最終更新日:2026/6/11

学校法人立教学院(立教大学)

業種

  • 学校法人
  • 教育

基本情報

本社
東京都
資本金
学校法人のためなし
事業活動収入
32,249,804,962円(2025年3月)
従業員
314名(2026年5月1日現在:学院および大学の専任職員数)

世界の誰とでも協働できるグローバルリーダーを育成する学校法人です。

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企業のここがポイント

  • やりがい

    学生・生徒の成長を支えることができるのは、教育機関ならではのやりがいです!

  • 制度・働き方

    キャリアに合わせた研修制度、スキルアップを図る自己啓発補助制度が充実しています!

  • 組織風土

    自由な校風に根ざし各自の自主性を尊重する文化があります!フラットでボトムアップな組織風土です!

会社紹介記事

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ツタに覆われた赤レンガの建物で、立教のシンボル的存在の「モリス館」。100年以上前に建てられ、現在も教室として使用されています。
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現状に満足せず、業務や組織のあり方を改善していくための創造的提案を行い、それを実行に移したいという高い志のある方と一緒に仕事ができることを楽しみにしています。

「自由の学府」で、働く。

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建学の精神はPro Deo et Patria(普遍的なる真理を探究し、私たちの世界、社会、隣人のために)。国際性やリーダーシップ等を携えたグローバルリーダーを育成しています。

立教学院は150年以上の歴史の中で、常にその時代の変化に合わせて先進的な取り組みを続けています。

■新学部「環境学部」を開設
「環境」をテーマに文理融合を実現する新学部、「環境学部」を2026年4月池袋キャンパスに開設しました。本学部は「リベラルアーツ教育で環境学を」を理念とし、文部科学省「大学・高専機能強化支援事業」にも選定されています。

■アジアトップクラスの3大学との連携プログラムの開始
ソウル大学校(韓国)、北京大学(中国)、シンガポール国立大学(シンガポール)というアジアでもトップクラスの大学との連携事業「ACEプログラム」は、文部科学省「大学の世界展開力強化事業」にも採択され、これからの立教の国際化推進の中核事業として位置づけています。

■10年ぶりの英語教育の改革
「自ら考え、行動し、世界と共に生きる」新しいグローバルリーダーを育成するため、大幅に刷新された全学部共通の英語教育カリキュラムが2020年度よりスタート。すべての1年次生が英語ディベート科目を必修で学び、2年次以降の英語で専門領域を学ぶための土台を作っていきます。

■立教大学箱根駅伝プロジェクト Phase2
創立150周年記念事業として箱根駅伝を目指す「立教箱根駅伝2024」事業を2018年12月に開始。始動4年目となる2023年に55年ぶりの本選へ復帰し、その後も3大会連続で予選会を通過し本選へ出場。2025年4月には「立教大学箱根駅伝プロジェクト Phase2」を始動。次なるステージへ、さらなる飛躍を目指します。 

会社データ

事業内容
学校法人立教学院の運営。小学校から大学・大学院まで一貫した連携教育および研究活動を行っています。

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創設者チャニング・ムーア・ウィリアムズ主教像

本社郵便番号 171-8501
本社所在地 東京都豊島区西池袋3-34-1
本社電話番号 03-3985-2245
設立 1874年5月
資本金 学校法人のためなし
従業員 314名(2026年5月1日現在:学院および大学の専任職員数)
事業活動収入 32,249,804,962円(2025年3月)
事業所 ■池袋キャンパス(東京都豊島区)
  学院本部、立教大学、立教池袋中学校・高等学校、立教小学校
■新座キャンパス(埼玉県新座市)
  立教大学、立教新座中学校・高等学校
平均年齢 44歳
関連会社 株式会社立教企画
沿革
  • 立教学院の沿革
    • 1874年:ウィリアムズ主教、築地に私塾を開校。
      1907年:専門学校令により、立教大学として発足。
      1918年:池袋に移転。
      1990年:新座キャンパス開校。
      2024年:創立150周年。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18
    2026年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.0時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.5
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 11 8 19
    取得者 9 8 17
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    81.8%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 37.2%
      (86名中32名)
    • 2026年度

    2026年5月1日時点

社内制度

研修制度 制度あり
内定者研修、新入職員研修、階層別研修、海外語学研修、グローバル対応力実践研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
各種講習会補助、外国語講習会補助、オンライン英会話補助、eラーニング、自主勉強会・研修会補助など
メンター制度 制度あり
新卒採用者それぞれにメンター(他部署の若手先輩職員)を置き定期的な面談を実施
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京大学、東京外国語大学、法政大学、立教大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、お茶の水女子大学、関西学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、埼玉大学、上智大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京都立大学、東北大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、横浜市立大学

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年 2025年 2026年
-----------------------------------------------------------------------
大卒   3名    6名  7名   6名   6名
(院了含)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 2 4 6
    2025年 5 1 6
    2024年 2 5 7
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 6 0 100%
    2025年 6 0 100%
    2024年 7 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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