最終更新日:2025/2/3

(株)総合設計【カーリットグループ】

業種

  • 建築設計
  • プラント・エンジニアリング

基本情報

本社
東京都
資本金
1,000万円
売上高
10億9千万円 (2023年3月決算実績)
従業員
46名(2024年10月現在)

【構造設計】安定した企業で大きな仕事に挑戦してみませんか?日本のインフラを支える仕事です!♯内々定まで最短2週間

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    社宅、資格取得支援、社食補助、従業員持株会など多くの福利厚生を提供し、安心して長く働ける環境です。

  • 技術・研究

    東日本大震災や関東・東北豪雨以降、津波や水害対策の技術協力を関係省庁に行っています。

  • 安定性・将来性

    当社案件は9割が官公庁案件。景気に左右されにくく、非常に安定した事業です。

会社紹介記事

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若手であっても積極的に意見を出すことができる風通しの良い職場です。社員の意欲をしっかりと受け止め、成長をサポートしています。
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20代~40代の若手・中堅の技術者が多数活躍しています。しかも社員の半数以上が有資格者。目標とする先輩たちに出会える環境です。

人々の生活に欠かせないライフラインを確かな技術で守る。それが私たちの使命です。

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「年齢や性格、仕事に対するスタンスも異なる社員が集まる当社ですが、お互いを尊重し合える風土があり、働きやすさはバツグンです!」設計部/入社4年目

[先輩が語る当社の魅力]
私が構造設計の道を志したのは、学生時代の得意科目であった物理を活かせることと、2011年に起きた東日本大震災によって被災した経験が何よりも大きな理由です。この経験から、将来は建築の仕事に就いて災害に強い建物を作り、人々の安心安全を守る道に進むことを決意し、就職活動を経て出会ったのが当社でした。構造設計という技術を通じて人々の生活を支える社会貢献性の高さと、大規模なライフライン施設に携わることができるという点に大きな魅力を感じたことが入社の決め手です。

■社会貢献
当社は、日本中の上下水道施設の構造設計を主に手がけています。浄水場や下水処理場といったライフライン施設は、自然災害が起きても機能する必要があるもの。そのため設計のスペックも厳しく、基準・指針は常に更新されています。現在、東日本大震災で甚大な被害をもたらした津波への対策も講じており、施設の復旧や改修は急務です。私たちが取り組むのは人々の生活と環境、命を守るための構造設計という社会的意義のある仕事なのです。

■確かな技術を習得
大規模かつ複雑な構造設計に取り組むので、業務を通じて深い専門知識を習得し、建築・土木双方を理解した構造の専門家への成長が望めます。設計にはチームで取り組むので、若手社員~経験豊富なベテラン社員が業務を手厚くサポートしてくれることも大きな安心材料でした。また当社は受注する仕事の大半が官公庁案件であり、国の指針改定業務にも携わっているため、当社基準がオールジャパンの指針・基準となっている点も魅力の一つです!

会社データ

事業内容

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1.建築設計(構造)
  ■各種プラント・上下水道施設等の建築物全般
2.土木設計(構造)
  ■上下水道施設・特殊人孔など、複合構造物全般
3.建築・土木 耐震診断
  ■各種プラント・上下水道施設等の建築物全般
  ■上下水道施設・特殊人孔など、複合構造物全般
4.FEM等構造解析
5.設計・監理

【建築士事務所登録】
一級建築士事務所
東京都登録 第19438号
(開設者)天内心
(管理建築士)鈴木修/一級建築士・構造設計一級建築士

【ISO9001認証登録】
品質マネジメントシステム
ISO9001 : 2008/JIS Q 9001 : 2008
(登録番号)MSA-QS-1538/JAB CM024

【加入している建築家賠償保険】
日事連・建築士事務所賠償責任保険

【加入団体】
(社)東京都建築士事務所協会
(社)日本建築学会

【有資格者】
■構造計算一級建築士 13名
■一級建築士 20名
■二級建築士 5名
■技術士 2名
本社郵便番号 105-0003
本社所在地 東京都港区西新橋1-7-14 京阪神虎ノ門ビル7階
本社電話番号 03-6206-1061
創業 1974(昭和49)年1月
設立 1978(昭和53)年11月17日
資本金 1,000万円
従業員 46名(2024年10月現在)
売上高 10億9千万円 (2023年3月決算実績)
主要株主 (株)カーリット
代表 代表取締役社長 天内 心
株主構成 株式会社カーリット(100%)
主な取引先 日本工営(株)、日本水工設計(株)、パシフィックコンサルタンツ(株)、(株)日水コン、(株)三水コンサルタント、中日本建設コンサルタント(株)、(株)NJS、中央コンサルタンツ(株)、(株)建設技術研究所、オリジナル設計(株)、(株)日建技術コンサルタント、(株)東京設計事務所、(株)エヌ・エス・シー・エンジニアリング、
関連会社 (株)カーリット、(株)エスディーネットワーク
平均年齢 43歳(2024年度)
平均有給休暇取得日数 10日
事業所 【大阪】
※大坂設計室
大阪府大阪市北区堂島2-3-5 JPR堂島ウエスト4階

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.6時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 2 2
    取得者 0 2 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 50.0%
      (2名中1名)
    • 2024年度

    上記は部長職以上に占める女性の割合

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・OJT研修
・カーリットグループ研修
・階層別研修(若手社員~経営職向け研修まで)

社内講義、OJTにて業務をお教えしていきます。
入社後は教育担当の先輩がついて業務の相談に乗ったり、個別講義を行いますのでご安心ください。

■若手社員~中堅社員、指導職・管理職向けの研修から役員・経営者向けの研修まで、
 各階層別のビジネスパーソンに必要な研修をグループ企業全体で手厚くサポートします。

■大規模な官公庁案件も多いのが当社の特徴。
まずはこの図面作成・積算の実務を通じて、施設の全容を掴んでいきましょう。
いろいろなプロジェクトグループに参加しながら、段階的に知識・技術を習得していくことができる環境です。将来的にはプロジェクトをまとめるマネージャーとしてご活躍していただきたいと思います。
自己啓発支援制度 制度あり
■通信教育支援制度
200コースほどの通信教育講座をご用意しています。どのコースも会社が全額負担いたします。

■ビジネススクール支援制度(グロービス)
ビジネススクール(グロービス)の通学費用を会社が全額負担いたします。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
宇都宮大学、大分大学、関東学院大学、北九州市立大学、信州大学、東京工業大学、東京都市大学、名古屋工業大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
大分大学、神奈川大学、金沢工業大学、関東学院大学、工学院大学、芝浦工業大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、日本大学、日本工業大学、広島工業大学、明治大学、ものつくり大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
青山製図専門学校、有明工業高等専門学校、<専>京都建築大学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校

採用実績(人数) 2024年度実績 1名
2023年度実績 1名
2022年度実績 1名
採用実績(学部・学科) 理工学研究科、工学研究科、国際環境工学研究科、人工科学研究科、建築施工システム技術科、住居環境科、工学部、建築学部、建築工学部、土木工学部、福祉環境工学部、情報処理学部、環境デザイン学部、経済学部、文学部、法学部、未来科学部、国文学部、
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 0 1
    2023年 1 0 1
    2022年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 1 0 100%
    2023年 1 0 100%
    2022年 1 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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