最終更新日：2025/12/16

(株)JVCケンウッド【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

家電・AV機器
自動車・自動車部品
ソフトウエア
コンピュータ・通信機器

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 136億円

売上高: 3,703億円（2024年3月期）

従業員: （単体）3,061名　(連結）15,151名（2025年3月31日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【感動と安心を世界の人々へ】通信×映像×音響の技術力でイノベーション創出し、グローバルに展開。充実した研修、メンター制度。WLB◎。若手から活躍できます！

企業のここがポイント

やりがい

通信・映像・音響の幅広い事業領域でグローバルに展開。一人ひとりの強みを活かした活躍の場があります
技術・研究

新ビル創設し３分野が集結！共創によるイノベーションでグローバルトレンドに対応した技術開発を推進します
職場環境

風通しよく穏やかな社風、フレックス制度、テレワーク、ライフステージに合わせ多様な働き方が可能です

会社紹介記事

企業理念「感動と安心を世界の人々へ」、中期経営計画「変革と成長」をキーワードに、サステナブルな企業価値向上を目指していますマルチブランド戦略として歴史ある3つのプロダクトブランド「KENWOOD」「JVC」「Victor」を軸に事業を展開。通信・音響・映像で製品をお届けしています

: 企業理念「感動と安心を世界の人々へ」、中期経営計画「変革と成長」をキーワードに、サステナブルな企業価値向上を目指しています

: マルチブランド戦略として歴史ある3つのプロダクトブランド「KENWOOD」「JVC」「Victor」を軸に事業を展開。通信・音響・映像で製品をお届けしています

通信・映像・音を通じた「感動」、命と暮らしを守る「安心」で、持続的成長を目指す

2024年夏、新たな価値創造の拠点として本社地区に「Value Creation Square」を創設。グローバルなメガトレンドに対応した技術開発を強化します	【企業価値向上を実現するグローバルブランド戦略】複数のプロダクトブランドを有する「マルチブランド戦略」を推進しています。お客さまから長く親しまれている3つのプロダクトブランド「KENWOOD」「JVC」「Victor」は、AIやIoTが最先端技術となった今日においても、時代の変化に柔軟に対応しながら、お客さまの期待に応え、またその期待を超えるような製品やサービスを展開し、ものづくりを通じて3ブランドはさらに進化を続けています。【『感動と安心を世界の人々へ』を実現するために】イヤホンやオーディオ、音楽コンテンツなど、皆さんもよく知る当社製品のほかにも、当社は様々な事業を展開。強みである無線技術、映像技術、音響技術、音楽・映像ソフトをコアに、「モビリティ＆テレマティクスサービス」「セーフティ＆セキュリティ」「エンタテインメント　ソリューションズ」の分野にて、約100年にわたる歴史の中で培ってきた技術に「デザイン思考」で具現化することで、「感動」と「安心」を提供する製品やソリューションを生み出しています。企業理念『感動と安心を世界の人々へ』という企業理念を軸に、世界の大きな流れを見据えて各事業で挑戦を続けていきます。【ハイブリッドワーク実現に向けた取り組み】「変革と成長」をキーワードに新たな働き方を推進、テレワーク制度は全社員を対象としています。2024年夏に本社地区に新ビルを創設、業務効率化や価値創造、環境に配慮したオフィスの実現を目指します。この新ビルを軸に、働く場所を選ばないハイブリッドワーク、多様で柔軟な就業環境を整備し、オープンコミュニケーション活性化やイノベーション創出を図ります。【従業員の健康・コミュニケーションを大切にする会社づくり】企業ビジョン『感動と安心を世界の人々へ』の実現のため、全ての従業員が健康で生き生きと働くことができる職場環境を目指しています。健康経営推進として長時間労働対策、メンタルヘルス、各種休暇取得の促進等に取り組み、健康経営優良法人(ホワイト500)にも認定されています。また、社員同士の交流が活発で、音楽・スポーツなど約40サークルが会社支援の下で立ち上がるなど、社員同士の結びつきを深める会社づくりを行っています。

2024年夏、新たな価値創造の拠点として本社地区に「Value Creation Square」を創設。グローバルなメガトレンドに対応した技術開発を強化します

【企業価値向上を実現するグローバルブランド戦略】
複数のプロダクトブランドを有する「マルチブランド戦略」を推進しています。
お客さまから長く親しまれている3つのプロダクトブランド「KENWOOD」「JVC」「Victor」は、AIやIoTが最先端技術となった今日においても、時代の変化に柔軟に対応しながら、お客さまの期待に応え、またその期待を超えるような製品やサービスを展開し、ものづくりを通じて3ブランドはさらに進化を続けています。

