最終更新日：2026/2/16

富士フイルム(株)

正社員

業種

化学
精密機器
医療用機器・医療関連
印刷・印刷関連
化粧品

基本情報

本社: 東京都

資本金: 400億円（2025年3月31日現在）

売上高: 3兆1,958億円（2025年3月期：連結）

従業員数: 単独)5,695名（2025年3月31日現在）連結)72,593名（2025年3月31日現在）

募集人数: 101～200名

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3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「地球上の笑顔の回数を増やしていく。」幅広い事業領域で人々に寄り添い、従業員一人ひとりが「アスピレーション（志）」を持って、パーパスの実現を目指します

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

「地球上の笑顔の回数を増やしていく。」をパーパスとし、幅広い事業領域で人々に寄り添っていきます。
製品・サービス力

ヘルスケア、エレクトロニクス、ビジネスイノベーション、イメージングの分野で事業を展開しています。

会社紹介記事

MORESMILESイノベーションをひとつずつ。一人ひとりの笑顔のために。 1936年のレントゲンフィルム発売に始まり、X線画像診断・内視鏡・超音波診断・医用画像情報ネットワークなど医療現場を支える機器、ITシステムを提供しています。

: MORESMILESイノベーションをひとつずつ。一人ひとりの笑顔のために。

: 1936年のレントゲンフィルム発売に始まり、X線画像診断・内視鏡・超音波診断・医用画像情報ネットワークなど医療現場を支える機器、ITシステムを提供しています。

コーポレートスローガン「Value from Innovation」

東京ミッドタウンに富士フイルムホールディングス(株)、富士フイルム(株)、富士フイルムビジネスイノベーション(株)の本社を集結させ、連結経営の強化を目指す。	当社は創業後、X線フィルム、印刷用フィルムなど写真以外の多様な事業においても高い技術力をもとに高品質な製品を提供し、市場シェアを獲得してきました。その一方で、1980年代初頭からのデジタル化の兆しを敏感に感じ取り、時代の先を読んで率先して自社でデジタル技術の開発を進め、世の中に画期的な製品を提供してきました。世界初のX線画像診断のデジタル化を実現した「FCR」や世界初のフルデジタルカメラ「DS-1」の開発など、当社の歴史は社会のニーズに応え、自らを常に変化させてきた、イノベーションの連続だったと言えます。写真フィルムの需要激減に対応して大きく事業構造を転換させてきた取組みも、まさに変革の一例です。コーポレートスローガン「Value from Innovation」には、これからも富士フイルムが「イノベーターとしてのDNA」をもとに、社内外の知恵や技術を広く集めて融合させ、「新たな価値」を創出していくという想いが込められています。富士フイルムは今後も「Value from Innovation」のスローガンのもと、変化を恐れず自らを変革させ、明日のビジネスや生活の可能性を拡げるチカラになるために、人々の心が躍る「技術」「製品」「サービス」を生み出し続けます。

東京ミッドタウンに富士フイルムホールディングス(株)、富士フイルム(株)、富士フイルムビジネスイノベーション(株)の本社を集結させ、連結経営の強化を目指す。

当社は創業後、X線フィルム、印刷用フィルムなど写真以外の多様な事業においても高い技術力をもとに高品質な製品を提供し、市場シェアを獲得してきました。その一方で、1980年代初頭からのデジタル化の兆しを敏感に感じ取り、時代の先を読んで率先して自社でデジタル技術の開発を進め、世の中に画期的な製品を提供してきました。世界初のX線画像診断のデジタル化を実現した「FCR」や世界初のフルデジタルカメラ「DS-1」の開発など、当社の歴史は社会のニーズに応え、自らを常に変化させてきた、イノベーションの連続だったと言えます。
写真フィルムの需要激減に対応して大きく事業構造を転換させてきた取組みも、まさに変革の一例です。
コーポレートスローガン「Value from Innovation」には、これからも富士フイルムが「イノベーターとしてのDNA」をもとに、社内外の知恵や技術を広く集めて融合させ、「新たな価値」を創出していくという想いが込められています。
富士フイルムは今後も「Value from Innovation」のスローガンのもと、変化を恐れず自らを変革させ、明日のビジネスや生活の可能性を拡げるチカラになるために、人々の心が躍る「技術」「製品」「サービス」を生み出し続けます。

