学校法人松山大学の新卒採用・会社概要

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

ミライに確かな実りをもたらす大学へ

My Career Boxで応募可

松山大学からのお知らせ（2026/02/19更新）

伝言板画像

松山大学HPでも必ず募集内容についてご確認ください。（2026年3月1日以降掲載）
【松山大学採用情報ページ】
https://www.matsuyama-u.ac.jp/adopt/

安定性・将来性

2023年に創立100周年を迎えた中四国屈指の私立総合大学です。
制度・働き方

アットホームでチームワーク重視の風土。ジョブローテーションや研修で幅広いスキルを獲得できます。
やりがい

「学生のために何ができるか」「大学はどうあるべきか」を考え、新しいことに挑戦できます。

会社紹介記事

風通しがよく、和やかな雰囲気が根づく職場。「地域が誇れる大学」を目指し、職員たちは部署の枠を超え、新しいことにも熱意をもって挑戦中。次世代を担う学生たちと真摯に向き合いながら成長をサポート。大学生活の貴重な時間をともに過ごしながら、職員自身もスキルや人間力を磨いていく。

: 風通しがよく、和やかな雰囲気が根づく職場。「地域が誇れる大学」を目指し、職員たちは部署の枠を超え、新しいことにも熱意をもって挑戦中。

: 次世代を担う学生たちと真摯に向き合いながら成長をサポート。大学生活の貴重な時間をともに過ごしながら、職員自身もスキルや人間力を磨いていく。

社会の変化に柔軟に対応し「地域が誇れる大学」をともに創り上げる。

「学生時代は人生の中で最も自由を謳歌でき、自分らしさを発揮できる期間。ぜひ、やりたいことにチャレンジし、人としての魅力を磨いてほしいです」と國貞事務局長。	◆100年にわたり地域とともに発展松山大学は、1923年に開校した「松山高等商業学校」から、その歴史が始まりました。地域の強い後押しを受けて開校に至った経緯もあり、当時から地域と深いつながりを築き、今日まで受け継がれています。また、「真実・実用・忠実」からなる校訓「三実」は、初代校長・加藤彰廉が最初の卒業生に贈った式辞に端を発する本学の根幹であり、教育活動における指針であると同時に、日々の大学運営を支える教職員の拠り所として現在も継承されています。 ◆産学官連携を強化し、未来を創造する 2023年の創立100周年に、2024年から2033年の長期ビジョンを策定し、「地域が誇れる大学」を掲げ、地域課題の解決・学生支援・教育環境整備を重点的に進めていきます。これらの取り組みは、大学内のさまざまな部門が連携し、学外と協働して推進していく主要テーマです。デジタル人材の育成と地域DXへの貢献を見据え、2025年4月には情報学部を新設し、行政・企業との共同プロジェクトなど産学官の協働が一層深まり、今後も地域のDX進展に着実に寄与していきます。 ◆大学の枠にとらわれない多彩な事業を少子高齢化による社会の転換期において、既存の取り組みを土台に人的・知的資源の活用を拡充することを進めていきます。たとえば高大連携を通じて、地域の高校の総合的な探究学習などを継続的にサポートし、次世代の学びの機会提供につなげていきます。こうした活動は、企画立案や調整を担う大学職員の活躍の場にも広がっていきます。 ◆柔軟な発想で果敢に挑戦してほしい私たちが求めるのは、変化を前向きに捉え最適解を探る力、自ら考え行動して周囲を動かす力、多様な関係者と協働して組織やプロジェクトを前に進める力です。事務職員は、長期ビジョンの実現に向けた企画・実行を担い、学内外をつなぐ重要な役割を果たします。ジョブローテーションを通じて視野を広げ、地域課題の解決、学生支援、教育環境の整備を着実に前進させ、「未来に確かな実りをもたらす大学」をともに創っていきましょう。

「学生時代は人生の中で最も自由を謳歌でき、自分らしさを発揮できる期間。ぜひ、やりたいことにチャレンジし、人としての魅力を磨いてほしいです」と國貞事務局長。

◆100年にわたり地域とともに発展
松山大学は、1923年に開校した「松山高等商業学校」から、その歴史が始まりました。地域の強い後押しを受けて開校に至った経緯もあり、当時から地域と深いつながりを築き、今日まで受け継がれています。また、「真実・実用・忠実」からなる校訓「三実」は、初代校長・加藤彰廉が最初の卒業生に贈った式辞に端を発する本学の根幹であり、教育活動における指針であると同時に、日々の大学運営を支える教職員の拠り所として現在も継承されています。

