最終更新日:2026/4/1

第一三共ヘルスケア(株)

業種

  • 薬品
  • 化粧品
  • 食品
  • 日用品・生活関連機器
  • 医療用機器・医療関連

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
907億円(2026年3月期) 867億円(2025年3月期) 760億円(2024年3月期)
従業員
約550名(2025年度)

「Fit for You」ひとりひとりの健やかな人生のライフパートナー

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    「治療・予防・快適」と様々な健康状態の生活者の悩みに寄り添える高品質で幅広い製品群

  • 技術・研究

    使い心地・使いやすさ・選びやすさ・環境配慮までを品質と捉えた生活者視点のものづくり

  • キャリア

    「深化」と「幅」を掛け合わせながら、多種多様なキャリア形成が実現可能

会社紹介記事

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スローガンの端から端まで引かれた下線はその生涯に寄り添う姿勢を、Youの緑から青へのグラデーションは特定の誰かではなく多様な生活者一人ひとりを表現しています。
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OTC医薬品・機能性スキンケア・オーラルケア・食品を通じて、治療だけではなく予防・快適と幅広く身近な健康に寄り添うことができる会社です。

ひとりひとりの健やかな人生のライフパートナー

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採用担当

ドラッグストア等で購入することができるOTC医薬品(一般用医薬品)は、「使う方ご自身で選ばれ、買っていただく」という点が医薬品の中でも大きな特徴です。それが当社のビジネスの難しさであり、また面白いところです。
コーポレートスローガンである「Fit for You」には、科学的根拠に基づいた製品群・情報・サービスにより、ひとりひとりの健やかで豊かな人生を支え、伴走していく人生のライフパートナーでありたいという想いが込められています。当社は高品質で幅広い製品群を強みとしていますが、まだ満たされていないニーズはあるはず。私たちは「製品」と「情報」の届け方を生活者の視点で追求しています。

誰もが安心してセルフケア・セルフメディケーションに取り組める社会を実現するためには、現状維持ではなくチャレンジが必要です。成功か失敗かではなく、経験から学び挑戦する姿勢を大切にしています。そんな当社だからこそ、あなたの「想い」がチャレンジへの原動力になるはず。

会社データ

事業内容
医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器、食品、飲料水等の製造および売買

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本社郵便番号 103-8234
本社所在地 東京都中央区日本橋三丁目14番10号
本社電話番号 03-5255-6222(代表)
設立 2005年12月16日
資本金 1億円
従業員 約550名(2025年度)
売上高 907億円(2026年3月期)
867億円(2025年3月期)
760億円(2024年3月期)
事業所 [本  社] 東京都
[研究拠点] 東京都
[営業拠点] 東京・大阪・名古屋・福岡・仙台
OTC医薬品の役割 昨今、健康寿命の延伸のために、自分自身で健康を守り対処する「セルフケア」という考え方が浸透しています。
セルフケア実現に向けたOTC医薬品のメリットは様々です。例えば、ドラッグストアなどで気軽に購入できること、病院に行く時間や費用を抑えられることなどがあげられ、体の不調を自分で手当てすることが可能になります。
第一三共ヘルスケアの強み 生活者の悩みに寄り添える高品質な製品を開発する事を大切にしています。二ーズ視点とシーズ視点の両面からアプローチをした結果、42ブランド・500製品を保有し、人々の幅広く美と健康に寄り添っています。

【ニーズ視点】生活者の実態や悩みから、生活者が感じている顕在化しているニーズや、生活者自身が気づいていない潜在的ニーズをキャッチし、それらのニーズを満たせる製品を考える視点
【シーズ視点】技術や成分、剤形から、製品に独自性や付加価値としてどう活かしていくかを考え、エビデンスに基づいたものづくりを考える視点
OTC-MRが担う役割とは OTC-MRは当社のビジネスの最前線です。主にドラッグストア等のお得意先に対し、市場分析に基づく企画提案や製品情報の提供を行い、生活者のセルフケアの選択肢の最大化を図ることです。こうした業務を通して、お得意先と生活者をつなぐ重要な役割を担うことができる点が、OTC-MRの魅力です。その上で、OTC医薬品は生活者が選んで買うからこそ、薬学知識だけでなくマーケティング視点も必要となるのが難しさでもあり、面白さです。
研究開発について 生活者が選んで使うからこそ、有用性、安全性、安定性はもちろんですが、使い心地、使いやすさ、製品に関する情報のわかりやすさ(選びやすさ)、環境への配慮などの様々な観点をすべて含めたものづくりを行っています。生活者から寄せられた声をもとに、製品の開発・改良に取り組むとともに、新たな製品開発の種を探索する研究も並行して進めています。さらに、大学や企業との共同研究も行い、オープンイノベーションによる研究開発を推進しています。
関連会社 第一三共ヘルスケアダイレクト(株)
沿革
  • 2007年4月
    • 第一三共ヘルスケアとゼファーマの事業統合により、現「第一三共ヘルスケア(株)」が始動
  •  
    • ※2005年12月 三共(1899年創業)と第一製薬
       (1915年創業)のOTC(一般用)医薬品事業を統合し、当社を設立
  •  
    • ※ゼファーマは2004年10月 藤沢薬品工業(1894年創業)
       と山之内製薬(1923年創業)のOTC(一般用)医薬品事業を統合

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.0年
    2026年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.2時間
    2026年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.0日
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 9名 8名 17名
    取得者 8名 8名 16名
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    88.9%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
■階層別研修
新入社員研修(入社後約4か月間の集合研修+OJT8か月)
2年次フォローアップ研修
3年次スキルアップ研修
4年次ステップアップ研修

■選抜型研修
リーダーシップ強化研修

■公募型研修
各種スキル強化研修

■キャリア研修
5年次キャリアデザイン研修
自己啓発支援制度 制度あり
■資格取得支援
・登録販売者
・化粧品検定
・知的財産管理技能検定
・マーケテイング検定
・ITパスポート など

■自律的学習促進
LinkedIn Learning
メンター制度 制度あり
OJTトレーナー制度(1年目)
サポーター制度(2年目およびキャリア入社者向け)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己成長申告制度(年1回面談を実施)
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、大阪教育大学、大阪府立大学、金沢大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都府立医科大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、広島大学、星薬科大学、北海道大学、明治大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪医科薬科大学、大阪市立大学、大阪府立大学、学習院大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都薬科大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、国際医療福祉大学、静岡県立大学、上智大学、成城大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東京海洋大学、東京女子大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、明治大学、明治薬科大学、盛岡大学、安田女子大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2024年 2025年 2026年
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 12名  18名   16名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 6名 10名 16名
    2025年 8名 10名 18名
    2024年 6名 6名 12名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 16名 0名 100%
    2025年 18名 0名 100%
    2024年 12名 0名 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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