会社データ

事業内容	＜企業理念＞「地球上の笑顔の回数を増やしていく。」わたしたちは、多様な「人・知恵・技術」の融合と独創的な発想のもと、様々なステークホルダーと共にイノベーションを生み出し、世界をひとつずつ変えていきます。当社の社会における存在意義を示す富士フイルムグループの「パーパス」を制定しました。世界中の人々の笑顔を見つめてきた富士フイルムグループは、これからも幅広い事業領域で人々に寄り添い、従業員一人ひとりが「アスピレーション（志）」を持って、このグループパーパスの実現を目指すことで、地球上の笑顔の回数を増やしていきます。 ◆ヘルスケア　トータルヘルスケアカンパニーとして「予防」「診断」「治療」の3領域で幅広い事業を展開。アンメットメディカルニーズへの対応や疾病の早期発見、画期的なワクチンや医薬品の開発・製造支援などを通じて、世界の人々の健康に貢献しています。　メディカルシステム、　バイオCDMO、ライフサイエンス、医薬品、コンシューマヘルスケア ◆エレクトロニクス　産業の効率化や社会のICT化推進などを通じて、資源循環の促進や気候変動への対応といった環境課題に取り組んでいます。　半導体材料、アドバンストファンクショナルマテリアルズ（AF材料：ディスプレイ材料、産業機材、ファインケミカル） ◆ビジネスイノベーション　働き方革新やデジタルトランスフォーメーションを支援する商品やサービスの提供を通じ、お客さまの経営課題の解決に貢献しています。　オフィスソリューション、ビジネスソリューション、グラフィックコミュニケーション ◆イメージング　さまざまな思い出や出来事を写真や画像・映像というカタチにすることで、心の豊かさや人々のつながりを強めることに貢献しているほか、安全・安心な社会づくりも推進しています。　コンシューマーイメージング、プロフェッショナルイメージング #社会課題の解決　#事業を通して社会貢献　#新規事業の創出　#変化をつくりだす企業　#世界をより良い場所に変えていく　#グローバル　#化学・素材　#半導体材料　#医療機器　#医療IT　#創薬支援　#MI　#コングロマリット　#DX 写真で培った技術をもとに、先進独自の技術で「ヘルスケア」「エレクトロニクス」「ビジネスイノベーション」「イメージング」４つを柱に事業を展開しています。

事業内容

＜企業理念＞
「地球上の笑顔の回数を増やしていく。」
わたしたちは、多様な「人・知恵・技術」の融合と独創的な発想のもと、
様々なステークホルダーと共にイノベーションを生み出し、世界をひとつずつ変えていきます。

当社の社会における存在意義を示す富士フイルムグループの「パーパス」を制定しました。
世界中の人々の笑顔を見つめてきた富士フイルムグループは、これからも幅広い事業領域で人々に寄り添い、従業員一人ひとりが「アスピレーション（志）」を持って、このグループパーパスの実現を目指すことで、地球上の笑顔の回数を増やしていきます。

◆ヘルスケア
　トータルヘルスケアカンパニーとして「予防」「診断」「治療」の3領域で幅広い事業を展開。アンメットメディカルニーズへの対応や疾病の早期発見、画期的なワクチンや医薬品の開発・製造支援などを通じて、世界の人々の健康に貢献しています。
　メディカルシステム、
　バイオCDMO、ライフサイエンス、医薬品、コンシューマヘルスケア

◆エレクトロニクス
　産業の効率化や社会のICT化推進などを通じて、資源循環の促進や気候変動への対応といった環境課題に取り組んでいます。
　半導体材料、アドバンストファンクショナルマテリアルズ（AF材料：ディスプレイ材料、産業機材、ファインケミカル）

◆ビジネスイノベーション
　働き方革新やデジタルトランスフォーメーションを支援する商品やサービスの提供を通じ、お客さまの経営課題の解決に貢献しています。
　オフィスソリューション、ビジネスソリューション、グラフィックコミュニケーション

◆イメージング
　さまざまな思い出や出来事を写真や画像・映像というカタチにすることで、心の豊かさや人々のつながりを強めることに貢献しているほか、安全・安心な社会づくりも推進しています。
　コンシューマーイメージング、プロフェッショナルイメージング

