最終更新日:2026/8/19

地方独立行政法人長野県立病院機構

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 公益・特殊・独立行政法人
  • 医療機関
  • 福祉サービス
  • 薬品
  • 化粧品

基本情報

本社
長野県
資本金
13億562万円(2026年3月31日現在)
売上高(経常収益)
244億800万円(2024年度実績)
従業員
1,506名(2025年4月1日現在)
募集人数
若干名

「病院で治す医療」から「地域全体の生活を支える医療・介護」へ 

  • My Career Boxで応募可

~採用担当者から~ (2026/03/24更新)

こんにちは!地方独立行政法人長野県立病院機構 採用担当です!
この度は当機構ページにアクセスしていただき、ありがとうございます。

私たち長野県立病院機構では、長野県立病院(県下5病院)で働くスタッフを募集しています。

それぞれ特徴ある5病院の魅力を感じながら、一緒に働きませんか?
皆様の応募、お待ちしています!

採用等に関する詳しい内容は、下記のホームページをご覧ください。
http://www.pref-nagano-hosp.jp/honbu/

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企業のここがポイント

  • やりがい

    地域の医療需要を的確に把握し、県民の視点に立った安全で安心な医療を提供します。

  • 製品・サービス力

    地域医療や精神科専門医療、高度小児医療を提供しています。

  • 制度・働き方

    年次有給休暇は年25日、そのほか特別休暇、療養休暇、介護・育児のための休業制度等もあります。

会社紹介記事

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立場は違っても、「患者さんのために」という職員の想いはひとつ。地域医療の中核の担う病院として、地域の患者に寄り沿う治療・ケアを提供していく。
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なんでも聞きやすい雰囲気があるので、分からないことはすぐに先輩に指導を仰ぎ、日々知識と経験を積んでいる。

安心で質の高い医療サービスを提供する

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5枚のハートは5つの県立病院を表し、5つの県立病院が一体となって、地域の医療を支えていくことを表しています。

 地方独立行政法人長野県立病院機構は、県民の皆様から求められている「地域住民の健康を守るかけがえのない病院」、「地域の医療を支える基幹的な病院」、「他の医療機関では対応が困難な高度・専門医療を提供する病院」としての役割を果たすために、地域の医療需要を的確に把握し、診療体制を整備しながら県民の視点に立った安全で安心な医療を提供します。
 また、5つの県立病院の人的・物的・知的資産を有機的に連携させて有効に活用しながら、地域の医療・保健・福祉機関や県内外の医療機関、大学附属病院等との連携を図り、地域全体の医療機能の向上に貢献していきます。
 そのために、優れた人材の組織的な育成・確保、医療に関する調査・研究に取り組んでまいります。

【基本理念】
県民の皆様により安全で質の高い医療サービスを安定的に提供していきます。
【目標】
1 基幹病院として地域の医療を支えるとともに、人口減少や少子・高齢化を見据えた医療を提供します。
2 医療・保健・福祉との連携を深め、地域全体の医療機能を向上します。
3 医療従事者の確保・育成機能の充実と看護人材の安定的かつ継続的な育成を図ります。
4 安全・安心な医療を提供し、患者サービスを一層向上します。
5 地方独立行政法人の強みを活かした確実な病院経営を継続します。

会社データ

プロフィール

長野県立病院機構は、地域医療や精神科専門医療、高度小児医療を提供するため、特色ある5病院を運営している地方独立行政法人です。私たちは、安全で安心な医療の提供はもちろんのこと、地域全体の医療機能の向上を目指して、日々業務に取り組んでいます。

