最終更新日：2026/9/15

加藤憲ホールディングスグループ[グループ募集]

業種

商社（文具・事務用品・日用品）
商社（ソフトウエア）
空間デザイン
商社（電子・電気機器・OA機器）
専門店（その他小売）

基本情報

本社: 東京都、愛知県

資本金: 4億5,763万6,800円

売上高（2025年9月決算）: ・売上高　　　 797億6500万円　※グループ合計

従業員: 正社員　約460名パート・アルバイト社員　約1500名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

文具卸国内No.1。伝統の「商流」と最新の「IT」を武器に、日本の働く現場をアップデートする専門商社グループ。

企業のここがポイント

キャリア

【応募時に会社を選べる】自分の意志で選んだ専門分野でプロを目指せます。
安定性・将来性

【文具卸国内No.1】創業70年以上の盤白な基盤。安定した経営環境のもとでITやDXなど新事業へ投資。
職場環境

【チームで挑む文化】真面目で協力的な社員が多く、若手の挑戦を周囲がバックアップする温かい職場です。

会社紹介記事

名古屋市中区の加藤憲ビルがグループの中心です。ここから、600社超の取引先と幅広い業界を支えています。各社とも風通しバツグン。お客様対応や商品提案は自分の裁量が大きく、自由度の高さが仕事の醍醐味です。

: 名古屋市中区の加藤憲ビルがグループの中心です。ここから、600社超の取引先と幅広い業界を支えています。

: 各社とも風通しバツグン。お客様対応や商品提案は自分の裁量が大きく、自由度の高さが仕事の醍醐味です。

オフィスや売場を、あなたのアイデアでより魅力的、快適に生まれ変わらせて下さい。

「私も新卒組の１人。人に恵まれ、これまで頑張ってきました。会社選びでも、まずは採用担当や先輩たちの人柄を重視してみるといいでしょう」と梅村部長。	私たちのグループでは、創業時からの事業である文具や事務用品の卸売に加え、小売、オフィス家具の提供、ITソリューションとビジネスを広げ続けています。近年は「デジタルと集約」を合言葉に、オフィスや官公庁、学校等のDX化やAI化に取り組むとともに、時代に求められる商品を見極め、提案していこうと各社とも努めています。私が入社した頃は、わずか2社だったグループが現在は15社。扱う商品やサービス、取引先に対し、先見の明で時代に適応し、すべきことを深く掘り下げて追求してきた結果でしょう。今ではシナジー効果も抜群で、事務用品の営業がお客様のニーズやお困りごとをお聞きし、オフィス家具の提供やITソリューションを行うグループ会社につなげたり、直営の文具専門店で得た情報を公開し、売場提案に活用するケースも少なくありません。その中で私の在籍する加藤憲G.R.S（株）でいえば、量販店や書店といった身近な店舗に、自ら選んだ季節商品を提案し、思い通りの売場をつくった時の達成感は格別です。もちろん、その他の会社の営業も、お客様の課題を解決する中で、多くの感謝の言葉をいただける毎日です。社風的にも、一人ひとりが個性を発揮できる環境ですし、取引先やユーザーのためにできることを考え、実践し、新たな創造をした人こそ評価されます。私の部下で言えば、自ら展示会やギフトショーに出向き、私の知らないメーカーを見つけ出し、お客様に提案している社員もいます。活躍ぶりは正当に評価するため、過去にはグループ会社の中で40代で社長に抜擢された実績もあります。小中学校にモバイルが導入されるなど、ペーパーレス化の動きが進み、文具のあり方も変わってきています。今後は日本でも、業界の再編成の流れが訪れるかもしれません。けれど文具自体は決してなくならないでしょうし、私たちも１つの枠にとらわれることはしません。つねに時代の流れを読み、柔軟に変化、対応していくつもりです。新卒のみなさんは、まっさらな状態からのスタートです。若手なりの斬新な発想を活かしていただくためにも、好奇心とチャレンジ精神が旺盛な人材に期待します。（梅村隆史／西日本営業部　部長／1997年入社）

