最終更新日:2025/5/8

(株)日建設計

業種

  • 建築設計
  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • 空間デザイン
  • 商社(建材)

基本情報

本社
東京都
資本金
4億6,000万円
売上高
594億円(2023年実績)
従業員
2,470名(2024年4月1日現在) 技術士 227名 一級建築士 1,002名 二級建築士 136名

価値ある仕事によって社会に貢献する、それを通じて個人は成長する

企業のここがポイント

  • 職場環境

    建築や都市の専門性を超えた多くの人と共に未来をつくるための共創の場PYNTで社会課題を解決

  • 戦略・ビジョン

    ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン(DEI)推進を宣言

  • 制度・働き方

    月間の所定労働時間を満たすことを前提として、5時~22時の間でライフスタイルに合わせて働くことが可能

会社紹介記事

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多彩な経験を組み合わせ、豊かな体験をお届けします。

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日建グループは、クライアントの想いを実現するための多彩な技術と知識を持った専門家集団です。
私たちは、クライアントの要請を深く洞察し、社会の変化に先んじて行動します。
プロフェッショナルの自由な発想と技術を掛け合わせ、さらなる高みへと挑戦し、期待を超える価値を創造します。
100 年を超える実績と経験を礎に、クライアントと共に社会環境デザインの先端を拓き、 豊かな体験を社会や人々へ届けます。

会社データ

事業内容
建築の企画・設計監理、都市・地域計画
および、これらに関連する調査・ 企画コンサルタント業務
本社郵便番号 102-8117
本社所在地 東京都千代田区飯田橋2丁目18番3号
本社電話番号 03-5226-3030
創業 1900年
設立 1950年(昭和25年)7月1日
資本金 4億6,000万円
従業員 2,470名(2024年4月1日現在)
技術士 227名
一級建築士 1,002名
二級建築士 136名
売上高 594億円(2023年実績)
事業所 東京、大阪、名古屋、九州、北海道
沿革
  • 1900(明治33)年
    • 創業。住友本店臨時建築部設置
  • 1933(昭和 8)年
    • 長谷部鋭吉、竹腰健造両氏が住友合資会社の援助をもとに独立して、長谷部・竹腰建築事務所を創立
  • 1945(昭和20)年
    • 日本建設産業(株)と社名変更され、住友販売店全部を併合して、新たに商事部門を増置(現在の住友商事(株)の前身)
  • 1950(昭和25)年
    • 同社建築部は分離独立して、日建設計工務(株)を設立
  • 1956(昭和31)年
    • (株)日建設計工務北海道事務所設立
  • 1970(昭和45)年
    • 社名を(株)日建設計と改称
      北海道日建設計工務(株)を(株)北海道日建設計に改称
  • 1970(昭和45)年
    • (株)日建ハウジングシステム設立
  • 1994(平成 6)年
    • (株)日建スペースデザイン設立
  • 2000(平成12)年
    • 創業100周年
  • 2001(平成13)年
    • (株)日建設計シビル設立
  • 2004(平成16)年
    • 全社一元化・部門制に組織改革
  • 2005(平成17)年
    • 日建設計コンストラクション・マネジメント会社設立
  • 2005(平成18)年
    • 日建設計総合研究所設立
  • 2010(平成22)年
    • 創業110周年
  • 2020(令和 2)年
    • 創業120周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.8時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.2
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 59 21 80
    取得者 13 21 34
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    22.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 11.9%
      (947名中113名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、階層別研修、部門別専門技術研修など
自己啓発支援制度 制度あり
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、岡山県立大学、関西大学、関東学院大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、日本大学、法政大学、武庫川女子大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知淑徳大学、慶應義塾大学、同志社大学、立教大学

採用実績(人数)    2022年 2023年 2024年
-------------------------------------------------
採用  52名  60名  98名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 55 43 98
    2023年 37 23 60
    2022年 28 24 52
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 98 0 100%
    2023年 60 2 96.7%
    2022年 52 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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