#社会課題の解決　#事業を通して社会貢献　#新規事業の創出　#変化をつくりだす企業　#世界をより良い場所に変えていく　#グローバル　#化学・素材　#半導体材料　#医療機器　#医療IT　#創薬支援　#MI　#コングロマリット　#DX

写真で培った技術をもとに、先進独自の技術で「ヘルスケア」「エレクトロニクス」「ビジネスイノベーション」「イメージング」４つを柱に事業を展開しています。

本社郵便番号	107-0052
本社所在地	東京都港区赤坂9-7-3
本社電話番号	03-6271-3111
創立	1934年1月20日
代表者	代表取締役社長・CEO　後藤禎一
資本金	400億円（2025年3月31日現在）
従業員数	単独)5,695名（2025年3月31日現在）連結)72,593名（2025年3月31日現在）
売上高	3兆1,958億円（2025年3月期：連結）
事業所	【本社】東京【製造拠点】神奈川（小田原・足柄・開成）、静岡（富士宮、吉田南）、埼玉（大宮）、兵庫（尼崎）【研究開発・生産体制】高機能材料研究所、有機合成化学研究所、バイオサイエンス＆エンジニアリング研究所、解析技術センター、ディスプレイ材料研究所、エレクトロニクスマテリアルズ研究所、アドバンストマーキング研究所、グラフィックコミュニケーション研究所、メディカルシステム開発センター、イメージングソリューション開発センター、記録メディア開発センター、画像技術センター、インフォマティクス研究所、精密プロセス技術センター、マテリアル生産本部
財務指標	【株主資本比率】 63.8％（2025年3月期：連結）
「MORE SMILES」	わたしたちは、多様な「人・知恵・技術」の融合と独創的な発想のもと、様々なステークホルダーと共にイノベーションを生み出し、世界を一つずつ変えていきます。当社の社会における存在意義を示す富士フイルムグループの「パーパス」を制定しました。「地球上の笑顔の回数を増やしていく。」世界中の人々の笑顔を見つめてきた富士フイルムグループは、これからも幅広い事業領域で人々に寄り添い、従業員一人ひとりが「アスピレーション（志）」を持って、このグループパーパスの実現を目指すことで、地球上の笑顔の回数を増やしていきます。
事業を通じた社会課題解決	当社は、2030年に目指す姿として、2017年にCSR 計画「Sustainable Value Plan 2030（SVP2030）」を策定し、「事業を通じた社会課題の解決」と「事業プロセスにおける環境・社会への配慮」の両面から4つの重点分野（環境、健康、生活、働き方）と事業活動の基盤（サプライチェーン、ガバナンス）における課題・目標を設定しました。「環境」については、喫緊の課題である気候変動への取り組みを強化するため、2021年12月に目標を引き上げ、「当社製品ライフサイクルにおけるCO2排出削減目標を2030年度までに2019年度比50％とすること」、また「当社が使用するエネルギー起因のCO2排出を実質的にゼロとする（カーボンゼロ）時期を2050年度から2040年度に10年前倒しすること」を発表しました。この新たなCO2排出削減目標は、パリ協定で定められている「1.5℃目標」に整合したものです。本目標達成に向けては、新たに環境戦略「Green Value Climate Strategy」を策定しました。「環境負荷の少ない生産活動（Green Value Manufacturing）」と「優れた環境性能を持つ製品・サービス（Green Value Products）の創出・普及」の二軸で構成された本戦略の下、新目標達成に取り組んでいきます。
事業を通じた社会課題解決	「健康」については、AI技術を活用した医療製品・サービスのすべての国・地域での導入を目指し、2019年度実績・57か国・地域から2030年度には196か国・地域まで導入を拡大することを目標としました。併せて、医療製品を扱う医師・検査技師への技術指導等を積極的に展開していくことで、これまで医療が十分に行き届いていなかった地域での医療アクセスの向上、医療の質の向上を実現させ、地域間格差の解消に取り組みます。「生活」分野では、デジタルトランスフォーメーション（DX）が進む社会において、5Gや自動運転等の発展に欠かせない最先端の半導体向け電子材料の開発、データ社会を支える記録メディアやディスプレイ材料等の導入推進、商業印刷・パッケージ印刷のデジタル化支援、さらに心の豊かさを生み出す写真・映像領域での製品・サービスの創出まで、幅広い接点で安心・安全な社会と平和な暮らしの醸成に貢献します。「働き方」については、働く人々の生産性向上と創造性発揮を支援する働き方を5000万人に提供することを目標に、ソリューションの提供をより充実させていきます。これには、2021年4月に富士ゼロックスから社名を新たにした「富士フイルムビジネスイノベーション」が中心となって、その名のとおりお客さまのビジネスに革新をもたらす価値を提供していきます。
「健康経営宣言」	経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「健康経営銘柄」に4年連続で選ばれました。また、経済産業省と日本健康会議より、優良な健康経営を実践している法人として「健康経営優良法人ホワイト500」に9年連続で認定されました。「健康経営銘柄」は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に健康経営に取り組む上場企業の中から、特に優れた取り組みを実践している企業を選定するものです。また、「健康経営優良法人ホワイト500」は、上場企業に限らず大規模法人のうち優良な健康経営を実践している上位法人500社を認定するものです。今後も従業員一人ひとりが健康でいきいきと働き、充実した人生を送れる様、健康経営への取り組みを加速していきます。
