最終更新日：2026/7/7

(株)アルファパーチェス【東証スタンダード市場上場】

正社員
上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

コンサルティングファーム
商社（文具・事務用品・日用品）
ビル施設管理・メンテナンス
専門コンサルティング
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 6億4400万円

売上高: 589憶円（2025年12月期）

従業員: 265名（2025年12月31日時点）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【アスクルグループ】寄り添い、支え、価値を創る。購買のベストパートナーとして未来をつくる仕事。

【直前予約可！】あなたの“働く未来”を描くヒントがきっと見つかる。（2026/07/07更新）

伝言板画像

※今期の新卒採用選考エントリーは受付終了いたしました。

アスクルグループの「アルファパーチェス」です！
この度は当社の採用情報をご覧いただき、ありがとうございます。

当社ではオンライン形式・対面形式の両方で会社説明会を実施しています。
「まずは雰囲気だけ知りたい」「スキマ時間で企業研究したい」という方も、
オンライン説明会なら、場所を問わず気軽に“当社のこと”を知っていただけます。
一方で、
「実際に働くイメージを持ちたい」「社員の雰囲気を直接感じたい」
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リアルだからこそ見える“空気感”や“働く人の魅力”を感じてもらえる機会をご用意しています。

● 説明会開催
マイナビサイト内「説明会・セミナー」よりご予約いただけます。
「まずは話を聞いてみるだけ」でも構いません！
少しでも興味を持っていただけた方は、ぜひこの機会にご参加ください。

当社のことを知っていただく時間が、皆さまのキャリアを考えるきっかけになれば幸いです。
皆さまにお会いできることを、採用担当一同心より楽しみにしています。
ご予約お待ちしております！

◆ 採用担当Instagramも更新中 ◆
https://www.instagram.com/ap_recruitment_official/
Webサイトだけでは伝えきれないアルファパーチェスの“素顔” を発信しています。
イベント情報や就活に役立つアドバイスも投稿しているので、ぜひフォローしてチェックしてください！

安定性・将来性

アスクルのグループ会社であり、大手企業およびそのグループ会社約2,500社を顧客としています。
戦略・ビジョン

「手間どるを、はかどるへ」というコンセプトのもと、企業活動を支える付帯業務の効率化を支援しています。
キャリア

総合職では、大手企業を顧客としたソリューション提案営業や、今後の事業推進を担当する経験が積めます。

会社紹介記事

年次や社歴に関わらず社員同士の交流が豊富で、風通しが良いことが当社の強みです！皆でお客様のお困りごとの解決に取り組んでいます。年次に関係なく、早い段階から責任のある仕事をお任せします。変化や成長を一緒に楽しむ、そんな環境があります。

