(株)岐阜新聞社の2027年度会社概要

「つたえる、つながる」　地域課題と向き合い、思いを伝え、未来へつなぐ

企業のここがポイント

製品・サービス力

「岐阜新聞デジタル」では紙面に掲載されていない特別なコンテンツを用意し、読者の満足度を高めています。
やりがい

地域密着の取材姿勢を貫き、地方紙ならではのきめ細かな話題や情報を日々提供しています。

会社紹介記事

岐阜市の中心に位置する岐阜新聞社の社屋。県内各地に総局や支局のネットワークを張り巡らせているほか、東京・名古屋・大阪・西濃に支社を置いています。岐阜新聞社の業務は、新聞発行やWebニュースの配信、情報紙の制作に留まりません。スポーツイベントや花火大会など、幅広い事業を通じて地域を盛り上げています。

: 岐阜市の中心に位置する岐阜新聞社の社屋。県内各地に総局や支局のネットワークを張り巡らせているほか、東京・名古屋・大阪・西濃に支社を置いています。

: 岐阜新聞社の業務は、新聞発行やWebニュースの配信、情報紙の制作に留まりません。スポーツイベントや花火大会など、幅広い事業を通じて地域を盛り上げています。

地域密着の取材姿勢を貫き続けています！

郷土愛を育むキャッチコピー「We Love Gifu」	岐阜新聞は2026年で創刊145年の節目を迎えます。創刊以来、地域密着の取材姿勢を貫き、県内に１６か所の支社・総局・支局を設け、地方紙ならではのきめ細かな話題や情報を日々提供しています。創刊140年の節目には「岐阜新聞SDGs宣言」を行い、地域の皆さまが生き生きと暮らせる社会を目指して活動しています。また当社は地域に寄り添った新聞紙面や、近年はデジタル事業（岐阜新聞デジタル、SNSなど）を展開し、紙とデジタルの共存に努めています。郷土愛を育む「We Love Gifu」をキャッチフレーズに、地域貢献に資する総合メディア企業を目指しています。

郷土愛を育むキャッチコピー「We Love Gifu」

岐阜新聞は2026年で創刊145年の節目を迎えます。
創刊以来、地域密着の取材姿勢を貫き、県内に１６か所の支社・総局・支局を設け、地方紙ならではのきめ細かな話題や情報を日々提供しています。創刊140年の節目には「岐阜新聞SDGs宣言」を行い、地域の皆さまが生き生きと暮らせる社会を目指して活動しています。
また当社は地域に寄り添った新聞紙面や、近年はデジタル事業（岐阜新聞デジタル、SNSなど）を展開し、紙とデジタルの共存に努めています。
郷土愛を育む「We Love Gifu」をキャッチフレーズに、地域貢献に資する総合メディア企業を目指しています。

会社データ

事業内容	■日刊紙「岐阜新聞」朝刊発行 ■文化・スポーツ事業の主催、後援 ■広告・企画・イベント運営 ■デジタル事業 ■旅行代理業

本社郵便番号	500-8577
本社所在地	岐阜県岐阜市今小町10番地
本社電話番号	058-264-1151
創刊	1881年7月19日
設立	1940年9月27日
資本金	8,000万円
従業員	176名（男117名、女59名　2026年1月現在）※パート、嘱託、役員含む
売上高	47億7,300万円（2025年9月決算）
事業所	■本社（岐阜市） ■支社（東京、名古屋、大阪、西濃） ■総局（東濃、中濃、ひだ高山、美濃加茂） ■支局（中津川、羽島、恵那、郡上、揖斐、下呂、各務原、本巣、可児、海津、飛騨）
関連会社	（株）岐阜放送、岐阜新聞高速印刷（株）、（株）岐阜新聞情報センター、岐阜新聞輸送（株）、岐阜新聞岐阜放送ハウジングギャラリー（株）、（株）岐阜折込センター
平均年齢	42.5歳（2026年1月現在）弊社は、長く勤務される社員が多く、安心して就労していただける環境だと考えています。
平均勤続年数	16.9年（2024年6月現在）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.9年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.6日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	4名	2名	6名
取得者	4名	2名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.5%
  （38名中4名）
- 2025年度
38名には、パート・アルバイト・嘱託社員は入っていません。

社内制度

研修制度	制度あり新人研修（マナー、販売店、安全運転講習、各局研修など）ほか
自己啓発支援制度	制度あり現在の業務に関連するもの、または今後の業務展開に関連する資格・検定試験代金、免許・資格取得のための講座、セミナー、学費などを支給。 ※検定試験は2級以上 ※資格・検定共に合格した場合に支給 ※限度額は1件10,000円、年間１人につき30,000円
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、朝日大学、茨城大学、大阪大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、岐阜聖徳学園大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、京都府立大学、金城学院大学、皇學館大学、神戸大学、滋賀県立大学、静岡大学、信州大学、専修大学、創価大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、同志社大学、富山大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、法政大学、北海道大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年4月　3名 2024年4月　2名 2023年4月　5名 2022年4月　4名 2021年4月　3名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、朝日大学、茨城大学、大阪大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、岐阜聖徳学園大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、京都府立大学、金城学院大学、皇學館大学、神戸大学、滋賀県立大学、静岡大学、信州大学、専修大学、創価大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、同志社大学、富山大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、法政大学、北海道大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2025年4月　3名
2024年4月　2名
2023年4月　5名
2022年4月　4名
2021年4月　3名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）