最終更新日:2025/2/3

東京石灰工業(株)

業種

  • 鉱業
  • その他メーカー
  • 商社(建材)
  • 建材・エクステリア
  • 建設

基本情報

本社
栃木県、東京都
資本金
3,000万円
売上高
111億円【グループ連結】(2024年11月期)
従業員
187名【グループ連結】(2025年3月時点)

♯初任給28万♯ES不要♯年休125日↑♯賞与年2回♯文理不問♯プライベート◎♯ライフワークバランス◎♯茨城♯福島♯宮城【栃木・東京にて説明会開催中!通年採用実施中!】

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    年間休日2024年実績127日!社員一人ひとりのプライベートを大切にした働き方を目指しています。

  • キャリア

    年齢に関係なく様々なチャレンジができる環境です。

  • 安定性・将来性

    これから先の未来まで続くインフラ整備を担う仕事です。

会社紹介記事

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関東と東北に6つの工場を有し、『砕石』を製造販売しています。快適な社会生活を支えている縁の下の力持ちとして社員は誇りを持ってに仕事をしています。
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「砕石」とは馴染みのない言葉ですが、実はみなさんの歩いている道路の材料や高層ビル、線路の敷石となっています。

『砕石』は縁の下の力持ち。80年以上の歴史を持つ会社で安定した働き方をしませんか?

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東京石灰工業株式会社 取締役社長。2019年度20万人の学生があこがれる経営者アワード【LEADER’S AWARD】にノミネートされました。

東京石灰工業グループは、東京に本社を構え、栃木県(佐野市)、茨城県(石岡市、岩間市)、福島県(いわき市)、宮城県(名取市、伊具郡)と関東と東北に事業展開している骨材メーカーです。

私たちは、社会基盤であるインフラや建物など社会的に必要不可欠な役割を持つ『砕石』を製造・販売しています。
創業以来「砕石」を通じて、最新の技術で社会基盤の整備、快適なくらしや社会の発展に寄与することに邁進し、いち早く品質管理制度の構築や環境対策について多くの取り組みを進めてきました。
企業は利益のみを追求するだけの存在ではなく、崇高な理念の下に集まった集団であり、自己の中身を改善せずに発展を見込むことはできません。
変化に対応するスピード感、柔軟性、団結力を持ち、日々改善を重ねていくことが我々の存在意義であり、存在の証明であると考えています。

私たちは社会の一翼を担う企業としてのあり方を、
『安定的な雇用の確保』
『社会に対する貢献』
『変化に対応した永続的な企業活動』
と位置づけ、今後も企業活動において創業者以来培ってきた、
『人を大切にし、モノを大切にする』
この精神の下、「変化」することを惜しまず、創造力、提案力、技術力の向上を目指し、お客様の信頼していただける製品とサービスを提供できるよう、社員一丸となって尽力していきたいと考えています。


【東京石灰工業(株)取締役社長 菊池 宏行】

会社データ

正式社名

東京石灰工業株式会社

正式社名フリガナ

トウキヨウセツカイコウギヨウカブシキガイシヤ

事業内容

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(1) 鉱業、砕石業及び土石採取業

(2) 砕石、その他建設資材の製造販売業

(3) 各種石灰の製造販売
本社郵便番号 103-0025
本社所在地 東京都中央区日本橋茅場町2-2-1 東石ビル9階
本社電話番号 050-3732-7632
第二本社郵便番号 327-0505
第二本社所在地 栃木県佐野市山菅町3518番地
第二本社電話番号 0283-85-3611
採用担当電話番号 0283-85-3611
設立 1941年(昭和16年)8月
資本金 3,000万円
従業員 187名【グループ連結】(2025年3月時点)
売上高 111億円【グループ連結】(2024年11月期)
事業所 佐野工場(栃木県)
石岡工場(茨城県)
岩間工場(茨城県)
磐城工場(福島県)
仙台工場(宮城県)
丸森工場(宮城県)
グループ会社 東石日本砕石(株) 所在地:茨城県石岡市
東石岩間砕石(株) 所在地:茨城県笠間市
磐城砕石(株)   所在地:福島県いわき市
東石物産(株)   所在地:東京都、栃木県佐野市、宮城県(名取市、伊具郡)
東石建設(株)   所在地:栃木県真岡市
東石リース(株)  所在地:栃木県佐野市
佐野瓦斯(株)   所在地:栃木県佐野市

※東京石灰工業(株)での一括採用となります。
関連施設 東石美術館 所在地:栃木県(佐野市)
主な取引先 ※(敬称略・順不同)
(株)NIPPO、JR、日本道路(株)、前田道路(株)、大林道路(株)
平均年齢 47.7歳【グループ連結】(2025年3月時点)
平均勤続年数 15.7年【連結】(2025年3月時点)
沿革
  • 1941年
    • 東武開発(株)の商号をもって設立
  • 1946年
    • 道路用骨材生産開始
  • 1947年
    • 東京石灰工業(株)商号変更現在に至る
  • 1958年
    • 仙台工場開始(宮城県名取市)
  • 1961年
    • 田沼農場開設(栃木県田沼町)
  • 1964年
    • 石岡工場開設(茨城県石岡市)
  • 1968年
    • 磐城工場開設(福島県いわき市)
  • 1971年
    • 岩間工場開設(茨城県岩間町)
  • 1981年
    • 製砂工場開設(栃木県葛生町)
  • 1984年
    • 丸森工場開設(宮城県丸森町)
      前谷工場開設(栃木県葛生町)
  • 1987年
    • 葛生第二工場開設(栃木県葛生町)
  • 1995年
    • 葛生水木工場開設(栃木県葛生町)
  • 2005年
    • 東石物産(株)設立(栃木県佐野市)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.7
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 3.5時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 1 1
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.0%
      (132名中4名)
    • 2024年度

    ※東京石灰グループ連結

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
鉱山保安研修
重機操作研修(生産イノベーション部、営業ソリューション部のみ)
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援…会社指定の通信講座を受講でき、様々なビジネススキルが得られるチャンスとなっています。受講費用は会社より最大80%の補助が出ます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、秋田大学、跡見学園女子大学、茨城キリスト教大学、岩手大学、上野学園大学、群馬県立女子大学、敬愛大学、慶應義塾大学、駒澤大学、埼玉工業大学、尚絅学院大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、常葉大学、獨協大学、日本大学、白鴎大学、文教大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、流通科学大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
佐野日本大学短期大学、尚絅大学短期大学部、常磐短期大学、日本大学短期大学部(千葉)

桐生短期大学、公立諏訪東京理科大学、農業実践短期大学、白鴎女子短期大学

採用実績(人数)          
【新卒】       2022年  2023年  2024年  2025年(予定)
-------------------------------------------------------------------------------
大卒          ―     ―    1名     1名
短大卒(専門含む)   ―     ―     ―     ―     
高卒         1名     ―    1名     1名
採用実績(学部・学科) 工学部・理工学部・資源工学部・土木科・土木工学科・機械科・産業技術科・情報経理科・情報科学科・文学部・教育学部・経済学部・経済学研究科・行政科・行政マネジメント学科・経営学部・経営管理研究科・商学部・商業科・総合ビジネス科・法学部・英文科・文理学部・現代教養学部・キャリア教養学科・国際学部・国際文化学科・コミュニティ振興学部・ホスピタリティツーリズム学部・園芸科・畜産科・水産製造科・航海科・社会福祉学部・体育学部・体育科・家政科・栄養福祉科・表現文化学科・芸術情報学部・美容学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 3 0 3
    2023年 1 1 2
    2022年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 3 0 100%
    2023年 2 1 50.0%
    2022年 1 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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