【『感動と安心を世界の人々へ』を実現するために】
イヤホンやオーディオ、音楽コンテンツなど、皆さんもよく知る当社製品のほかにも、当社は様々な事業を展開。強みである無線技術、映像技術、音響技術、音楽・映像ソフトをコアに、「モビリティ＆テレマティクスサービス」「セーフティ＆セキュリティ」「エンタテインメント　ソリューションズ」の分野にて、約100年にわたる歴史の中で培ってきた技術に「デザイン思考」で具現化することで、「感動」と「安心」を提供する製品やソリューションを生み出しています。企業理念『感動と安心を世界の人々へ』という企業理念を軸に、世界の大きな流れを見据えて各事業で挑戦を続けていきます。

【ハイブリッドワーク実現に向けた取り組み】
「変革と成長」をキーワードに新たな働き方を推進、テレワーク制度は全社員を対象としています。2024年夏に本社地区に新ビルを創設、業務効率化や価値創造、環境に配慮したオフィスの実現を目指します。この新ビルを軸に、働く場所を選ばないハイブリッドワーク、多様で柔軟な就業環境を整備し、オープンコミュニケーション活性化やイノベーション創出を図ります。

【従業員の健康・コミュニケーションを大切にする会社づくり】
企業ビジョン『感動と安心を世界の人々へ』の実現のため、全ての従業員が健康で生き生きと働くことができる職場環境を目指しています。健康経営推進として長時間労働対策、メンタルヘルス、各種休暇取得の促進等に取り組み、健康経営優良法人(ホワイト500)にも認定されています。また、社員同士の交流が活発で、音楽・スポーツなど約40サークルが会社支援の下で立ち上がるなど、社員同士の結びつきを深める会社づくりを行っています。

会社データ

事業内容	【モビリティ＆テレマティクスサービス分野】55％快適かつ安心・安全な車室空間に寄与する製品やサービス、およびソリューションを展開しています。 ■ OEM事業　：　大手自動車メーカー向けに、国内ではカーナビゲーションやドライブレコーダーなど、海外では米国や東南アジア向けにディスプレイオーディオ、欧州や中国向けに車載用アンプ、スピーカー、アンテナ、ケーブル、レンズモジュールなどを提供。 ■ アフターマーケット事業　：　カー用品店や代理店向けに、国内ではカーナビゲーション“彩速ナビ”シリーズやドライブレコーダーなど、海外ではディスプレイオーディオやカーオーディオ、アンプ、スピーカーなどを提供。 ■ テレマティクスサービス事業　：　通信型ドライブレコーダーやクラウド型配車システムを損害保険会社やタクシー会社などを提供。【セーフティ＆セキュリティ分野】27％人々の命と暮らしを守り、安心・安全なまちづくりに寄与する製品やソリューションを展開しています。 ■ 無線システム事業　：　国内外の警察・消防・救急などの「公共安全市場」や、鉄道・空港・教育機関などの「民間市場」向けに業務用無線システムを提供。また、飲食店やアパレル店舗、建設工事現場などに向けて免許や資格がなくても使用できる特定小電力トランシーバーや祖業事業のアマチュア無線機、林業向けソリューションなども展開。 ■ 業務用システム事業　：　国内向けに監視カメラなどのセキュリティカメラシステムや業務用放送システムを提供。また、国内外の病院向けに医用画像表示モニターを展開。【エンタテインメント　ソリューションズ分野】16％音楽や映像を通じて人々の心や生活を豊かにする製品やソリューション、コンテンツを展開しています。 ■ メディア事業　：　ヘッドホン・イヤホン、オーディオシステム、ホームシアタープロジェクターなどの音響・映像機器を提供。また、フライトシミュレーター向け業務用プロジェクターなどのソリューションビジネスを展開。 ■ エンタテインメント事業　：　数多くの人気アーティストの楽曲や映像コンテンツの配信、CD/DVD/Blu-rayパッケージ販売に加え、イベント開催やライブハウス「Veats Shibuya」の運営、ビクタースタジオの運営、グッズ販売などの周辺ビジネスを幅広く展開。【その他】2.0％通信、音響、映像技術をコアに、「モビリティ＆テレマティクスサービス」「セーフティ＆セキュリティ」「エンタテインメント　ソリューションズ」の３つの分野で事業を展開