: 年次や社歴に関わらず社員同士の交流が豊富で、風通しが良いことが当社の強みです！皆でお客様のお困りごとの解決に取り組んでいます。

: 年次に関係なく、早い段階から責任のある仕事をお任せします。変化や成長を一緒に楽しむ、そんな環境があります。

～お客様のお役に立てるベストパートナーへ～

代表取締役　社長　田辺孝夫	文房具や工具、備品など、企業で日常的に使われるMRO（間接材）。当社はこれら間接材の購入プロセスを中心に、企業の間接コスト（経費・人件費・時間）の削減を可能にするサービスを総合的に提供し、お客様が「コアビジネス」にさらにリソース投資できる会社づくりに貢献しています。 2010年にアスクル（株）のグループ会社となり、大手企業およびそのグループ会社約2,500社を顧客とし、業績を伸ばしています。 ■「氷山の下の、ムダを削る」企業活動には、水面上に現れるお客様の本業のほかに、その水面下に本業を支える膨大な付帯業務が存在しています。当社は「手間どるを、はかどるへ」をコンセプトに、水面下に隠れたお客様の付帯業務を、お客様とともに間接材・サービスのコスト削減、見える化の推進、人的資源の最適化等の課題に取り組み、企業価値向上とコスト削減に貢献しています。また、効率的に、適切かつ低コストで購入できる仕組みを提供することによって、お客様がコアビジネスに集中できる環境作りをサポートしています。 ■「向き合うではなく、寄り添う」多くの企業は間接材を購入する場合、個々の担当者が不特定多数の業者に個別発注をしています。当然納期や支払いも多数の業者すべて管理せざるを得ず、無駄が多く生産性も上がりません。そこで当社は、企業の間接コストの削減と価値向上の支援のため、電子購買システムを核に、間接材・サービスのワンストップ購買代行という新しいビジネスモデルにチャレンジしています。単なる売り買いの関係ではなく、コスト削減や見える化の促進に加え、購買フロー改善のご提案やお客様独自のシステム構築など、継続的に寄り添いながらお客様の「困った」の解決に取り組んでいます。 ■「会社と共に成長を楽しむ」当社は2025年11月に創業25年を迎えます。ビジネスも拡大期に差し掛かった段階にあり、これからが私たちの真価が問われる本番だと考えています。間接コストの課題を抱えた企業はまだまだ存在しますので、私たちの価値を一歩一歩世の中に広げ、間接材購入の常識を覆していこうと全社一丸となって取り組んでいます。また当社では”ガラス張り経営”により経営陣と現場が一体となっています。役職で呼び合わない社風も、当社の風通しの良さの表れです。

代表取締役　社長　田辺孝夫

文房具や工具、備品など、企業で日常的に使われるMRO（間接材）。当社はこれら間接材の購入プロセスを中心に、企業の間接コスト（経費・人件費・時間）の削減を可能にするサービスを総合的に提供し、お客様が「コアビジネス」にさらにリソース投資できる会社づくりに貢献しています。
2010年にアスクル（株）のグループ会社となり、大手企業およびそのグループ会社約2,500社を顧客とし、業績を伸ばしています。

■「氷山の下の、ムダを削る」
企業活動には、水面上に現れるお客様の本業のほかに、その水面下に本業を支える膨大な付帯業務が存在しています。当社は「手間どるを、はかどるへ」をコンセプトに、水面下に隠れたお客様の付帯業務を、お客様とともに間接材・サービスのコスト削減、見える化の推進、人的資源の最適化等の課題に取り組み、企業価値向上とコスト削減に貢献しています。また、効率的に、適切かつ低コストで購入できる仕組みを提供することによって、お客様がコアビジネスに集中できる環境作りをサポートしています。

■「向き合うではなく、寄り添う」
多くの企業は間接材を購入する場合、個々の担当者が不特定多数の業者に個別発注をしています。当然納期や支払いも多数の業者すべて管理せざるを得ず、無駄が多く生産性も上がりません。そこで当社は、企業の間接コストの削減と価値向上の支援のため、電子購買システムを核に、間接材・サービスのワンストップ購買代行という新しいビジネスモデルにチャレンジしています。単なる売り買いの関係ではなく、コスト削減や見える化の促進に加え、購買フロー改善のご提案やお客様独自のシステム構築など、継続的に寄り添いながらお客様の「困った」の解決に取り組んでいます。

■「会社と共に成長を楽しむ」
当社は2025年11月に創業25年を迎えます。ビジネスも拡大期に差し掛かった段階にあり、これからが私たちの真価が問われる本番だと考えています。間接コストの課題を抱えた企業はまだまだ存在しますので、私たちの価値を一歩一歩世の中に広げ、間接材購入の常識を覆していこうと全社一丸となって取り組んでいます。また当社では”ガラス張り経営”により経営陣と現場が一体となっています。役職で呼び合わない社風も、当社の風通しの良さの表れです。

会社データ

プロフィール	企業活動を支える付帯業務の効率化をお手伝いすることにより、お客様が本業に注力できる環境作りをサポートしています。
事業内容	お客様が本業に集中できる環境作りをサポートするため、主に3つの事業部でアプローチしています。 ■MRO事業部（Maintenance,Repair and Operations）お客様とともに、間接材購買におけるコスト削減、見える化の推進、人的資源の最適化といった課題に取り組み、間接材購買ソリューションにより最適購買を実現し、企業価値向上とコスト削減に貢献します。 ■FM事業部（Facility Management）多施設展開されるお客様を対象に、修繕・保守・清掃等の施設管理に関するあらゆるご要望に対応し、サービスプロセスを効率的に運営する仕組みの提供することで、施設の資産価値の向上に貢献します。 ■CFM事業部（Construction & Facility Management）お客様の経営資源である店舗・施設の建設からクローズまでを最適なコストと品質で運用するパートナーとなり、建材の調達管理・購買代行・維持管理を通して店舗・施設のライフサイクルコストの最適化に貢献します。 ⇒「採用データ」もご参照ください。 2022年12月に東証スタンダード市場にて上場しました。当社の名前を知っていただく機会も増えるので、これまで以上にお客様にご信頼いただけるよう努めてまいります。

