最終更新日:2026/5/28

(株)日本マイクロニクス【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • 精密機器
  • 機械
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • その他電子・電気関連

基本情報

本社
東京都
資本金
50億1,835万円
売上高
701億7300万円 ※2025年12月末日 実績
従業員
1,264名(グループ全体:1,785名)※2025年12月末日 現在

海外売上9割!世界トップクラスの半導体検査機器メーカー。日本のものづくりを世界に届けています!

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企業のここがポイント

  • 技術・研究

    蓄積された技術と革新的なアイデアを用いて、プローブカードの高精度な開発・製造をしています。

会社紹介記事

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進化し続ける半導体。それに合わせて検査器具も常に最新の技術と知識が求められます。全社員が熱意をもって新しい技術に取り組み、未来のさらにその先を作っています。
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私たちは周りの人の意見を聞くことを大事にしています。最後までやり遂げようとする強い意思と部門を超えたチームワークで、時代に合った価値あるものを生み出しています。

わたしたちは世界トップクラスの技術者集団です

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「学生と社会人との違いは『時間』の捉え方。正確さとスピード感が求められるため、的確な判断力が求められます。」と語る斎藤さん。

【世界トップクラスのプローブカードメーカーとして】

わたしたちの暮らしに欠かせない車や家電、パソコン、スマートフォンなどに組み込まれている半導体は日々、進化しています。当社主力製品のプローブカードは、半導体ICチップ製造のウェーハ検査工程において、シリコンウェーハ上に形成されたICの電気的検査に用いられる器具です。
当社プローブカードはメモリ向け市場で世界1位のシェアを誇り、売上の9割以上は海外向けと、半導体の"検査"を牽引しています。

プローブカードは受注生産で、お客様の仕様に合わせて開発・製造します。わたしが所属する課では、受注前にお客様から要望や相談を受け、現行の回路が使えるか、または改良が必要かを判断します。その際、的確な判断が求められるため、常に最新の技術を知識として身につけることを心がけています。

【学生時代の学びはすべての基礎になる】

子どもの頃から電気で動くものに興味があったわたしは、工業高校で電子機器を、卒業後は職業能力開発短期大学校で電子回路やプログラミングを学びました。学生時代に学んだことはすべての基礎であり、今の仕事にも大きく役立っています。例えば部品を接合させる向きひとつとっても、予備知識があるとないとでは設計における考え方が変わってきます。電子機器は製品毎に違いはあっても基本は同じ。学生時代は基礎をしっかり学ぶことが大切だと実感しています。

【充実した研修期間が成長につながる】

現在、わたしは人を育てる立場にあります。難しい面もありますが、わたし自身、新入社員研修のときに築いた人脈や経験が活かされていると感じることが多々あります。当社の研修は入社後、半年間行われます。製造現場を見学して実際に製造に携わったり、座学で学んだり、製造と知識の両面から会社の事業を知ることができたことは今も役に立っています。そのときにお世話になった上司や先輩とは部署が違っても交流があり、わからないときはすぐに聞くことができる関係が築かれています。そうしたコミュニケーションの大切さを技術とともに、後輩にも伝えていきたいですね。
(メモリー技術部 製品技術グループ 斎藤貴大さん 2012年入社)

会社データ

事業内容
日本マイクロニクス(MJC)は半導体製造工程で使用される検査器具“プローブカード”、検査装置“テスタ”などを半導体メーカーに提供しています。シェアは世界トップクラスを誇り、これらは半導体の品質や性能を支えるため、高い精度を用いて開発・製造されています。トップメーカーであり続けるために、自社で製造装置を開発しているのも特徴です。

また、検査器具や装置を、お客様のニーズに合わせ「テストソリューション」という形でも提供しています。多様化するニーズに対応するため、営業と技術だけでなくグローバルスタッフが常にチームを組んでおり、売上全体の9割が海外向けとなっています。

<<日本マイクロニクスが生み出す主力製品群>>

【半導体関連製品】
~信頼性の高い検査/計測技術で豊かな生活を生み出す、最先端製品群~

半導体製造工程において、ウェーハの電気的特性検査に使用される計測器具「プローブカード」や試験装置「テスタ」、デバイスの研究開発時における評価・分析で使用される「ウェーハプローバ」などを提供しています。
半導体の高機能化、多様化が進むなか、信頼性の高い検査/計測技術で、生産性および品質の向上を支えています。