「私も新卒組の１人。人に恵まれ、これまで頑張ってきました。会社選びでも、まずは採用担当や先輩たちの人柄を重視してみるといいでしょう」と梅村部長。

私たちのグループでは、創業時からの事業である文具や事務用品の卸売に加え、小売、オフィス家具の提供、ITソリューションとビジネスを広げ続けています。近年は「デジタルと集約」を合言葉に、オフィスや官公庁、学校等のDX化やAI化に取り組むとともに、時代に求められる商品を見極め、提案していこうと各社とも努めています。

私が入社した頃は、わずか2社だったグループが現在は15社。扱う商品やサービス、取引先に対し、先見の明で時代に適応し、すべきことを深く掘り下げて追求してきた結果でしょう。
今ではシナジー効果も抜群で、事務用品の営業がお客様のニーズやお困りごとをお聞きし、オフィス家具の提供やITソリューションを行うグループ会社につなげたり、直営の文具専門店で得た情報を公開し、売場提案に活用するケースも少なくありません。

その中で私の在籍する加藤憲G.R.S（株）でいえば、量販店や書店といった身近な店舗に、自ら選んだ季節商品を提案し、思い通りの売場をつくった時の達成感は格別です。もちろん、その他の会社の営業も、お客様の課題を解決する中で、多くの感謝の言葉をいただける毎日です。
社風的にも、一人ひとりが個性を発揮できる環境ですし、取引先やユーザーのためにできることを考え、実践し、新たな創造をした人こそ評価されます。私の部下で言えば、自ら展示会やギフトショーに出向き、私の知らないメーカーを見つけ出し、お客様に提案している社員もいます。
活躍ぶりは正当に評価するため、過去にはグループ会社の中で40代で社長に抜擢された実績もあります。

小中学校にモバイルが導入されるなど、ペーパーレス化の動きが進み、文具のあり方も変わってきています。今後は日本でも、業界の再編成の流れが訪れるかもしれません。けれど文具自体は決してなくならないでしょうし、私たちも１つの枠にとらわれることはしません。つねに時代の流れを読み、柔軟に変化、対応していくつもりです。
新卒のみなさんは、まっさらな状態からのスタートです。若手なりの斬新な発想を活かしていただくためにも、好奇心とチャレンジ精神が旺盛な人材に期待します。
（梅村隆史／西日本営業部　部長／1997年入社）

会社データ

事業内容	「ペン1本から、高度なITソリューションまで」専門会社が、日本の現場を支える。加藤憲ホールディングスグループでは、各分野に特化した事業会社が連携し、お客様の課題を解決するために多角的な提案をしています。 ■1.文具卸事業：加藤憲G.R.S.株式会社【国内屈指の調達力で、文具流通のスタンダードを作る】文具・事務用品の専門商社として、国内ほぼ全ての文具メーカーとの取引ネットワークを持っています。主なクライアントは、全国展開する大手量販店、書店、家電量販店、ECサイトなど。単に注文を受けた商品を届けるだけでなく、「今、何が売れるのか」というトレンドを分析し、商品の選定から売場のレイアウト、販促キャンペーンの企画までをトータルにプロデュースします。自分が提案した商品が全国の店頭に並び、ヒットを生み出す「仕掛け人」としての醍醐味を味わえる事業です。 ■2. ITソリューション事業：株式会社シーオーエー【中小企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）を伴走支援する】企業の「困った」をITの力で解決するコンサルティング・プロバイダーです。OA機器や通信インフラの提供はもちろん、業務効率化を実現するソフトウェアの導入、セキュリティ対策の構築、保守サポートまでを一貫して行います。私たちの強みは、地域密着型で深く入り込む提案スタイル。「DXと言われても何から手をつければいいか分からない」というお客様に対し、経営課題の本質を見極め、最適な仕組みを提案・導入することで、企業の成長をダイレクトに支えます。 ■3. 小売事業：株式会社ビーエイチエス【「ぶんぐまる」「23ステーション」を通じた体験価値の提供】地域最大級の品揃えを誇る文具専門店を直営展開しています。デジタル化が進む今だからこそ、「実際に触れて選ぶ楽しさ」というリアル店舗の価値を追求しています。仕事内容は、店舗運営から商品の仕入れ、イベント企画、SNSを活用した情報発信まで多岐にわたります。お客様の反応をダイレクトに感じながら、地域の人々に愛される「体験型ショップ」を創り上げる、クリエイティブな仕事です。これら3つの異なるアプローチを組み合わせることで、私たちはオフィスや教育現場のあらゆるニーズに応え、社会のインフラを支えています。【東京本社】総武本線／都営浅草線　浅草橋駅Ａ２出口　徒歩３分　または　総武本線／馬喰町駅Ｃ４出口　徒歩２分

