最終更新日:2026/5/20

初穂商事(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 商社(インテリア・住宅関連)
  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(建材)

基本情報

本社
愛知県
資本金
8億8,513万円
売上高(連結)
348億2700万円(2024年12月期)
従業員
315名(2025年10月現在)
募集人数
6~10名

『100年愛される企業であるために』社員もお客様もともに栄えるをモットーに心からのサービスを提供

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  • My Career Boxで応募可

初穂商事株式会社へアクセスいただきありがとうございます!!会社説明会ご予約受付中! (2026/02/12更新)

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みなさんこんにちは!
初穂商事株式会社の採用担当です。
2027年卒の採用をスタートしました!

会社説明会ご予約受付中です!


ぜひご参加ください!

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    「損得より善悪」という考え方を基盤に、100年愛される企業を目指しています。

  • 制度・働き方

    お客様と長く取引を続けてもらうため、日々信頼関係を構築し最適を提案します

  • 安定性・将来性

    全国27の営業所・東証スタンダード上場など、安定性と成長性をそなえた会社です

会社紹介記事

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一言で“建材”と言っても、部門による商品の違いはもちろん、覚えきれないほどの商品を取り扱っています。そんな事業の幅広さが、当社の強みの一つ。
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お客様との商談はもちろんですが、当社の販売スタイルは「ジャスト・イン・タイム・デリバリー」。時には自社倉庫へ在庫の拡充の提案も大切な仕事です。

生活に一番身近で、なくなることのない「住」環境をつくる

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初穂商事は、建築関連の資材を扱っている専門商社。
内装材・外装材・エクステリアをはじめ、下地材や石膏ボード・断熱材など、取り扱い品目は延べ1万種類以上にも及びます。
内装材・外装材といっても、建築を専攻されてない方にはピンと来ないかもしれませんが、生活に必要不可欠な衣・食・住の「住」に関わる分野ですから、誰の生活にも身近である上、なくなることはありません。

そんな当社の成長を支えてくれるのは、人材に他なりません。
当社くらいの規模の会社ですと、一人の人材が周りに与える影響はとても大きい。例えば、各営業所に一人でも挑戦的で積極性のある方が入社すれば、そこには営業所の雰囲気を変える力が生まれます。
元々社内のチームワークには定評がありますので、全体の雰囲気がより良い方に向かっていくことができるのです。
その上で、そんな仲間と一緒に成長してほしいとも思います。

私の好きな言葉に“敬天愛人”というのがありますが、まず人の役に立つことを考えれば、それは必ず自分に返ってくる。それはお客様に対しても、仲間に対しても同じです。

元々、大工さんが使うクギを金物屋さんに販売する会社として1946(昭和21)年に創業した当社は、時代と社会のニーズに応えながら、事業を拡大してきました(今でもクギが必要とされていることを考えれば、建築資材がいかに息の長い商品分野であるかということも、わかっていただけるかと思います)。
松尾芭蕉の言葉「不易流行」を大切に、今後も独自性のある商品を取り扱いながら、さらに事業を発展させていきたいと考えています。
それによって当社の仕事はますます面白くなるでしょう。


代表取締役社長 齋藤 悟

会社データ

プロフィール


【初穂商事とは】
初穂商事は、建物の“内側”に使われる内装建材を扱う専門商社です。
軽量鋼製下地材や石膏ボード、不燃材など、空間の安全性や快適性を左右する重要な資材を取り扱っています。
これらは普段目に見えるものではありませんが、商業施設やオフィス、公共施設、店舗など、多くの建物の品質を支える土台として欠かせない存在です。

さらに、
・住環境関連(屋根材・外装板金・ALC金具・鉄線など)
・エクステリア(カーポート・フェンス・物置など)
といった領域にも事業を広げ、
暮らしの“内側と外側”の両方を支える体制を整えています。

【初穂商事の向き合い方】
初穂商事の歴史は1946年の創業からはじまり、
長い年月の中で「誠実に向き合う姿勢」を大切に積み重ねてきました。
建設の現場は毎日状況が変わるため、
“届ければ終わり”
ではなく、必要なときに必要なものを届ける責任を何より重視しています。