◆産学官連携を強化し、未来を創造する
2023年の創立100周年に、2024年から2033年の長期ビジョンを策定し、「地域が誇れる大学」を掲げ、地域課題の解決・学生支援・教育環境整備を重点的に進めていきます。これらの取り組みは、大学内のさまざまな部門が連携し、学外と協働して推進していく主要テーマです。デジタル人材の育成と地域DXへの貢献を見据え、2025年4月には情報学部を新設し、行政・企業との共同プロジェクトなど産学官の協働が一層深まり、今後も地域のDX進展に着実に寄与していきます。

◆大学の枠にとらわれない多彩な事業を
少子高齢化による社会の転換期において、既存の取り組みを土台に人的・知的資源の活用を拡充することを進めていきます。たとえば高大連携を通じて、地域の高校の総合的な探究学習などを継続的にサポートし、次世代の学びの機会提供につなげていきます。こうした活動は、企画立案や調整を担う大学職員の活躍の場にも広がっていきます。

◆柔軟な発想で果敢に挑戦してほしい
私たちが求めるのは、変化を前向きに捉え最適解を探る力、自ら考え行動して周囲を動かす力、多様な関係者と協働して組織やプロジェクトを前に進める力です。事務職員は、長期ビジョンの実現に向けた企画・実行を担い、学内外をつなぐ重要な役割を果たします。ジョブローテーションを通じて視野を広げ、地域課題の解決、学生支援、教育環境の整備を着実に前進させ、「未来に確かな実りをもたらす大学」をともに創っていきましょう。

会社データ

プロフィール	松山大学は、2023年に創立100周年を迎えた中四国屈指の私立総合大学です。1923年の松山高等商業学校設立以来、卒業生は8万4000人を超え（2025年3月現在）、愛媛県はもとより国内外で活躍する各界のキーパーソンを輩出し続けています。学生数は約5,800名。経済学部、経営学部、人文学部（英語英米文学科・社会学科）、法学部、薬学部、情報学部を有し、大学院6研究科、松山短期大学を併設しています。
事業内容	◆設立学部／経済学部、経営学部、人文学部、法学部、薬学部、情報学部（2025年4月開設） ◆大学院／経済学研究科、経営学研究科、言語コミュニケーション研究科、社会学研究科、法学研究科、医療薬学研究科 ◆短期大学／商科第２部 ◆事務機構／総務部、教務部、キャリアセンター事務部、情報センター事務部など計13部門 ◆学生数約5800人、卒業生約8万4000人(産業界を中心に国内・海外で活躍）

プロフィール

松山大学は、2023年に創立100周年を迎えた中四国屈指の私立総合大学です。1923年の松山高等商業学校設立以来、卒業生は8万4000人を超え（2025年3月現在）、愛媛県はもとより国内外で活躍する各界のキーパーソンを輩出し続けています。学生数は約5,800名。経済学部、経営学部、人文学部（英語英米文学科・社会学科）、法学部、薬学部、情報学部を有し、大学院6研究科、松山短期大学を併設しています。

事業内容

◆設立学部／経済学部、経営学部、人文学部、法学部、薬学部、情報学部（2025年4月開設）
◆大学院／経済学研究科、経営学研究科、言語コミュニケーション研究科、社会学研究科、法学研究科、医療薬学研究科
◆短期大学／商科第２部
◆事務機構／総務部、教務部、キャリアセンター事務部、情報センター事務部など計13部門
◆学生数約5800人、卒業生約8万4000人(産業界を中心に国内・海外で活躍）

