最終更新日：2026/4/1

三菱UFJアセットマネジメント(株)【三菱UFJフィナンシャル・グループ】

業種

信託銀行・投資銀行・投資信託委託
その他金融

基本情報

本社: 東京都

資本金: 20億円

売上高: 1182億6600万円（2025年3月）

従業員数: 882名（2025年10月1日現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「あなた」と「社会」の豊かな未来に貢献する

企業のここがポイント

やりがい

資産運用を通じて「お客さまや社会の未来に貢献する」ことを目指す社会貢献性の高い事業
キャリア

投資信託の運用・商品開発・マーケティング・営業など、各領域で専門性を高めながら成長できる！
制度・働き方

年2回の5営業日連続休暇など、休暇制度・福利厚生も充実！

会社紹介記事

当社は、三菱UFJフィナンシャル・グループにおける資産運用の中核会社です。国内外の経済・金融動向や企業情報を継続的に分析し、専門性の高い知見をもとに投資判断を行うことで、変化の大きい市場環境の中でも安定的な運用を目指しています。

: 当社は、三菱UFJフィナンシャル・グループにおける資産運用の中核会社です。

: 国内外の経済・金融動向や企業情報を継続的に分析し、専門性の高い知見をもとに投資判断を行うことで、変化の大きい市場環境の中でも安定的な運用を目指しています。

資産運用のリーディングカンパニーとして、世界に選ばれる資産運用会社となる

長期的な資産形成をサポートするため、投資信託などを活用した資産運用サービスを提供しています（画像はイメージキャラクター「ツミタテントゥ」）。	私たちは、資産運用のプロフェッショナルとして、お客さまからお預かりした大切な資産を運用し、長期的な資産形成を支える会社です。投資信託などの金融商品を自ら企画・開発し、社会や市場のニーズに応じた新たな投資の選択肢を提供しています。資産運用業界は、学生の皆さんにとってまだ馴染みのない分野かもしれませんが、高い専門性が求められ、長期的にキャリアを築ける業界です。金融市場や運用業務に関心のある方はもちろん、商品開発やデータ分析など、幅広い分野で多様なバックグラウンドを持つ社員が、それぞれの強みを活かして活躍しています。私たちは、自ら新たなビジネスを構想し、形にしていくことで、MUFGグループの一員として資産運用ビジネスを牽引しています。将来にわたり、日本そして世界から信頼され、選ばれ続ける資産運用会社として、日本経済・世界経済の発展に貢献していきます。

長期的な資産形成をサポートするため、投資信託などを活用した資産運用サービスを提供しています（画像はイメージキャラクター「ツミタテントゥ」）。

私たちは、資産運用のプロフェッショナルとして、お客さまからお預かりした大切な資産を運用し、長期的な資産形成を支える会社です。投資信託などの金融商品を自ら企画・開発し、社会や市場のニーズに応じた新たな投資の選択肢を提供しています。

資産運用業界は、学生の皆さんにとってまだ馴染みのない分野かもしれませんが、高い専門性が求められ、長期的にキャリアを築ける業界です。金融市場や運用業務に関心のある方はもちろん、商品開発やデータ分析など、幅広い分野で多様なバックグラウンドを持つ社員が、それぞれの強みを活かして活躍しています。

私たちは、自ら新たなビジネスを構想し、形にしていくことで、MUFGグループの一員として資産運用ビジネスを牽引しています。将来にわたり、日本そして世界から信頼され、選ばれ続ける資産運用会社として、日本経済・世界経済の発展に貢献していきます。

会社データ

事業内容	投資運用業、投資助言・代理業、第二種金融商品取引業金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第404号一般社団法人　資産運用業協会会員

本社郵便番号	105-7320
本社所在地	東京都港区東新橋1-9-1 東京汐留ビルディング
本社電話番号	03-4223-3001
設立	1985年8月
資本金	20億円
従業員数	882名（2025年10月1日現在）
売上高	1182億6600万円（2025年3月）
事業所	東京（本社）
海外拠点	Mitsubishi UFJ Asset Management (UK) Ltd.

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 28.1時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.3日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	13名	14名	27名
取得者	13名	14名	27名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.0%
  （109名中12名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員導入・フォロー研修、ITリテラシー研修、階層別研修、語学研修、海外派遣型研修など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得補助、専門学校通学補助、通信教育受講補助、eラーニング視聴プログラム、MBA通学支援（※）、グループ向け自己啓発プログラム、福利厚生プログラムなど ※社会人大学院（MBA)への通学費用を会社が負担
メンター制度	制度あり・入社後1年間、直属の先輩（指導員）による指導・支援あり・上記とは別に、他部署の先輩がメンターとなる制度もあり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、京都大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、総合研究大学院大学、中京大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京科学大学、東京農工大学、東北大学、一橋大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、金沢大学、関西学院大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、駒澤大学、滋賀大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京科学大学、東京女子大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　 2024年　 2025年 --------------------------------------------------------- 院了　　　　　　3　　　　2　　　　7 学部卒　　　　　18　　　17　　　 16
採用実績（学部・学科）	経済学部、法学部、文学部、商学部、経営学部、政治経済学部、社会学部、教養学部、工学系研究科、経済学研究科、理工学研究科、生命科学研究科、総合文化研究科等