリティ情報開示領域で活躍できる専門人材を、組織的に育成する取り組みです。
自己啓発支援制度	制度あり ■EY Badges（社内認定資格制度）デジタル化・データ活用時代に対応できる人材を育成するため、AI、データビジュアライゼーション、データサイエンス、サイバーセキュリティ、情報戦略、マーケティングなどの先端領域を対象に、ラーニングからプラチナまでの5段階でスキルを認定する制度です。オンライン学習だけでなく、実務を通じたスキル証明も求められるため、学習と実務経験を組み合わせて専門性を高められます。取得したバッジは自身のスキルを可視化すると共に、キャリア形成にも直結する評価指標として活用できます。 ■EY Tech MBA（誰もがチャレンジできるオンラインMBA） EYでは、将来のビジネス環境に必要となるマインドセットとスキルを身につけられるよう、Hult International Business Schoolと提携したオンラインMBAプログラム「EY Tech MBA」を提供しています。EYでの業務と並行してオンラインで学び、正式なMBA学位を取得できるこれまでになかった認証コーポレートMBAであり、職種や職階に関わらず、世界150カ国以上・40万人を超える全EYメンバーが無料で受講可能です。革新的なオンライン学習を通じて、テクノロジー、リーダーシップ、ビジネスに必要なスキルを、世界中どこにいても自分のペースで身につけることができます。
メンター制度	制度あり ■「LEAD」- Leadership Evaluation and Development LEADはBetter Conversation（より良い対話）を通じて一人一人のキャリア、能力開発、パフォーマンスについて考え、取り組むべきActivityを作成し、フィードバックを受け取ることでさらなる成長につなげる仕組みです。私たちプロフェッショナルはEYのLeadershipフレームワークに基づき、My purposeを軸とし、自分自身もベストな状態で成長を実感しながら、より良い世界の構築（Building a Better Working World）を目指していきます。すべてのプロフェッショナルにカウンセラーが任命され、過去よりも未来にフォーカスしたコーチングや指導、有意義な対話を行うことで、カウンセリーの経験がより充実したものとなるように導きます。LEADを通じて、生涯にわたるキャリアの形成、社会に広く貢献していく当法人の戦略を実現していきます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり EYグローバル共通のキャリア開発制度 LEAD（Leadership Evaluation and Development）に基づき、自身の目標設定、成長計画、行動指針を明確にし、上司やカウンセラーとの対話を通じてキャリアを磨いていきます。プロジェクト評価者・所属組織のカウンセラー・ユニットリーダーの複数の視点からキャリアを支援する仕組みが整っており、中長期的なキャリア形成に寄り添う体制になっています。また、海外派遣やグローバルモビリティなど、挑戦の場を広げる機会も用意されています。
社内検定制度	制度あり EYでは、社内資格としてグローバルに認められた EY Badges を導入しています。AI、データ分析、サイバーセキュリティ、データ可視化など専門領域を学び、試験ではなく学習＋実務経験の証明でレベル認定が行われます。取得したバッジはプロジェクトアサインやキャリアパスにも反映され、自分の専門性を可視化できる制度です。

採用実績

採用実績（学校）	■国内大学東京大学、京都大学、東北大学、大阪大学、九州大学、筑波大学、千葉大学、一橋大学、東京外国語大学、横浜国立大学、信州大学、和歌山大学、早稲田大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、学習院大学、明治大学、青山学院大学、中央大学、法政大学、立命館大学、同志社大学、東京理科大学、成蹊大学、日本大学、他 ■海外大学 University of Calfornia, Los Angeles、University of California, Riverside、University of Hawaii, Manoa、Brigham Young University, Hawaii、Iowa State University of Science and Technology、University of St.Gallen、University of South Australia、Macquarie University、西江大学校、天主教輔仁大学、他もっと見る
採用実績（人数）	2024年　2025年　2026年(予) ------------------------------------------------- 　　　　　6名　　 20名　　 32名

採用実績（学校）

■国内大学
東京大学、京都大学、東北大学、大阪大学、九州大学、筑波大学、千葉大学、一橋大学、東京外国語大学、横浜国立大学、信州大学、和歌山大学、早稲田大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、学習院大学、明治大学、青山学院大学、中央大学、法政大学、立命館大学、同志社大学、東京理科大学、成蹊大学、日本大学、他

■海外大学
University of Calfornia, Los Angeles、University of California, Riverside、University of Hawaii, Manoa、Brigham Young University, Hawaii、Iowa State University of Science and Technology、University of St.Gallen、University of South Australia、Macquarie University、西江大学校、天主教輔仁大学、他

採用実績（人数）

　　　　 2024年　2025年　2026年(予)
-------------------------------------------------
　　　　　6名　　 20名　　 32名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	10名	10名	20名
2024年	3名	3名	6名
2023年	18名	14名	32名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	20名	0名	100%
2024年	6名	0名	100%
2023年	32名	6名	81.3%

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