事業内容

「ペン1本から、高度なITソリューションまで」専門会社が、日本の現場を支える。

加藤憲ホールディングスグループでは、各分野に特化した事業会社が連携し、お客様の課題を解決するために多角的な提案をしています。

■1.文具卸事業：加藤憲G.R.S.株式会社【国内屈指の調達力で、文具流通のスタンダードを作る】
文具・事務用品の専門商社として、国内ほぼ全ての文具メーカーとの取引ネットワークを持っています。主なクライアントは、全国展開する大手量販店、書店、家電量販店、ECサイトなど。単に注文を受けた商品を届けるだけでなく、「今、何が売れるのか」というトレンドを分析し、商品の選定から売場のレイアウト、販促キャンペーンの企画までをトータルにプロデュースします。自分が提案した商品が全国の店頭に並び、ヒットを生み出す「仕掛け人」としての醍醐味を味わえる事業です。

■2. ITソリューション事業：株式会社シーオーエー【中小企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）を伴走支援する】
企業の「困った」をITの力で解決するコンサルティング・プロバイダーです。OA機器や通信インフラの提供はもちろん、業務効率化を実現するソフトウェアの導入、セキュリティ対策の構築、保守サポートまでを一貫して行います。私たちの強みは、地域密着型で深く入り込む提案スタイル。「DXと言われても何から手をつければいいか分からない」というお客様に対し、経営課題の本質を見極め、最適な仕組みを提案・導入することで、企業の成長をダイレクトに支えます。

■3. 小売事業：株式会社ビーエイチエス【「ぶんぐまる」「23ステーション」を通じた体験価値の提供】
地域最大級の品揃えを誇る文具専門店を直営展開しています。デジタル化が進む今だからこそ、「実際に触れて選ぶ楽しさ」というリアル店舗の価値を追求しています。仕事内容は、店舗運営から商品の仕入れ、イベント企画、SNSを活用した情報発信まで多岐にわたります。お客様の反応をダイレクトに感じながら、地域の人々に愛される「体験型ショップ」を創り上げる、クリエイティブな仕事です。

