最終更新日：2026/3/1

三菱UFJ信託銀行(株)

正社員
既卒可

業種

信託銀行・投資銀行・投資信託委託
証券
不動産

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3,242億円（2025年3月末）

経常収益: 18,761億円（2025年3月末連結）

従業員: 6,372人（2025年3月末）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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採用データ

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会社データ
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やりがい

信託銀行の幅広い業務と高い専門性により”信託型コンサルティング＆ソリューション”ビジネスを提供します

会社紹介記事

独自の幅広い金融ソリューションを提供することで国内外のお客さまや社会課題を解決する企業です。専門性を武器に社会の役に立ちたい方が活躍できるフィールドがあります。社員一人ひとりのキャリアの選択肢も広がっており、多種多様なキャリアをデザインすることができます。

: 独自の幅広い金融ソリューションを提供することで国内外のお客さまや社会課題を解決する企業です。専門性を武器に社会の役に立ちたい方が活躍できるフィールドがあります。

: 社員一人ひとりのキャリアの選択肢も広がっており、多種多様なキャリアをデザインすることができます。

会社データ

プロフィール	三菱UFJ信託銀行は、通常の銀行業務だけでなく、資産運用・管理、不動産、証券代行、年金、相続業務など幅広いソリューションの提供を行っています。また、扱える資産も多岐に渡り、幅広いソリューションと多様な資産を組み合わせながらお客さまが目指す未来の実現をサポートしています。「信託型コンサルティング＆ソリューション」をビジネスモデルとして掲げ、コンサルティングのみならず、お客さまにとって最適なサービスを提供し、課題解決後もサポートできるのが当社の強みです。複雑化する社会課題の中で、信託の「専門性」を活かし、グローバルビジネスや、新規ビジネスの創出にも目を向けています
事業内容	リテール事業法人事業不動産事業証券代行事業受託財産事業市場業事業デジタル・システム事業

プロフィール

三菱UFJ信託銀行は、通常の銀行業務だけでなく、資産運用・管理、不動産、証券代行、年金、相続業務など幅広いソリューションの提供を行っています。
また、扱える資産も多岐に渡り、幅広いソリューションと多様な資産を組み合わせながらお客さまが目指す未来の実現をサポートしています。
「信託型コンサルティング＆ソリューション」をビジネスモデルとして掲げ、コンサルティングのみならず、お客さまにとって最適なサービスを提供し、課題解決後もサポートできるのが当社の強みです。
複雑化する社会課題の中で、信託の「専門性」を活かし、グローバルビジネスや、新規ビジネスの創出にも目を向けています

事業内容

リテール事業
法人事業
不動産事業
証券代行事業
受託財産事業
市場業事業
デジタル・システム事業

本社郵便番号	100-8212
本社所在地	東京都千代田区丸の内1-4-5
電話番号	03-3212-1211
設立	1927年3月10日
資本金	3,242億円（2025年3月末）
従業員	6,372人（2025年3月末）
経常収益	18,761億円（2025年3月末連結）
事業所	国内　53カ所海外　 5カ所（2025年3月末）
福利厚生	■社宅・独身寮制度（全国コースのみ） ■財形貯蓄制度 ■確定拠出年金制度 ■従業員持株制度 ■ベネフィット・ワン ■時短・時差勤務制度 ■保活コンシェルジュ ■ベビーシッターサービス制度 ■MUFG企業内保育園　ほか
休暇制度	■完全週休2日制（土・日） ■祝日 ■年末年始 ■年次有給休暇（初年度12日、最高20日） ■5営業日連続休暇（上期・下期各1回） ■勤続満15年の1ヵ月休暇 ■産前産後休業 ■育児休業（男女両方） ■慶弔休暇 ■配偶者海外転勤等同行休暇制度　ほか
諸手当	■通勤交通費 ■時間外手当 ■赴任支度料　ほか
沿革	1927年三菱信託株式会社・川崎信託株式会社を設立。 1947年川崎信託株式会社が日本信託株式会社に商号を変更。 1948年日本信託株式会社が日本信託銀行株式会社に商号変更。三菱信託株式会社が朝日信託銀行株式会社に商号変更。 1952年朝日信託銀行株式会社が三菱信託銀行株式会社に商号変更。 1959年東洋信託銀行株式会社を設立。 1993年東京銀行の信託銀行の子会社として東京信託銀行株式会社を設立。 2001年三菱信託銀行株式会社が日本信託銀行株式会社・東京信託銀行株式会社を合併。 2002年東洋信託銀行株式会社がＵＦＪ信託銀行株式会社に商号変更。 2005年三菱信託銀行株式会社がＵＦＪ信託銀行を合併し三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社に商号変更。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 26.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 26.4日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	177名	142名	319名
取得者	162名	140名	302名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

91.5%

女性

98.6%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ●集合研修：職位別（部室店長・新任管理職など）・階層別（新入社員・新人トレーナーなど）・業務別（各部門や業務領域ごと）に、多種多様な研修プログラムを用意。 ●社内留学制度：所属している部や支店からほかの部室店へ短期間留学し、専門業務や担当業務に関連する業務の実地研修を受ける制度。 ●短期トレーニー制度：携わっている業務に関連する部署に派遣され、さらに視野や知識を広げ、また、さまざまな関係者とのリレーション構築を図る制度。 ●特別受験生制度：資格取得者の設置が義務付けられている資格や、業務上取得が望ましくかつ難易度の高い資格について、内定者期間から試験合格を支援する制度。不動産鑑定士と年金アクチュアリーが対象。受験費用等の支援や試験前の特別休暇等あり。 ●渡航前語学研修：海外勤務が決定し、語学力の向上が求められる場合、短期間で成果を上げるために社外の語学研修などに派遣する制度。
自己啓発支援制度	制度あり ●MUTBビジネススクール：社員の自律的な能力開発を目的とした自己啓発支援制度。さまざまな教育プログラムの中から、自分の知識やスキルに応じた講座の受講が可能。（ロジカルシンキング、タイムマネジメント、ITスキルなど） ●その他、資格取得支援、通信講座支援あり
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	全国の国公立大学、私立大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　2024年　　 2025年 ----------------------------------------- 　　 163名　　 200名　　　269名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	161名	108名	269名
2024年	137名	63名	200名
2023年	98名	65名	163名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	269名	-名	-%
2024年	200名	-名	-%
2023年	163名	-名	-%

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