その姿勢は、全国に広がる営業所やデリバリーセンター、そして自社在庫と配送体制という“支える仕組み”として形になりました。
現場の「間に合わせたい」という声に応えられるよう、会社全体で連携する文化が息づいています。

理念として掲げているのは、
「建築資材の取扱いを通して、快適で希望あふれる社会づくりに貢献する」
たとえ目立たない仕事でも、社会の基盤を支える誇りを大切にしています。

【初穂商事の価値提供】
初穂商事が届けているものは単なる建材ではありません。
それは、
・工事を進める人たちの「安心」
・建物を使う人の「安全」
・空間そのものの「快適さ」
です。

不燃軽量天井材やLED照明パネル、浸水対策・免震関連など時代に合わせた商材も取り入れ、建物の価値を静かに底上げしています。
建物が完成したとき、誰の目にも触れない場所に私たちの仕事が確かに息づいている──
そんな“縁の下の力”を持つ企業です。
現場が動き続けるための支えとなること、そこで暮らす人の安心を見えないところから守ること。
そのどちらにも誠実に向き合い続けてきたことが、同社の大きな魅力です。

事業内容
1. 建築金物及び建築用鋼製下地材・不燃材の販売
2. 建築用内装及び外装材の販売
3. 板金加工及び板金工事業
4. 屋根工事業及び内装仕上げ工事業
5. とび・土工・エクステリア工事業
6. 鋼構造物工事業及び鉄筋工事業
7. 線材の直線加工、曲げ加工、ネジ加工及び販売
8. 太陽光発電パネル・エコキュート及び照明器具の設置及び販売
9. 建築用鋲打銃の販売
10. 前各号に付帯する一切の業務

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ハッチャン

本社郵便番号 460-0003
本社所在地 愛知県名古屋市中区錦二丁目14番21号 円山ニッセイビル2階
本社電話番号 052-222-1066
創業 1946年(昭和21)年2月1日
設立 1958年(昭和33)年12月18日
資本金 8億8,513万円
従業員 315名(2025年10月現在)
売上高(連結) 348億2700万円(2024年12月期)
事業所 【本社】
愛知県名古屋市中区錦2-14-21 円山ニッセイビル2階

【営業所】
・熱田営業所(名古屋市熱田区)
・名港営業所(名古屋市港区)
・小牧営業所(愛知県小牧市)
・春日井営業所(愛知県春日井市)
・豊橋営業所(愛知県豊川市)
・静岡営業所(静岡市駿河区)
・東京営業所(東京都江戸川区)
・横浜営業所(横浜市鶴見区)
・千葉営業所(千葉市中央区)
・北関東営業所(埼玉県川口市)
・長野営業所(長野県長野市)
・長岡営業所(新潟県長岡市)
・新潟営業所(新潟県新潟市)
・富山営業所(富山県射水市)
・金沢営業所(石川県金沢市)
・大阪営業所(大阪府寝屋川市)
・岡山営業所(岡山県岡山市)
・広島営業所(広島県広島市)
・福山営業所(広島県福山市)
・四国営業所(愛媛県松山市)
・福岡営業所(福岡県大野城市)