これら3つの異なるアプローチを組み合わせることで、私たちはオフィスや教育現場のあらゆるニーズに応え、社会のインフラを支えています。

【東京本社】総武本線／都営浅草線　浅草橋駅Ａ２出口　徒歩３分　または　総武本線／馬喰町駅Ｃ４出口　徒歩２分

東京本社郵便番号	103-0002
東京本社所在地	東京都中央区日本橋馬喰町2丁目2番6号　朝日生命須長ビル（6F・8F）
東京本社電話番号	03-5643-0111
名古屋本社郵便番号	460-0013
名古屋本社所在地	名古屋市中区上前津1丁目4番10号　加藤憲ビル
名古屋本社電話番号	052-332-0522
創業	昭和21年8月
設立	昭和43年12月
資本金	4億5,763万6,800円
従業員	正社員　約460名パート・アルバイト社員　約1500名
売上高（2025年9月決算）	・売上高　　　 797億6500万円　※グループ合計
傘下事業会社	中部キスパ(株) 加藤憲G.R.S.(株) 加藤憲ツーワン(株) ワールドクラフト(株) ビーエイチエス(株) (株)シーオーエー (株)シーオーエーフィールディング (株)ネットオフィス (株)シーオーエートヨジム (株)シーオーエー静岡 (株)インターコムシステムズペンデクスコンサルティング(株) (株)九州リテールサポート (株)西日本リテールサポート (株)富士文具 (株)中日ビジネス (株)ネクスリーフ・デンタルエキップメント
募集会社	加藤憲ホールディングス(株) 中部キスパ(株) 加藤憲G.R.S.(株) (株)シーオーエーワールドクラフト(株) (株)九州リテールサポートビーエイチエス(株) (株)富士文具 (株)西日本リテールサポート (株)中日ビジネス
募集会社2	中部キスパ(株) 【本　　社】　名古屋市中区上前津1丁目4番10号加藤憲ビル【事業内容】　「オフィスの総合商社」。　　　　　　　愛知、三重、岐阜、長野、金沢、富山エリアの文具店、　　　　　　　販売店（二次卸）、学校法人や官公庁を文具、オフィス家具、　　　　　　　OA機器、通販を中心にフォローする。　　　　　　　オフィスで使用するもの全てを提供するトータルサプライヤー。【ビジネスパートナー】コクヨ(株) 【従業員数】　44名【資本金　】　9,000万円【売上高　】　95億6800万円（2025年9月決算実績）【事業所　】　名古屋・静岡・浜松・金沢
募集会社3	加藤憲Ｇ．Ｒ．Ｓ．(株) 【本　　社】東京都中央区日本橋馬喰町2丁目2番6号　朝日生命須長ビル8F 【事業内容】文具を扱うあらゆる小売店への卸業。　　　　　　量販店、書店、文具店、OA・PCショップ、ファンシーショップ等　　　　　　へ、文具・事務用品・雑貨等を組み合わせた「売場」そのものを　　　　　　創造・提案しサポートする。【従業員数】1008名【資本金　】9500万円【売上高　】400億2900万円（2025年9月決算実績）【事業所　】以下のとおり　・名古屋本部／名古屋市中区　・大阪営業所／大阪市淀川区　・瀬戸内営業所／香川県坂出市　・福岡営業所／福岡市博多区　・札幌営業所／札幌市白石区　・仙台営業所／仙台市　・NC岐阜物流センター／岐阜市　・中鶉物流センター／岐阜市　・量販瑞穂物流センター／岐阜県瑞穂市　・神戸西流通センター／神戸市西区　・千葉物流センター／千葉市　・四街道物流センター／四街道市　・札幌物流センター／札幌市　・仙台物流センター／仙台市　・瀬戸内物流センター／香川県坂出市　・熊本物流センター／熊本県菊池郡
募集会社4	(株)シーオーエー【本　　社】愛知県名古屋市北区若鶴町154番地【事業内容】IT・DXコンサルティング。　　　　　　顧客のパートナーとして伴走し、困り事・悩み事の解決提案を　　　　　　行うコンサルティング事業。　　　　　　元々はキヤノン製OA製品の販売・メンテナンスを中心として　　　　　　いたが、現在は顧客に対するコンサルティング提供から、　　　　　　具体的な問題解決手段としてITソリューションの販売・導入を　　　　　　行う。【ビジネスパートナー】キヤノンマーケティングジャパン(株) 【従業員数】60名【資本金　】3000万円【売上高　】64億3700万円（2025年9月決算実績）【事業所　】以下のとおり　・三重支社／三重県四日市市　・東京支社／東京都中央区　・三河支店／愛知県安城市