事業内容

【モビリティ＆テレマティクスサービス分野】55％
快適かつ安心・安全な車室空間に寄与する製品やサービス、およびソリューションを展開しています。
■ OEM事業　：　大手自動車メーカー向けに、国内ではカーナビゲーションやドライブレコーダーなど、海外では米国や東南アジア向けにディスプレイオーディオ、欧州や中国向けに車載用アンプ、スピーカー、アンテナ、ケーブル、レンズモジュールなどを提供。
■ アフターマーケット事業　：　カー用品店や代理店向けに、国内ではカーナビゲーション“彩速ナビ”シリーズやドライブレコーダーなど、海外ではディスプレイオーディオやカーオーディオ、アンプ、スピーカーなどを提供。
■ テレマティクスサービス事業　：　通信型ドライブレコーダーやクラウド型配車システムを損害保険会社やタクシー会社などを提供。

【セーフティ＆セキュリティ分野】27％
人々の命と暮らしを守り、安心・安全なまちづくりに寄与する製品やソリューションを展開しています。
■ 無線システム事業　：　国内外の警察・消防・救急などの「公共安全市場」や、鉄道・空港・教育機関などの「民間市場」向けに業務用無線システムを提供。また、飲食店やアパレル店舗、建設工事現場などに向けて免許や資格がなくても使用できる特定小電力トランシーバーや祖業事業のアマチュア無線機、林業向けソリューションなども展開。
■ 業務用システム事業　：　国内向けに監視カメラなどのセキュリティカメラシステムや業務用放送システムを提供。また、国内外の病院向けに医用画像表示モニターを展開。

【エンタテインメント　ソリューションズ分野】16％
音楽や映像を通じて人々の心や生活を豊かにする製品やソリューション、コンテンツを展開しています。
■ メディア事業　：　ヘッドホン・イヤホン、オーディオシステム、ホームシアタープロジェクターなどの音響・映像機器を提供。また、フライトシミュレーター向け業務用プロジェクターなどのソリューションビジネスを展開。
■ エンタテインメント事業　：　数多くの人気アーティストの楽曲や映像コンテンツの配信、CD/DVD/Blu-rayパッケージ販売に加え、イベント開催やライブハウス「Veats Shibuya」の運営、ビクタースタジオの運営、グッズ販売などの周辺ビジネスを幅広く展開。

