最終更新日:2026/2/4

(株)保全工学研究所

業種

  • 建設コンサルタント
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • ソフトウエア
  • 道路管理
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
1,000万円
売上高
5,5億円(2024年4月期)
従業員
40名(2024年3月)

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

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  • 職場環境

    ☆20~30代の若手が約7割☆定着率は高く、10年以上勤務する社員多数。若手とベテランのバランスの良さも◎

  • 制度・働き方

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会社紹介記事

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コンクリート構造物のひび割れ等を抽出する「劣化診断技術」。近年注目度を高めるこうした技術を駆使した調査・コンサルティングを行えることが、同社の最大の強みだ。
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少数精鋭の会社だが、行政からの依頼も多く、手掛ける案件の規模が大きいのも特徴。現場も常にチーム体制で動くため、先輩に教わりながら成長しやすい環境が整っている。

「保全」の観点から、インフラ構造物と人々の暮らしを守る仕事です。

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「人は企業の宝」として大切に育む風土。社長や先輩たちと近い距離で仕事をして、専門性の高い技術や知識が習得できる。公私のメリハリを付けて働く社員が多い会社だ。

近年、構造物においては、劣化が原因となる事故の発生などにより維持管理・補修の重要性が社会的に認知されてきました。私たちはこうした保全ニーズの高まりを予見し、2005年に設立された調査専門のコンサルタント会社です。コンクリート構造物の劣化具合をさまざまな角度から調査し、損傷の程度や補修の必要性をお伝えしています。当社の強みは、デジタルカメラや赤外線カメラなどを使った画像診断技術。現場に出向き、人の目で判断することも不可欠ですが、最先端機材や独自の解析ソフトを駆使すれば、効率の良い非破壊検査が可能です。国内に競合も少なく、専門性の高い分野のため、国や官公庁、ゼネコン、建設コンサルタントなどから高い信頼を得ています。自身が手掛けた調査・報告書が各企業や行政にフィードバックされ、課題解決に役立つことは大きなやりがいになるはず。
<代表取締役 天野勲>

当社に入社を決めたのは、インフラ構造物の調査に関する仕事のみに専念できる環境があったからです。今は自分の裁量で業務を進めやすい点も気に入っていますね。現場が好きなので、普段は見られないような全国の地上・地下の構造物を見られることに魅力を感じています。現在はコンクリートを主軸としていますが、今後は鋼構造などの構造物も手掛けて技術を磨いていきたいですし、目標を持って取り組めば、技術もどんどん向上して面白くなっていくと思っています。近年は老朽化した建物も増えているので、一般の人々の安全を考えながら仕事に取り組める側面もありますから、社会貢献の意識が高い方にとっても、手応えを感じられる仕事だと思います。
<技術部技術1課 玉城将>

私は学生時代からコンクリート構造物を維持することに興味があり、会社説明会を通して構造物をより長く、より安全にという「保全」の考え方に興味を持ったことがきっかけで入社を決めました。実際に橋や浄水場などの現場に行ったとき、はじめは規模の大きさに戸惑ってしまいましたが、先輩たちに一つひとつ丁寧に教えてもらうことで、現場作業にも慣れることができました。入社してまだ半年ではありますが、仕事を覚えるにつれて自身の成長を実感し、やりがいを感じています。これからも持続可能な社会を支えるプロフェッショナルになれるように日々精進していこうと思います。
<技術部技術2課 笹原寛晟>

会社データ

事業内容

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・ 土木・建築構造物の建設、維持管理、防災に関する調査・診断コンサルタント
・ 赤外線・可視画像診断システムの開発
・ 各種非破壊試験技術の開発
・ 赤外線カメラの販売
・ ひび割れ・浮きの画像診断ソフトの販売


ホテル、大学、市役所、事務、管理栄養士、学校法人、銀行、スポーツ、化粧品、デザイン、ゲーム、食品。様々な業界に興味がある方も大歓迎です。
本社郵便番号 101-0053
本社所在地 東京都千代田区神田美土代町5-2 第2日成ビル4階
本社電話番号 03-5283-8111
設立 2005年5月
資本金 1,000万円
従業員 40名(2024年3月)
売上高 5,5億円(2024年4月期)
事業所 本社:東京
事業所:東北(宮城)、関西(兵庫)、三重、中部(愛知)、千葉、埼玉
有資格者 技術士(建設部門) 3名
技術士補(建設部門) 1名
技術士補(応用理学) 1名
一級建築士 3名
測量士 2名
測量士補 2名
コンクリート診断士 6名
環境計量士(騒音、振動関係) 1名
一級土木施工管理技士 6名
第二種電気工事士 2名
学協会 社団法人コンクリート工学協会
社団法人土木学会
社団法人地盤工学会
社団法人日本建築学会
社団法人日本非破壊検査協会
財団法人生産技術研究奨励会
社団法人日本赤外線劣化診断技術普及協会
芝浦工業大学マルチフィールド研究会
社団法人日本建築ドローン協会
社団法人日本ドローンコンソーシアム
社団法人赤外線画像診断研究協会

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 5.7
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 1 1
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.3%
      (7名中1名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
各種技術資格取得支援(講習会・研修費負担、受験費負担)
新入社員研修(マナー講習等)
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援(受験費負担)
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田県立大学
<大学>
大阪市立大学、神奈川大学、九州産業大学、国士舘大学、芝浦工業大学、信州大学、中央大学、東海大学、東京経済大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、新潟工科大学、日本大学、福島大学、名城大学、立命館大学

採用実績(人数) 2012年:1名
2013年:1名
2014年:0名
2015年:1名
2016年:1名
2017年:0名
2018年:0名
2019年:0名
2020年:1名
2021年:1名
2022年:3名
2023年:1名
2024年:0名
採用実績(学部・学科) 工学部、理学部、経済学部、環境学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 0 2 2
    2024年 0 0 0
    2023年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 2 0 100%
    2024年 0 0 0%
    2023年 1 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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