【その他】
・南デリバリーセンター(名古屋市南区)
・仙台デリバリーセンター(仙台市宮城野区)
・福井デリバリーセンター(福井県福井市)
・山陰デリバリーセンター(鳥取県米子市)
・南九州デリバリーセンター(鹿児島県鹿児島市)
主な取引先 内装工事関連産業、住宅関連産業、コンクリート二次製品製造業、弱電メーカー関係、ALC工事業、亜鉛鉄板施工業、スレート製造業及びスレート工事業
関連会社 (株)アイシン
平均年齢 41.9歳
店頭公開 1995年(平成7年)1月   日本証券業協会に株式店頭登録
2004年(平成16年)12月 (株)ジャスダック証券取引所に株式を上場
2022年(令和4年)4月 東京証券取引所の市場再編に伴い、東京証券取引所ス   タンダード市場に移行
沿革
  • 1958(昭和33)年12月
    • 鉄鋼二次製品、合成樹脂及び非鉄金属製品の販売を目的として資本金500万円で、
      名古屋市千種区に初穂商事(株)を設立
  • 1984(昭和59)年1月
    • 名古屋市港区に名港流通センターを開設、軽量鋼製下地材の販売を開始(現名港営業所)
  • 1986(昭和61)年9月
    • 静岡県静岡市に静岡営業所を開設
  • 1988(昭和63)年4月
    • 富山県射水郡小杉町に北陸営業所を開設
  • 1990(平成2)年8月
    • 愛知県春日井市に春日井流通センターを開設し営業を開始(現春日井営業所)
  • 1990(平成2)年9月
    • 愛媛県松山市に四国営業所を開設
  • 1991(平成3)年10月
    • 長野県長野市に長野営業所を開設
  • 1992(平成4)年8月
    • 愛知県豊川市に豊橋営業所を開設
  • 1992(平成4)年9月
    • 広島県福山市に福山営業所を開設
  • 1994(平成6)年7月
    • 新潟県長岡市に長岡出張所を開設(現長岡営業所)
  • 1995(平成7)年1月
    • 日本証券業協会に株式店頭登録
  • 1995(平成7)年8月
    • 埼玉県川口市に埼玉営業所を開設
      (現北関東営業所)
  • 1995(平成7)年10月
    • 福岡県大野城市に福岡営業所を開設
  • 1997(平成9)年11月
    • 福井県福井市に福井営業所を開設
      (現福井デリバリーセンター)
  • 1997(平成9)年12月
    • 岡山県岡山市に岡山営業所を開設
  • 2004(平成16)年8月
    • 名古屋市熱田区に熱田営業所を開設(旧千種営業所)
  • 2004(平成16)年9月
    • 神奈川県横浜市に横浜営業所を開設
  • 2004(平成16)年12月
    • (株)ジャスダック証券取引所に株式を上場
  • 2006(平成18)年11月
    • 千葉県千葉市に千葉営業所を開設
  • 2011(平成23)年8月
    • 鳥取県米子市に山陰デリバリーセンターを開設
  • 2012(平成24)年
    • 広島県広島市に広島デリバリーセンターを開設
      (現広島営業所)
      宮城県仙台市に仙台出張所を開設
      (現仙台デリバリーセンター)
      新潟県新潟市に新潟デリバリーセンターを開設
      (現新潟営業所)
  • 2016(平成28)年1月
    • 石川県金沢市に金沢デリバリーセンターを開設
      (現金沢営業所)
  • 2020(令和2)年7月
    • 東京都江戸川区に東京営業所を開設
  • 2023(令和5年)4月
    • 大阪府寝屋川市に大阪営業所を開設
  • 2024(令和6年)4月
    • 名古屋市南区に南デリバリーセンターを開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.1
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.6時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.8
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 5 1 6
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.3%
      (38名中2名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
OJT研修
WEB研修
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
鹿児島大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知教育大学、愛知工業大学、愛知産業大学、愛知淑徳大学、慶應義塾大学、二松学舎大学、京都産業大学、新潟国際情報大学、名古屋学芸大学、帝京科学大学(東京)、東洋大学、朝日大学、金城学院大学、椙山女学園大学、長野大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、東海学園大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、名古屋文理大学、南山大学、日本福祉大学、名城大学、岐阜聖徳学園大学、岐阜女子大学、皇學館大学、四日市大学、旭川大学、作新学院大学、国士舘大学、駒澤大学、城西大学、専修大学、大東文化大学、東洋学園大学、中央大学、日本大学、日本体育大学、法政大学、明治大学、神奈川大学、横浜国立大学、金沢大学、新潟産業大学、静岡大学、静岡英和学院大学、高岡法科大学、福井工業大学、滋賀大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、桃山学院大学、大阪工業大学、豊橋創造大学、金城大学、岐阜大学、大阪国際大学、大阪商業大学、広島工業大学、広島修道大学、福山平成大学、松山大学、北九州市立大学、岡山理科大学、福山大学、西南学院大学、久留米大学、九州産業大学、福岡女学院大学、高知大学、広島文化学園大学、名古屋女子大学、北海学園大学、大同大学

採用実績(人数) 16名(2025年 実績)
11名(2024年 実績)
5名(2023年 実績)



  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 13 3 16
    2024年 8 3 11
    2023年 4 1 5
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 16 0 100%
    2024年 11 0 100%
    2023年 5 0 100%

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