最終更新日：2025/4/1

ヒューリック(株)

上場企業

業種

不動産

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,116億900万円［2024年12月末現在］

売上高: 5,916億円［2024年12月期］

従業員: 単体：233名［2024年12月末現在］

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

駅と未来に近いビル

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

【変革とスピード】時代の変化に素早く適応　【選択と集中】注力分野と非注力分野を社内外に明示
やりがい

少数精鋭の組織体制　若手から一気通貫で案件を推進　社内の意思伝達が速く効率的な業務環境
制度・働き方

社員が能力を最大限発揮できるよう、福利厚生制度が充実　※詳細は福利厚生制度のページをご覧ください

会社紹介記事

HULICという社名は、HUMAN・LIFE・CREATEから成っており、「人々の暮らしをより快適にするためのサービスを創造しご提供したい」という我々の思いが込められています。都心部を中心に約250の不動産物件を保有・賃貸・管理しています。建替・開発を進めて新しいオフィスや住居を創造する事業を積極的に推進しています。

: HULICという社名は、HUMAN・LIFE・CREATEから成っており、「人々の暮らしをより快適にするためのサービスを創造しご提供したい」という我々の思いが込められています。

: 都心部を中心に約250の不動産物件を保有・賃貸・管理しています。建替・開発を進めて新しいオフィスや住居を創造する事業を積極的に推進しています。

ヒューリックのエンジンになれる人

（左）代表取締役会長　西浦三郎（右）代表取締役社長　前田隆也	ヒューリックは、都心の好立地における不動産賃貸事業からスタートし、建替・開発・投資など多角的に事業を展開。右肩上がりの成長を遂げてきました。その成長のカギは、当社のモットーである「変革とスピード」。他と、昨日と、同じではつまらない。ゆっくりでは、意味がない。半歩先の未来に向けた変革に、スピード感を持って取り組む。この積み重ねが作った強い事業基盤をもとに、当社はこれからもスピード感のある成長を続けていきます。安定した実績がある。だからこそ、挑戦を尊ぶ。少数精鋭で一人ひとりが主力。だからこそ、面白い。

（左）代表取締役会長　西浦三郎（右）代表取締役社長　前田隆也

ヒューリックは、都心の好立地における不動産賃貸事業からスタートし、
建替・開発・投資など多角的に事業を展開。
右肩上がりの成長を遂げてきました。

その成長のカギは、当社のモットーである「変革とスピード」。
他と、昨日と、同じではつまらない。
ゆっくりでは、意味がない。
半歩先の未来に向けた変革に、スピード感を持って取り組む。
この積み重ねが作った強い事業基盤をもとに、
当社はこれからもスピード感のある成長を続けていきます。

安定した実績がある。だからこそ、挑戦を尊ぶ。
少数精鋭で一人ひとりが主力。だからこそ、面白い。

会社データ

事業内容	不動産の所有・賃貸・売買ならびに仲介業務不動産デベロッパー ≪主な事業≫ ■賃貸事業東京23区を中心に数多くの物件を展開。駅近・アクセス至便の優良立地で、最新の免震・制震構造の導入により安全性を追求したオフィスや商業施設等を提供しています。 ■建替事業 60余年の歴史がある賃貸事業においては、多くの保有物件で容積率の余剰があります。建替えを通じて、この容積率を最大限に活かすことが、事業成長の大きな原動力となっています。 ■開発事業・PPP事業　PPP（Public Private Partnership）事業とは、国・自治体が保有する不動産（公的資産）について、官と民が連携・協力しながら、効率的な活用・運用を目指す事業です。・CRE事業　CRE（Corporate Real Estate）事業とは、民間企業が保有する不動産を活用し、企業価値向上の戦略をサポートする事業です。 ■投資事業不動産資産の運用・開発に積極的に投資を行い、都心部を中心に資産ポートフォリオを強化しています。ヒューリックの投資事業は、長期保有を主眼としています。 ■新規事業収益源の多様化・事業拡大を目指し、新たな事業領域への取り組みを強化しています。ヒューリックスクエア東京

事業内容

不動産の所有・賃貸・売買ならびに仲介業務
不動産デベロッパー

≪主な事業≫
■賃貸事業
東京23区を中心に数多くの物件を展開。駅近・アクセス至便の優良立地で、最新の免震・制震構造の導入により安全性を追求したオフィスや商業施設等を提供しています。

■建替事業
60余年の歴史がある賃貸事業においては、多くの保有物件で容積率の余剰があります。建替えを通じて、この容積率を最大限に活かすことが、事業成長の大きな原動力となっています。

■開発事業
・PPP事業
　PPP（Public Private Partnership）事業とは、国・自治体が保有する不動産（公的資産）について、官と民が連携・協力しながら、効率的な活用・運用を目指す事業です。
・CRE事業
　CRE（Corporate Real Estate）事業とは、民間企業が保有する不動産を活用し、企業価値向上の戦略をサポートする事業です。