プロフィール

企業活動を支える付帯業務の効率化をお手伝いすることにより、
お客様が本業に注力できる環境作りをサポートしています。

事業内容

お客様が本業に集中できる環境作りをサポートするため、
主に3つの事業部でアプローチしています。

■MRO事業部（Maintenance,Repair and Operations）
お客様とともに、間接材購買におけるコスト削減、見える化の推進、人的資源の最適化といった課題に取り組み、間接材購買ソリューションにより最適購買を実現し、企業価値向上とコスト削減に貢献します。

■FM事業部（Facility Management）
多施設展開されるお客様を対象に、修繕・保守・清掃等の施設管理に関するあらゆるご要望に対応し、サービスプロセスを効率的に運営する仕組みの提供することで、施設の資産価値の向上に貢献します。

■CFM事業部（Construction & Facility Management）
お客様の経営資源である店舗・施設の建設からクローズまでを最適なコストと品質で運用するパートナーとなり、建材の調達管理・購買代行・維持管理を通して店舗・施設のライフサイクルコストの最適化に貢献します。

⇒「採用データ」もご参照ください。

2022年12月に東証スタンダード市場にて上場しました。当社の名前を知っていただく機会も増えるので、これまで以上にお客様にご信頼いただけるよう努めてまいります。

本社郵便番号	108-0073
本社所在地	東京都港区三田1-4-28 三田国際ビル15階
本社電話番号	03-6635-5140
設立	2010年11月　※2000年11月に旧会社を設立
資本金	6億4400万円
従業員	265名（2025年12月31日時点）
売上高	589憶円（2025年12月期）
代表者	代表取締役　社長　田辺孝夫
事業所	■本社オフィス〒108-0073 東京都港区三田1-4-28 三田国際ビル 15階 ■秋葉原オフィス〒101-0041 東京都千代田区神田須田町2-19-30　ライダーズビル 4階 ■大阪オフィス〒550-0004 大阪府大阪市西区靱本町1-11-7　信濃橋三井ビルディング9階 ■名古屋オフィス〒450-0002 愛知県名古屋市中村区名駅4-8-26 エニシオ名駅 16階 ■福岡オフィス〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神2-5-28 天神西通りセンタービル 6階 ■アルファパーチェス物流センター〒345-0023 埼玉県北葛飾郡杉戸町本郷484-1
主要株主	アスクル(株)
主な取引先	アールエヌティーホテルズ(株) (株)アイチコーポレーション旭化成(株) アパホテル(株) (株)ウォーターエージェンシー ENEOS(株) (株)荏原製作所オムロン(株) カシオ計算機(株) 関西電力(株) キオクシア(株) (株)キタムラ (株)クボタ (株)クラレ京王建設(株) (株)コマツ五洋建設(株) 佐藤工業(株) (株)サンマルクホールディングス JR九州ホテルズアンドリゾーツ(株) JFEエンジニアリング(株) (株)スーパーホテルソニー(株) 大日本印刷(株) ダイハツ工業(株) (株)ダスキン（ミスタードーナツ）帝人(株) TDK(株) (株)ティップネス (株)デンソー (株)デンソーテン (株)東急スポーツオアシス東京エレクトロン(株) (株)東芝東洋建設(株) 東洋紡(株) 東レ(株) (株)豊田自動織機トヨタ車体(株) トヨタ自動車(株) トヨタ自動車九州(株) トヨタ自動車東日本(株) トヨタモビリティパーツ(株) (株)中村屋 (株)ニチレイフーズ日本化薬(株) (株)日本触媒日本特殊陶業(株) 日本マクドナルド(株) (株)長谷工コーポレーション日比谷総合設備(株) (株)フジクラ (株)マツキヨココカラ＆カンパニー丸善石油化学(株) 三井不動産(株) 三菱ケミカル(株) 三菱地所(株) 森永製菓(株) ユニチカ(株) (株)LIXIL (株)リコー (株)ルネサンス (株)ローソン他（50音順・敬称略）
平均年齢	40.0歳（2025/12/31時点）
平均勤続年数	7.6年（2025/12/31時点）