募集会社5	加藤憲ホールディングス(株) 【本　　社】愛知県名古屋市中区上前津1丁目4番10号　加藤憲ビル【事業内容】グループ会社の統括管理を担当し、管理部門・事務センターの　　　　　　機能を一手に担う。【従業員数】50名【資本金　】4億5763万6800円【売上高　】7億800万円（2025年9月決算実績）
募集会社6	■ワールドクラフト(株) 【本　　社】東京都中央区日本橋馬喰町2丁目2番6号　朝日生命須長ビル8F 【事業内容】メーカー（ファブレス）　　　　　　文具・事務用品、雑貨の製造・輸入・製品開発・　　　　　　マーチャンダイジング代行業【従業員数】 10名【資本金　】 6000万円【売上高　】4億7200万円（2025年9月決算実績）
募集会社7	■(株)九州リテールサポート【本　　社】福岡県福岡市博多区古門戸町5-15　【事業内容】文具・事務用品、雑貨の製造・輸入・製品開発・　　　　　　マーチャンダイジング代行業【従業員数】 30名【資本金　】 3000万円【売上高　】 23億2200万円（2025年9月決算実績）
募集会社8	■ビーエイチエス(株) 【本　　社】東京都中央区日本橋馬喰町2丁目2番6号　朝日生命須長ビル8F 【事業内容】文具、雑貨の専門小売業　　　　　　「ぶんぐまる」「23ステーション」の2ブランドにて　　　　　　地域の一般のお客様へ文房具を提供する。【資本金　】9,000万円【売上高　】12億1600万円 (2025年9月決算実績) 【従業員数】110名【事業所　】東京・埼玉・愛知・三重
募集会社9	■(株)富士文具【本　　社】埼玉県川口市戸塚東3‐20‐20 【事業内容】文具・紙製品・事務用品・ＯＡサプライ等のホームセンターを　　　　　　中心とした卸売業を営む専門商社。直営の小売店展開も。【資本金　】3000万円【売上高　】50億9500万円 (2025年9月実績) 【従業員数】212名【事業所　】埼玉・東京・千葉
募集会社10	■(株)西日本リテールサポート【本　　社】山口県下関市一の宮卸本町3番18号【事業内容】文具・紙製品・事務用品・ファンシー商品・ギフト商品等の　　　　　　専門商社。山口・広島に拠点を持ち、中四国九州エリアの　　　　　　チェーンストアを対象としたルート営業、および各業態の　　　　　　特性に合った商品紹介や売り場提案などの活動を展開。【資本金　】9,500万円【売上高　】32億3800万円 (2025年9月決算実績) 【従業員数】65名【事業所　】山口県下関市、広島県福山市
募集会社11	(株)中日ビジネス【本　　社】愛知県名古屋市中区上前津1-4-10 加藤憲ビル【事業内容】オフィス関連：事務機・OA機器・各種オフィス用品の販売、オフィスレイアウトの企画・施工　他印刷・名入れ関連：名刺・封筒・ハガキ・伝票等の印刷、粗品等への名入れサービス　他【資本金　】1000万円【売上高　】1億8800万円 (2025年9月決算実績) 【従業員数】8名【事業所】愛知県名古屋市中区上前津1-4-10 加藤憲ビル
沿革	1940年代 1946年　初代加藤憲治郎、加藤憲商店　創業 1949年　(株)加藤憲商店開業　法人組織になる 1950年代 1951年　コクヨ(株)と代理店契約　販売地域を東海4県に拡大 1960年代-1 1960年　事務機（複写機など）販売開始　　　　　(株)加藤憲商店から加藤憲(株)に改名 1964年　新社屋記念見本市開催　新社屋にて 1965年　量販店（スーパー）との取引開始　　　　　加藤憲静岡店　開設 1960年代-2 1968年　加藤憲三河店　開設 1969年　愛知コクヨ設立　資本金一千万　　　　（加藤憲(株)のコクヨ部門が分離独立する） 1970年代 1970年　アンテナショップ(株)オリエント　設立 1972年　量販事業　本格化　　　　　昭和区御器所分室　開設 1975年　加藤憲本社ビル第2期　改築 1979年　加藤憲黄金営業所　開設 1980年代-1 1980年　西区こも原倉庫　建設 1982年　加藤順造　社長就任 1983年　事務機器部門　設立　　　　　OA機器　販売活動拡大　　　　　加藤憲本社ビル改装 1980年代-2 1985年　大型量販店専任部署　加藤憲名西営業所　開設 1986年　愛知コクヨ本社　新社屋　建設 1987年　加藤憲浜松支店　開設 1989年　事務機販売専門　(株)COA　設立 1990年代-1 1990年　富山県高岡市に　北陸加藤憲(株)　設立 1991年　ホームセンター部門進出に伴い、笹塚営業所　開設 1992年　イツミ商事の権利委譲より、加藤憲東営業所　