自己成長支援プログラム	当社らしい人材育成制度に「+STORY （プラストーリー）」があります。これは、自己成長の基盤を身につけるための支援プログラムです。従業員一人ひとりが一年に一度、自らの経験を振り返り、上長との対話を通じて新たな気づきや学びを得て、さらなる挑戦への意欲を醸成します。また、上長は、部下との対話を通して部下の価値観や考えを理解しながら、個々の+STORYをどうサポートするか真剣に考える機会となります。この制度はいわゆる“キャリア面談”と思われがちですが、一人ひとりの「ストーリー」を大切にする富士フイルムでは「キャリア」ではなく、あえて「ストーリー」という言葉を使っています。一生懸命に仕事に取り組めば、やりがいや喜び、悔しさなどさまざまな思いを経験します。多様な人との出会いもあるでしょう。その中で無駄な経験は一つもなく、全ての経験が従業員の成長の糧になっています。それらの経験をつないでいくと、まさに従業員一人ひとりの独自のストーリーがあるのです。そして、次なる挑戦に向けて必要なスキルや姿勢を身に付け、プラスしていくことで成長していきます。そして、従業員が紡ぐ多様な+STORYが当社の原動力となっていくのだと考えています。
+STORY プラストーリー	従業員の+STORYをサポートするための施策や環境づくりにも注力しています。例えば、従業員の+STORYを紹介するオンラインセミナー「+STORY LIVE」では、さまざまな専門性や個性、経歴を持つ従業員が自身の仕事や人生で得た気づきや目指す姿などを共有する企画として、2021年3月から月1回実施しており、毎回数百名が参加しています。今年6月に開催した回では、後藤社長も参加し、自らの経験を交えながら激励の言葉を贈りました。参加者の挑戦意欲の喚起にもつながったと感じています。　また、「+STORY LIVE」にも登壇した富士フイルムベトナムの社長（30代後半の事務系社員）が現地従業員に向けて+STORYの対話会を実施したところ、高い評価を得ました。今後はそれぞれの国・地域に合わせてローカライズさせながら、海外のグループ会社にも広げていきます。従業員の経験や考え方を共有し、刺激し合う場を通じて企業文化の定着や継承につながっていることを実感しています。
平均年齢	42.7歳（2025年3月31日時点）
沿革	1934年1月20日写真フィルムの国産化を目指して、富士写真フイルム（現富士フイルムホールディングス）が誕生しました。 1945年～世界進出を視野に総合写真メーカーへカラーフィルムやカメラを発売、海外市場の開拓に動き始めました。 1960年～事業の多角化に着手、国内外で存在感を高める「国際化」を目指して、各国に販売現地法人を設立、世界規模でビジネスを拡大してきました。 1970年～国際競争力の高い製品で信頼性とブランド力を向上 1980年～世界のFUJIFILM、技術のFUJIFILMへ世界初のレンズ付フィルム「写ルンです」を発売画像をメモリーカードに記録する世界初のデジタルカメラ「FUJIX DS-1P」を発表 1990年～果敢なチャレンジでデジタル時代に対応 1990年代、富士フイルムは、アナログ技術を磨き続けながら、同時にデジタル時代の到来を見据えたチャレンジを本格化 1998年日本のフィルム流通市場に関する米国コダック社の訴えに対して、理不尽な主張に屈することなく、客観的な事実に基づいて反論を重ね、 1998年にはWTO（世界貿易機関）において勝訴。 2000年～本業喪失の危機から「第二の創業」へ急速なデジタル化の伸展により、恐るべき勢いでフィルム市場が縮小。富士フイルムはこの未曾有の危機を、さらなる成長ヘの大きなチャンスとして活かしました。 2006年「富士写真フイルム」から「富士フイルム」へと社名を変更。持株会社「富士フイルムホールディングス」を設立。さらに、将来に向けた独創的な先端技術研究を目指し「先進研究所」を設立するなど「第二の創業」に向け歩みを始めた 2010年～革新的な価値を創出する企業を目指して 2011年バイオCDMO事業に本格的参入 2014年創立80周年を迎えた富士フイルムは、革新的な技術や製品・サービスを生み出し、社会に貢献し続けるという企業姿勢を表したコーポレートスローガン「Value from Innovation」を発表 2020年～世界全体がコロナ禍の影響を受ける中、当社の強みであるIT・AI技術を活用した製品やサービスを拡充 2024年1月「地球上の笑顔の回数を増やしていく。」というグループパーパスを制定わたしたちは、多様な「人・知恵・技術」の融合と独創的な発想のもと、様々なステークホルダーと共にイノベーションを生み出し、世界をひとつずつ変えていきます。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.0日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	143名	33名	176名
取得者	122名	33名	155名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