【その他】2.0％

通信、音響、映像技術をコアに、「モビリティ＆テレマティクスサービス」「セーフティ＆セキュリティ」「エンタテインメント　ソリューションズ」の３つの分野で事業を展開

本社郵便番号	221-0022
本社所在地	神奈川県横浜市神奈川区守屋町3-12
本社電話番号	045-450-4567（お問合せはメールでお願いします）
ホームページ	https://www.jvckenwood.com/
メールアドレス	shin-saiyo@jvckenwood.com
創業	1927年日本ビクター蓄音器株式会社設立　1946年有限会社春日無線電機商会設立
設立	2008年10月JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社設立
資本金	136億円
従業員	（単体）3,061名　(連結）15,151名（2025年3月31日現在）
売上高	3,703億円（2024年3月期）
企業理念	感動と安心を世界の人々へ私たちは「感動と安心を世界の人々へ」提供するという企業理念をJVCケンウッドグループの行動の原点として共有します。この理念にもとづき、私たち一人ひとりは感動と安心につながる多様な豊かさと価値観を、あらゆるステークホルダーの皆さまと分かち合っていきたいと思います。
経営方針	・ものづくりを通じた新たな価値の創造・変化ある未来に立ち向かう企業風土の構築・イノベーションを実現する人材の育成と組織能力の強化
4つの行動指針	変わる・創る・かせぐ・つなぐ
事業所	主要事業所 ■本社・横浜事業所他 ■白山事業所 ■横須賀事業所サテライトオフィス（品川・八王子）
関連会社	(株)JVCケンウッド山形 (株)JVCケンウッド長野 (株)JVCケンウッド長岡 (株)JVCケンウッド・クリエイティブメディア (株)JVCケンウッド・ビデオテック (株)JVCケンウッド・公共産業システム (株)JVCケンウッド・サービス (株)JVCケンウッド・パートナーズ (株)JVCケンウッド・エンジニアリング (株)JVCケンウッド・デザインビクターエンタテインメント(株)
テレワーク率	46.2％（2024年度）
培ってきた強み	JVCケンウッドグループは、日本ビクターとケンウッドの時代から、長年にわたって「通信」「映像」「音響」の3つの技術領域において揺るぎない強みを培ってきました。一方で、技術はただ所有するだけでは価値を生みません。当社グループにおいて3つの技術領域の融合を促し、新たな価値の創出につなげているのはデザインの力であり、これも当社グループならではの強みです。この3つの技術領域とデザインは、当社グループで推進している「デザイン経営」の根幹を成すと同時に、「たくましさ」と「したたかさ」のルーツであると言えます。さらに、生産・品質評価・設計解析など「ものづくり」基盤技術によって当社の強みを支えています。 JVCケンウッドが培ってきた強みとそれを支える基盤技術を武器に、「感動と安心を世界の人々へ」という企業理念のもと、持続可能な社会の実現に向けた価値創造を続けます。つながる価値の創出～通信～通信技術は、当社グループのセーフティ&セキュリティ分野において中核となる技術です。ケンウッド時代から受け継がれている高精度かつ自営可能な無線通信技術は、たゆまぬ研鑽を経て進化を続けています。無線通信プロトコル・マルチプロトコル・トライバンド・防爆規格・県労政設計可視化と認識の高度化～映像～映像技術は、日本ビクター時代からの映像記録・再生技術が源泉です。映像領域における技術はAIによる画像認識やセンシング技術へと進化し、セキュリティやモビリティなど多様な分野での応用が進んでいます。 D-ILAデバイス・超高コントラスト光学・e-shift・HDR映像・ナビゲーション(UX/UI) 感性に訴える音づくり～音響～音響技術は、当社グループのブランドアイデンティティを象徴する領域です。原音再生・探求にこだわる「心地よい音」づくりは、単なる音質の追求にとどまらず、感性と技術の融合によって深化しています。 K2テクノロジー・ウッドコーン・車載音響チューニング・無線機向けノイズキャンセリング
ものづくり基盤技術	当社は、生産・品質評価・設計解析などの「ものづくり」基盤技術によって、当社技術の強みを支えています。生産については、「生産グランドデザイン」を策定し、地産地消の促進と生産の自動化を進めてきました。品質評価については、「全社品質マネジメント」体制を構築し、設計、製造、調達すべてのプロセスにおいて品質の評価を行っています。また、設計解析については、設計支援CAEツールの積極的な活用により、設計の効率化や品質向上、標準化を実現しています。生産技術国内生産への回帰と拠点における自動化の推進品質評価技術高品質なものづくりのための評価設備と評価技術設計解析技術より高品質な製品設計を可能とするCAEツールの活用
知的財産・無形資産の活用	長年培った技術力・製品力を持ち、各事業分野で異なるアプローチにて知的財産・無形資産の獲得・活用を推進し、事業収益の拡大につなげています。モビリティ＆テレマティクスサービス分野民生・業務用カメラ事業で培ったカメラ技術と、カー用品事業で築いた販路・ブランド・耐環境性設計等のノウハウにより競争力を確保し、ドライブレコーダー市場に参入。参入後は、事業活動の中で、商標・意匠等によりブランドを確立するとともに、ドライブレコーダーに特化した機能の開発・当社基盤技術の画像処理技術の活用により高いシェアを維持しています。セーフティ＆セキュリティ分野無線システム製品の長いライフサイクルを活かし、長期にわたり顧客からのフィードバックを収集し顧客ニーズを詳細に把握。品質保証のノウハウ蓄積により、独自の試験方法・装置を開発し、顧客の求める品質に応え信頼性を高めることでブランド力を強化。顧客ニーズを反映した新機能やデザインを提供し、他社との差異化を図っています。エンタテインメントソリューションズ分野コンシューマー向けの複数の製品群を展開し、それぞれの製品カテゴリーによって異なるマーケットの特性に応じた戦略で無形資産を獲得・活用しています。プロジェクター：独自の液晶技術D-ILAデバイス、光学技術8Kテクノロジー、高輝度・長寿命のレーザー光源技術によって、高性能・高機能製品の提供により嗜好性の高いユーザーニーズに応えます。イヤホン：木の振動板技術などの保有技術、プロエンジニアにチューニング、デザイン、ナレッジを組み合わせ幅広い製品ラインナップにより多様なニーズに応えます。
多彩なキャリア支援	JVCケンウッドキャリアデザインとして、将来のありたい姿の実現を支援し、積極的に学べる環境を整えています。キャリア面談、キャリア開発支援(全従業員が年1回社外講座の受講を支援)、年代別/階層別研修、デザイン経営研修、その他個別にキャリアコンサルタントに相談できる場も整備しています。多様な人材の育成を目指し、従業員一人一人の成長をサポートする教育・研修体系の整備などを行うことで、従業員の成長意欲に応えることを目指しています。
沿革	2008年日本ビクターとケンウッドが株式移転の方法により共同持株会社「JVC・ケンウッド・ホールディングス(株)」を設立（東京証券取引市場第一部に上場） 2011年「JVC・ケンウッド・ホールディングス(株)」の社名を「(株)JVCケンウッド」に変更 2011年 JVCケンウッドが日本ビクター、ケンウッドおよびJ&Kカーエレクトロニクスの3社を吸収合併 2013年東京特殊電線(株)から東特長岡(株)（現・(株)JVCケンウッド長岡）の全株式を会社分割（吸収分割）により承継 2016年シスメックス(株)とエクソソームを対象とした診断機器の共同開発を開始 2016年業務用システム事業の拡大を目指して、「(株)JVCケンウッド・公共産業システム」を設立 2017年ヘッドホン再生で、リスニングルームのスピーカー音場と定位を再現できる頭外定位音場処理技術「EXOFIELD（エクソフィールド）」の開発を発表 2018年シスメックス(株)と微細加工技術を用いた検体検査用バイオデバイスの開発・製造会社「クリエイティブナノシステムズ(株)」を共同設立 2019年当社製通信型ドライブレコーダーを三井住友海上とあいおいニッセイ同和損保の「見守るクルマの保険」に供給 2020年三井住友海上のフリート契約向けドライブレコーダー・テレマティクスサービス「F－ドラ」に当社製通信型ドライブレコーダーを供給 2021年 2021年度を開始年度とする新たな中期経営計画「VISION2023」を策定 2022年東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 2023年 2023年度を開始年度とする新たな中期経営計画「VISION2025」を策定