新設 1990年代-2 1995年　システム化設置　販売物流機構　スタート　　　　　加藤憲東京営業所＆大阪営業所　開設 1996年　加藤憲岐阜営業所　開設　　　　　文具通販事業、Kビジネス　開始 1997年　愛知コクヨと加藤憲を合併し、　　　　　愛知コクヨ加藤憲(株)　設立 1990年代-3 1999年　静岡市ヤマヂ(株)より営業譲受　静岡支店に統合　　　　　　文具通販事業、(株)ネットオフィス　設立　　　　　(株)カーマ（当時）と加藤憲ツーワン(株)共同設立　　　　　エイデン、ソフトバンクとの３社でイーエクスプレ　　　　　スを設立　　　　　インターネット通販を開始 2000年代-1 2000年　Kビジネスを(株)カウネットに移行 2001年　商品調達会社「加藤憲(株)」設立 2003年　(株)菊花堂本店の営業部門を譲受　　　　　キッカドウ事業部として事業開始　　　　　　ビーエイチエス(株)設立 2004年　ワールドクラフト(株)設立 2004年10月営業部分を事業会社化し、持株会社、加藤憲ホールディングス(株)を設立 2000年代-2 2005年　商品調達会社「加藤憲(株)」は「(株)カウネット」と　　　　　合併し、(株)カウネットの調達部門となる　　　　　文具ショップ「２３ステーション」開業 2006年　小泉屋(株)を(株)ケーエスと改め、グループに参加 2007年　加藤憲ネットビジネスを加藤憲コマース(株)へ統合 2000年代-3 2007年　(株)シーオーエー、(株)アイラックの営業部門を譲受　　　　　加藤憲リテールサポート(株)が(株)イシズ量販部と　　　　　事業統合し、社名を(株)Ｇ．Ｒ．Ｓ．とする 2009年　ＫＥＮＺブランド立上げ　　　　　(株)シーオーエー　東京営業所開設 2010年代-1 2010年　(株)ケーエスを(株)シーオーエー三河に商号変更　　　　　栄和(株)の事業を譲受し、(株)エイワとして　　　　　事業開始 2011年　グループ売上550億円達成 2012年　加藤憲コマース(株)　金沢支店開設　　　　　(株)シーオーエー三河を(株)シーオーエーへ統合 2010年代-2 2013年　(株)エイワを(株)G.R.S.に統合 2014年　(株)シーオーエーフィールディング　設立　　　　　名古屋本社　新社屋へ移転 2010年代-3 2015年　(株)G.R.S.を加藤憲G.R.S.(株)に商号変更　　　　　(株)オフィスツーワンを加藤憲ツーワン(株)に　　　　　商号変更　　　　　キッカドウ(株)を加藤憲ステイシー(株)に商号変更 2016年　創業70周年　　　　　(株)トヨハシ事務器と資本提携 2010年代-4 2016年　シーオーエーフィールディング豊橋支店　開設 2017年　東京本社　移転 2018年　(株)トヨハシ事務器を(株)シーオーエートヨジムへ　　　　　社名変更　　　　　三河事業所を統合し、西三河支店を開設 2019年　(株)富士文具と業務提携開始 2020年代-1 2020年　(株)レイメイ藤井ホールディングスと合弁会社　　　　　(株)九州リテールサポートを設立　　　　　(株)フォーデックと合弁会社(株)フォーデックGRS 　　　　　を設立 2021年　加藤憲ホールディングスはSDGs宣言を表明 2020年代-2 2021年　株式取得により(株)インターコムシステムズが　　　　　グループ参加 2022年　コクヨマーケティング(株)中部支社と　　　　　コクヨ東海販売(株)のサプライ卸事業を　　　　　加藤憲コマース(株)に承継し、中部キスパ(株)に　　　　　商号変更 2020年代-3 2023年　(株)フォーデックGRSより(株)西日本リテール　　　　サポートに商号変更　　　　加藤憲ステイシー(株)を加藤憲G.R.S.(株)に吸収合併 2024年　(株)シーオーエーが「キヤノングランドアスロン　　　　　2023」において全国優勝　　　　株式取得により(株)中日ビジネスがグループ参加。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.1年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	0名	4名	4名
取得者	0名	4名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.3%
  （80名中9名）
- 2024年度
グループ全体の合計数です。