85.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.7%
  （1482名中99名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり【階層別プログラム】新入社員研修、新入社員ステップ2研修、3年目ステージアップ発表会、など【その他】選抜型研修、基盤スキル強化研修、専門技術系研修、グローバル人材育成プログラム、など多数
自己啓発支援制度	制度あり【＋STORYアカデミー】いつでもどこでも自分を磨く、能動的な学びを促進する為のプラットフォームとして「＋STORYアカデミー」を開設。ビジネス、課題形成、DX、語学、専門技術や技能に関する様々なプログラムを受講可能。
メンター制度	制度あり入社3年間の指導員制度
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己成長支援プログラム＋STORY
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞岩手大学、大阪大学、金沢大学、金沢美術工芸大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、多摩美術大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、名古屋大学、新潟大学、一橋大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞群馬工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、富山高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、米子工業高等専門学校〈海外大学〉 EASTERN　MICHIGAN　UNIVERSITY University of Bristol UNIVERSITY　OF　CALGARY University of California San Diego UNIVERSITY　OF　TORONTO カリフォルニア大学サンタバーバラ校カリフォルニア大学バークレー校ネブラスカ州立大学淡江大學 ※2025年10月・2026年4月入社者の採用実績校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　2025年　2026年(予) ----------------------------------------------------------------- 事務系　 49名　　51名　　71名　　 57名　　58名技術系　 58名　　 70名　　89名　　114名　 112名高専卒　　6名　　　 8名　　12名　　 13名　　13名

採用実績（学校）

＜大学＞
岩手大学、大阪大学、金沢大学、金沢美術工芸大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、多摩美術大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、名古屋大学、新潟大学、一橋大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
群馬工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、富山高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

〈海外大学〉
EASTERN　MICHIGAN　UNIVERSITY
University of Bristol
UNIVERSITY　OF　CALGARY
University of California San Diego
UNIVERSITY　OF　TORONTO
カリフォルニア大学サンタバーバラ校
カリフォルニア大学バークレー校
ネブラスカ州立大学
淡江大學
※2025年10月・2026年4月入社者の採用実績校

採用実績（人数）

　　　　2022年　2023年　2024年　2025年　2026年(予)
-----------------------------------------------------------------
事務系　 49名　　51名　　71名　　 57名　　58名
技術系　 58名　　 70名　　89名　　114名　 112名
高専卒　　6名　　　 8名　　12名　　 13名　　13名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）