事業内容
医療業
本社郵便番号 380-8570
本社所在地 長野県長野市南長野幅下692-2
本社電話番号 026-235-7156
設立 2010年(平成22年)
資本金 13億562万円(2026年3月31日現在)
従業員 1,506名(2025年4月1日現在)
売上高(経常収益) 244億800万円(2024年度実績)
事業所 信州医療センター
こころの医療センター駒ヶ根
阿南病院
木曽病院
こども病院
信州木曽看護専門学校
本部研修センター
本部事務局
代表者 理事長 本田 孝行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 7.7年
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.4時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.4日
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 15名 31名 46名
    取得者 8名 31名 39名
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    53.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 38.2%
      (55名中21名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
本部研修センターが中心となり、基礎研修から専門研修まで幅広く受講できます。
例)新規採用課程研修、勤務3年目研修、薬剤師他病院体験研修、科長補佐・主任研修、コーチング研修、フォロワーシップ研修など
また、外部研修も積極的に活用しております。
例)病院中堅職員育成研修、人材育成研修教室、実務セミナーなど
自己啓発支援制度 制度あり
修学部分休業制度:業務に関連する能力の向上に資するための大学等における修学のため、1週間の労働時間の一部について休業することができます。(休業期間 2年以内)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
九州大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青森県立保健大学、青山学院大学、麻布大学、茨城県立医療大学、大阪教育大学、大阪芸術大学、大阪保健医療大学、大妻女子大学、神奈川大学、金沢大学、北里大学、岐阜医療科学大学、岐阜薬科大学、京都女子大学、京都府立大学、京都薬科大学、杏林大学、群馬大学、群馬パース大学、慶應義塾大学、健康科学大学、神戸大学、国際医療福祉大学、駒澤大学、埼玉県立大学、佐久大学、静岡大学、静岡県立大学、淑徳大学、上越教育大学、城西大学、上智大学、昭和大学、昭和女子大学、昭和薬科大学、女子栄養大学、信州大学、鈴鹿医療科学大学、駿河台大学、清泉女学院大学、専修大学、高崎経済大学、高崎健康福祉大学、拓殖大学、千葉大学、千葉科学大学、中央大学、中部大学、中部学院大学、つくば国際大学、帝京大学、帝京平成大学、天理大学、東海大学、東京医科歯科大学、東京家政大学、東京国際大学、東京農業大学、東京薬科大学、東邦大学、東北大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島文理大学、富山大学、長野大学、長野県立大学、長野保健医療大学、名古屋女子大学、名古屋市立大学、鳴門教育大学、南山大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、新潟薬科大学、日本大学、日本医療科学大学、日本福祉大学、兵庫県立大学、藤田医科大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北陸大学、北海道大学、北海道文教大学、松本大学、武蔵野大学、明治薬科大学、名城大学、山梨大学、横浜市立大学、横浜薬科大学、四日市看護医療大学、立命館大学、ルーテル学院大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
iキャリア医療福祉専門学校、愛知江南短期大学、飯田女子短期大学、池見東京医療専門学校、大阪ハイテクノロジー専門学校、神奈川歯科大学短期大学部、川崎医療短期大学、北里大学保健衛生専門学院、岐阜保健大学医療専門学校、神戸総合医療専門学校、国際医学技術専門学校、国際医療福祉専門学校、湘央医学技術専門学校、城西放射線技術専門学校、昭和医療技術専門学校、信州リハビリテーション専門学校、西武学園医学技術専門学校、田原福祉グローバル専門学校、茅ヶ崎リハビリテーション専門学校、中央医療技術専門学校、中部リハビリテーション専門学校、東海医療科学専門学校、東海医療技術専門学校、東海医療工学専門学校、東京衛生学園専門学校、東京電子専門学校、東京メディカル・スポーツ専門学校、富山医療福祉専門学校、長野医療衛生専門学校、名古屋歯科医療専門学校、新潟薬科大学附属医療技術専門学校、日本工学院専門学校、日本児童教育専門学校、専門学校日本聴能言語福祉学院、日本福祉教育専門学校、日本福祉大学中央福祉専門学校、平成医療短期大学、松本短期大学、山梨学院短期大学、横浜リハビリテーション専門学校、読売理工医療福祉専門学校、国際メディカル専門学校、信州介護福祉専門学校、信州スポーツ医療福祉専門学校

採用実績(人数)       2022年  2023年  2024年
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大卒    25名   33名   35名
短大等卒  20名   14名   24名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 3名 32名 35名
    2023年 4名 42名 46名
    2022年 8名 40名 48名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 35名 0名 100%
    2023年 46名 3名 93.5%
    2022年 48名 4名 91.7%

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