社内制度

研修制度	制度ありグループ共通：新卒社員研修、階層別研修、OJT。新卒新入社員に対しては「OJTトレーナー」を個人別につけ、概ね入社から6カ月を目安としてOJTにて業務研修を行い、実務に係わる知識・スキルを習得していただきます。それ以外にも、人事主導のOff-JTを隔月で実施し、社会人一般として身につけるべきことを教育します。
自己啓発支援制度	制度あり Eラーニング制度あり。会社で契約している動画研修を自由に受講できます。
メンター制度	制度あり OJTでは原則として先輩社員が1名つき、マンツーマンで教育します。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪大学、大阪商業大学、大阪市立大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、神田外語大学、九州国際大学、近畿大学、金城学院大学、熊本学園大学、敬愛大学、工学院大学、皇學館大学、甲子園大学、神戸学院大学、國學院大學、国際武道大学、駒澤大学、至学館大学、下関市立大学、淑徳大学、椙山女学園大学、摂南大学、相愛大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、中部学院大学、帝京大学、東海学園大学、東京経済大学、東北学院大学、東洋大学、徳島文理大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋芸術大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、奈良大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本福祉大学、人間環境大学、広島工業大学、文教大学、北海学園大学、南九州大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、名城大学、目白大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）直近4年間（2023年から2026年）での採用実績（大学名50音順）。愛知大学　　　　　2 愛知学院大学　　　3 愛知淑徳大学　　　1 亜細亜大学　　　　1 跡見学園女子大学　2 大阪学院大学　　　1 大妻女子大学　　　1 関東学院大学　　　1 近畿大学　　　　　1 相模女子大学　　　1 静岡文化芸術大学　1 椙山女学園大学　　1 駿河台大学　　　　1 中京大学　　　　　4 帝京大学　　　　　1 東京工科大学　　　1 東洋大学　　　　　1 名古屋大学　　　　1 名古屋外国語大学　1 名古屋学院大学　　3 名古屋学芸大学　　1 日本工業大学　　　1 日本福祉大学　　　1 文化学園大学　　　1 名城大学　　　　　3 立正大学　　　　　2 もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　2024年　　2025年　　2026年 -------------------------------------------------------------------------- 大卒　　　　　　　11名　　　7名　　 10名　　　　9名短大・専門卒　　　－　　　　－　　　　－　　　　　ー　※グループ全体の合計数です

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪大学、大阪商業大学、大阪市立大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、神田外語大学、九州国際大学、近畿大学、金城学院大学、熊本学園大学、敬愛大学、工学院大学、皇學館大学、甲子園大学、神戸学院大学、國學院大學、国際武道大学、駒澤大学、至学館大学、下関市立大学、淑徳大学、椙山女学園大学、摂南大学、相愛大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、中部学院大学、帝京大学、東海学園大学、東京経済大学、東北学院大学、東洋大学、徳島文理大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋芸術大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、奈良大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本福祉大学、人間環境大学、広島工業大学、文教大学、北海学園大学、南九州大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、名城大学、目白大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）

直近4年間（2023年から2026年）での採用実績（大学名50音順）。
愛知大学　　　　　2
愛知学院大学　　　3
愛知淑徳大学　　　1
亜細亜大学　　　　1
跡見学園女子大学　2
大阪学院大学　　　1
大妻女子大学　　　1
関東学院大学　　　1
近畿大学　　　　　1
相模女子大学　　　1
静岡文化芸術大学　1
椙山女学園大学　　1
駿河台大学　　　　1
中京大学　　　　　4
帝京大学　　　　　1
東京工科大学　　　1
東洋大学　　　　　1
名古屋大学　　　　1
名古屋外国語大学　1
名古屋学院大学　　3
名古屋学芸大学　　1
日本工業大学　　　1
日本福祉大学　　　1
文化学園大学　　　1
名城大学　　　　　3
立正大学　　　　　2

採用実績（人数）

　　　　　　　　2023年　　2024年　　2025年　　2026年
--------------------------------------------------------------------------
大卒　　　　　　　11名　　　7名　　 10名　　　　9名
短大・専門卒　　　－　　　　－　　　　－　　　　　ー
　※グループ全体の合計数です

過去3年間の新卒採用者数（男女別）