沿革	2000年11月企業向けMRO（間接材・副資材）提供会社として、東京都千代田区内幸町にて設立。 2001年8月本店を東京都中央区銀座に移転。 2001年9月顧客への本格サービスの提供を開始。 2002年3月大阪市にオフィスを開設。 2003年10月本店を東京都港区北青山に移転。 2006年9月ファシリティマネジメント事業の拠点として、東京都千代田区神田に24時間対応のオフィスを開設。 2007年12月年間売上高100億円を達成。 2010年11月主要株主がアスクル(株)に交代。その際、会社分割を用いた新旧会社分離方式で、法人格変更。（会社名、本店所在地は従来通り） 2013年1月佐川アドバンス(株)から施設監理事業を事業譲受。特定建設業許可を取得。 2013年12月年間売上高150億円を達成。 2014年1月テクノロジー部門を分離し、ATC(株)を設立。 2015年12月年間売上高200億円を達成。 2016年5月本店を東京都港区三田に移転。 2016年12月年間売上高250億円を達成。 2019年12月年間売上高300億円を達成。 2021年7月福岡市にオフィスを開設。 2021年12月年間売上高350億円を達成。 2022年12月東京証券取引所スタンダード市場にて上場。 2022年12月年間売上高400億円を達成。 2023年1月名古屋市にオフィスを開設。 2023年12月年間売上高500億円を達成。 2024年６月建設事業を新設分割し、APリノベーションズ(株)を設立。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.6年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.0時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.0日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	0名	2名	2名
取得者	0名	2名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 29.2%
  （65名中19名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員オリエンテーション（各グループの内容・概要について）・各部署の役割、APMROの仕組み、請求書作成やお客様の業態に関してのOJT（6ヵ月間）・外部講習（ビジネスマナー・マネジメント等の様々なプログラムの中から選択）
自己啓発支援制度	制度あり・研修受講補助
メンター制度	制度あり・配属部門の年次の近い先輩との1on1
キャリアコンサルティング制度	制度あり大学教育課程科目履修
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞明治大学、早稲田大学、東京大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、岩手大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、京都大学、近畿大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、高知大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、相模女子大学、産業能率大学、実践女子大学、上智大学、専修大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、阪南大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学、和洋女子大学カーネギーメロン大学大学院、カリフォルニア大学ロサンゼルス校大学院、マサチューセッツ工科大学大学院もっと見る
採用実績（人数）	2024年　2025年　2026年 -------------------------------------------------- 大卒　　　5名　　 5名　　 7名
採用実績（学部・学科）	【学部】社会学部、国際教養学部、経済学部、文学部、ライフデザイン学部、商学部、人文社会学部、工学部、法学部、理学部、文化構想学部、栄養科学部、国際学部、経営学部、生物産業学部、理工学部、学芸学部、食産業学部、外国語学部、生物資源学部、メディア情報学部、政治経済学部、情報コミュニケーション学部、国際教養学部、現代教養学部、人間科学部、生活科学部、社会情報学部、ビジネスマネジメント学部、獣医学部、流通学部、国際関係学部【学科】社会学科、言語文化学科、経済学科、哲学科、生活支援学科、総合人文学科、英米文学科、史学科、マーケティング学科、人文社会学科、文化構想学科、健康栄養学科、電気工学科、法律学科、経営学科、情報コミュニケーション学科、経営システム工学科、国際教養学科、心理・コミュニケーション学科、食物栄養学科、人文学科、社会情報学科、生活環境学科、ビジネスマネジメント学科、生物環境科学科、流通学科、国際関係学科