■投資事業
不動産資産の運用・開発に積極的に投資を行い、都心部を中心に資産ポートフォリオを強化しています。ヒューリックの投資事業は、長期保有を主眼としています。

■新規事業
収益源の多様化・事業拡大を目指し、新たな事業領域への取り組みを強化しています。

ヒューリックスクエア東京

本社郵便番号	103-0011
本社所在地	東京都中央区日本橋大伝馬町7-3
問合せ先電話番号	03-6281-5634
設立	1957年3月
資本金	1,116億900万円［2024年12月末現在］
従業員	単体：233名［2024年12月末現在］
売上高	5,916億円［2024年12月期］
事業所	東京都中央区日本橋
関連会社	ヒューリックプロパティソリューション(株) ヒューリックビルド(株) ヒューリックビルマネジメント(株) ヒューリック保険サービス(株) ヒューリックホテルマネジメント(株) ヒューリックリートマネジメント(株) ヒューリックプロサーブ(株) ヒューリック不動産投資顧問(株) ヒューリックアドバンスエナジー(株) ヒューリックふふ(株) ヒューリックアグリ(株) (株)ポルテ金沢ヒューリックビズフロンティア(株) (株)レーサム (株)リソー教育
上場取引所	東京証券取引所プライム市場
平均給与	2,035万円［2024年12月末現在］
沿革	1957年 3月不動産業務(富士銀行(現みずほ銀行)の店舗管理業務)、保険代理店業務等を目的として、資本金3,000万円にて日本橋興業(株)の商号で設立 2007年 1月商号をヒューリック(株)に変更 2008年 11月東京証券取引所市場第一部に株式を上場 (資本金38億7,900万円) 2010年 3月ヒューリック保険サービス(株)設立(現連結子会社) 7月保険代理店事業をヒューリック保険サービス(株)に会社分割千秋商事(株)及び芙蓉総合開発(株)と合併 2011年 4月ヒューリックホテルマネジメント(株)設立(現連結子会社) 7月千秋オフィスサービス(株)(現ヒューリックオフィスサービス(株))を子会社化(現連結子会社) 2012年 7月旧昭栄(株)と合併(資本金82億700万円) 10月ヒューリック本社ビル竣工、本社を移転 12月新株発行に伴い、資本金219億5,100万円 2013年 4月ヒューリックリートマネジメント(株)設立 2014年 2月ヒューリックプロサーブ(株)設立(現連結子会社) 2015年 1月スマート・ライフ・マネジメント(株)を設立(現連結子会社) 5月新株発行(資本金626億1,700万円) 12月 (株)シンプレクス・インベストメント・アドバイザーズと合併 2016年 9月日本障がい者バドミントン連盟とオフィシャルゴールドパートナー契約を締結 11月ヒューリックプライベートリートマネジメント(株)設立 (現連結子会社) 2017年 8月ヒューリックプロパティソリューション(株)設立 2018年 4月「ヒューリック杯棋聖戦」への協賛を開始 7月ヒューリックふふ(株)を子会社化 9月 (株)モス(ホテル日航金沢運営会社)を子会社化 2019年 1月「ヒューリックプレミアムクラブ日本橋」を開業女流新棋戦「ヒューリック杯清麗戦」への協賛を開始 9月日本ビューホテル(株)を子会社化 2020年 10月女流新棋戦「ヒューリック杯白玲戦・女流順位戦」設立サステナビリティ・リンク・ボンド発行 2021年 11月新株発行に伴い、資本金1,116億9百万円 2022年 3月 (株)東京ベイ舞浜ホテルを子会社化 5月日本格付研究所による長期発行体格付がAA-へ格上げ 2023年 9月非FIT電源の自社開発・保有・供給によりRE100達成 CROSSCOOP(株)を子会社化 12月ふふ軽井沢 -陽光の風-、ふふ旧軽井沢 -静養の森-を開業 2024年 5月 (株)リソー教育を子会社化 11月 (株)レーサムを子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 6.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 43時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.6日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	10名	4名	14名
取得者	10名	4名	14名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 19.4%
  （139名中27名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり 3カ年の新入社員プログラム、各種OJT研修
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度(資格取得に関わる社内融資制度もあり)、大学院等への派遣、ビジネス英会話教室（無料）、e-ラーニング　等
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、奈良女子大学、横浜国立大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、大阪大学、学習院女子大学、関西学院大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、上智大学、中央大学、東京大学、東京外国語大学、東京女子大学、同志社大学、日本大学、一橋大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　12名 2022年　7名 2023年　12名 2024年　9名 2025年　7名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、奈良女子大学、横浜国立大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、学習院女子大学、関西学院大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、上智大学、中央大学、東京大学、東京外国語大学、東京女子大学、同志社大学、日本大学、一橋大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2021年　12名
2022年　7名
2023年　12名
2024年　9名
2025年　7名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）