本社郵便番号	790-8578
本社所在地	愛媛県松山市文京町4番地2
本社電話番号	089-926-7158
理事長	新井　英夫
設立	1923年
資本金	学校法人のためなし
従業員	337名（教育職員189名、事務職員148名、2025年12月時点）
売上高	学校法人のためなし
事業所	【法人本部・文京キャンパス・樋又キャンパス】愛媛県松山市文京町4番地2 【東京オフィス】東京都中央区銀座8-2-1　ニッタビル6階【運動施設】御幸キャンパス／愛媛県松山市御幸１-513-1 久万ノ台グラウンド／愛媛県松山市久万ノ台乙507
沿革	1923年松山出身の新田長次郎氏により松山高等商業学校創立 1944年松山経済専門学校と改称 1949年学制改革に際し、設立者新田家、温山会および県官民の協力を得て松山商科大学に昇格、商経学部を設置 1952年地元勤労学生その他の熱烈な要望に応えて短期大学部商科第2部を併設 1962年商経学部を発展的に解消し、経済学部および経営学部を設置 1972年大学院経済学研究科（修士課程）を開設 1974年人文学部（英語英米文学科、社会学科）を開設、大学院経済学研究科（博士課程）を開設 1979年大学院経営学研究科（修士課程）を開設 1981年大学院経営学研究科（博士課程）を開設 1988年法学部法学科を開設 1989年松山大学、松山短期大学と改称 2006年薬学部医療薬学科を開設、大学院社会学研究科(修士課程・博士課程)を開設 2007年大学院言語コミュニケーション研究科(修士課程)を開設 2014年大学院医療薬学研究科(博士課程)を開設 2020年大学院法学研究科（修士課程）を開設 2023年創立100周年を迎えた 2025年情報学部情報学科を開設現在　この間に輩出した卒業生は約84,000名

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 8.7時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	1名	1名	2名
取得者	0名	1名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 42.9%
  （35名中15名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、SD（スタッフ・ディベロップメント）研修、外部機関が開催する研修への派遣など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励支援金制度、学内外研修制度
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり年に数回所属長との面談があり、助言や指導を行う
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞松山大学、愛媛大学、大阪薬科大学、岡山大学、京都大学、下関市立大学、城西大学、中央大学、津田塾大学、同志社大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、広島経済大学、立命館大学、早稲田大学、西南学院大学、関西学院大学、安田女子大学、山梨学院大学、中部大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年 ------------------------------------------------- 大卒　　　4名　　　8名　　　1名
入職者からの仕事紹介１	企画部企画広報課職員より「学校法人全体を眺め、点と点を結び形にする仕事」私の所属する企画広報課の仕事では、学生と接することはほぼありません。大学職員の仕事というと、学生対応というイメージが強いかもしれませんが、企画広報課は大学や短大を経営する学校法人に関連する仕事を主に行っています。例えば、予算編成の仕事では、特定の部署の業務だけではなく学校法人全体を見て、いかに効果的な予算配分を行うかということを重視しています。そのほか、2023年に迎えた大学創立100周年記念事業の事務局として、大学のブランディングに関する業務を担当し、学校法人内外の様々な関係者を繋ぎ、プロジェクト全体が円滑に進行するよう調整する役割を担いました。このように、学校法人全体の観点から点と点を結び形にしていくことが私の現在の仕事の特徴であると考えています。
入職者からの仕事紹介２	教務部教務課職員より「学生・教員・学部を笑顔で支えます！」私は教務部教務課に所属し、学生や教員の対応の他、経済学部全般業務、教室管理業務などを主に担当しております。教務課は教学部門の部署として、履修や成績管理、授業管理をはじめ教学に関する業務の多くを管轄としているため、毎日多くの学生や教員が訪れます。私は経済学部担当であるため、経済学部が主催する講演会やゼミ募集などの事務手続きや当日の運営を行っています。また、経済学部の学生の成績や学生生活の相談を対応しています。親身な気持ちで学生にとってより良い方法を考え、最後まで問題に向き合い責任を持って対応をしています。私は学生や教員の対応をする際、「常に笑顔で相手の目線に立つ」をモットーにしています。学生や教員にとって、相談しやすい、また頼りになる事務職員を目指しています。
入職者からの仕事紹介３	企画部社会連携課職員より「大学と地域とを繋ぎ、全力でサポートします」私が所属する社会連携課は、大学の使命の一つである「地域貢献」を果たすため、大学が所有する知的財産・人材を活用し、地域社会と連携しながら様々な事業を展開しています。私は、主に学生ボランティアの地域への派遣、市民向けの公開講座や社会人基礎力育成事業等を担当し、「大学と地域との橋渡し」役を担っています。事業によっては、一から新しい試みにチャレンジをすることもあり、学生や地域の方から新たな発見を得ることが多く、刺激を受けています。自分の行った仕事に対して感謝の言葉をいただいたり、地域の活性化に繋がっていることを実感できる機会も多いので、私自身も笑顔と元気を絶やさず頼りやすい職員を目指しています。また、「信頼」がとても大切なので、事務作業や応対、手配や予算管理など責任を持って日々の業務に励んでいます。