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 24.8年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.6時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	19名	9名	28名
取得者	19名	9名	28名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.8%
  （547名中48名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆新入社員研修 ◆入社3年目研修 ◆昇格要件研修 ◆選抜研修 ◆キャリアデザイン研修
自己啓発支援制度	制度あり全従業員対象に年に1回、会社指定コンテンツから任意選択したキャリア開発講座の受講が可能
メンター制度	制度あり配属後、6か月間のメンター制度として先輩社員のサポートにより職場生活面のサポートの他、専門知識やスキルを習得できます
キャリアコンサルティング制度	制度あり 45歳以上の方に転身支援制度個別にキャリアコンサルタントに相談可
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山形大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学、関西大学、中部大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、福島大学、東洋大学、東京農業大学、東京工科大学、秋田県立大学、大阪工業大学＜大学＞愛知大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都産業大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸市外国語大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、相模女子大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、湘南工科大学、昭和女子大学、上智大学、成蹊大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、鶴見大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、常葉大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、奈良県立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島市立大学、福井大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学、弘前大学、岡山大学、北海学園大学、國學院大學、大正大学、北海道大学、国際教養大学、清泉女子大学、亜細亜大学、近畿大学、文教大学、京都大学＜短大・高専・専門学校＞自由が丘産能短期大学、東京都立産業技術高等専門学校、日本工学院八王子専門学校、宮城県立仙台高等技術専門校、サレジオ工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年　　　61名 2024年　　　47名 2023年　　　49名 2022年　　　18名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山形大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学、関西大学、中部大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、福島大学、東洋大学、東京農業大学、東京工科大学、秋田県立大学、大阪工業大学
＜大学＞
愛知大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都産業大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸市外国語大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、相模女子大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、湘南工科大学、昭和女子大学、上智大学、成蹊大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、鶴見大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、常葉大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、奈良県立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島市立大学、福井大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学、弘前大学、岡山大学、北海学園大学、國學院大學、大正大学、北海道大学、国際教養大学、清泉女子大学、亜細亜大学、近畿大学、文教大学、京都大学
＜短大・高専・専門学校＞
自由が丘産能短期大学、東京都立産業技術高等専門学校、日本工学院八王子専門学校、宮城県立仙台高等技術専門校、サレジオ工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校