【FPD関連製品】
~テストソリューションを生み出す、多彩なFPD関連装置~

FPD(フラットパネルディスプレイ)のテストパネルに電気信号を伝える「プローブユニット」などを提供しています。
FPDの大型化・高精細化・多用途化が進むなか、最適な検査ソリューションを提供し、生産性向上に貢献しています。

<<国内事業所>>
東京都武蔵野市、青森県平川市、大分県大分市

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製品の製造にあたりその構造や材質の分析を行うのも業務のひとつです。自分の開発した技術が製品化されお客様の間で認知される、技術者としてやりがいを感じる仕事です。

本社郵便番号 180-8508
本社所在地 東京都武蔵野市吉祥寺本町2-6-8
本社電話番号 0422-21-2665
設立 1970年11月
資本金 50億1,835万円
従業員 1,264名(グループ全体:1,785名)※2025年12月末日 現在
売上高 701億7300万円 ※2025年12月末日 実績
国内ネットワーク (株)日本マイクロニクス本社、青森営業所、大分営業所、青森工場、青森松崎工場、大分テクノロジーラボラトリー
海外ネットワーク MJC Electronics Corporation、MEK Co., Ltd.、China MJC (Shanghai) Co., Ltd.、Taiwan MJC Co., Ltd、MJC Europe GmbH、MJC Microelectronics (Kunshan) Co., Ltd.、MJC Electronics Asia Pte.Ltd.
平均年齢 37歳11か月(2025年12月末時点)
平均勤続年数 14年1カ月(2025年12月末時点)
平均給与 7,869,776 円(2025年12月末時点)
沿革
  • 1970年
    • シンクロスコープ、ファクシミリ、産業半導体、真空試験装置のメンテナンスを目的として、東京都目黒区にトーワ電気(株)を設立
  • 1971年
    • 東京都武蔵野市に本社を移転
      半導体を対象とした計測技術及び微細加工技術の研究開発を開始
  • 1973年
    • 半導体検査装置及び精密測定機器を開発、販売を開始
  • 1975年
    • 商号を(株)日本マイクロニクスに変更
  • 1976年
    • プローブカード開発
  • 1977年
    • マニュアルプローバ1号機を完成
  • 1981年
    • 青森県南津軽郡平賀町(現:青森県平川市)に平賀工場を新設
  • 1985年
    • 青森県南津軽郡平賀町(現:平川市)に新平賀工場(現:青森工場)を新設
      青森営業所を開設
      液晶ディスプレイ検査装置1号機を完成
  • 1992年
    • パッケージプローブ開発に着手
  • 1994年
    • 神戸市中央区に関西営業所(現:関西出張所)を開設
  • 1997年
    • 日本証券業協会に株式を店頭登録
      大分工場及び大分営業所を大分県大分市高江西に移転し、大分テクノロジーラボラトリーに名称変更
  • 1998年
    • 熊本工場及び熊本営業所を熊本県上益城郡益城町に移転し、熊本テクノロジーラボラトリーに名称変更(2012年9月 大分テクノロジーラボラトリーと統合)
  • 2000年
    • 青森県南津軽郡平賀町(現:青森県平川市)に青森松崎工場を増設
  • 2003年
    • 子会社MJC Microelectronics(Shanghai)Co., Ltd.を設立
  • 2004年
    • 茨城県真壁郡(現:筑西市)に茨城テクノロジーラボラトリーを開設(2011年11月 青森工場と統合)
      子会社Taiwan MJC Co., Ltd.を設立
  • 2005年
    • 世界初の8インチウェーハ一括測定プローブカードを製品化
      子会社China MJC(Shanghai) Co., Ltd.を設立
  • 2006年
    • 東京都三鷹市に子会社 (株)MJCテクノを設立
  • 2007年
    • 青森工場に新棟を増設
      子会社MJC Europe GmbHを設立
  • 2008年
    • 子会社MEK Co., Ltd.を設立
  • 2010年
    • 国内全拠点においてISO9001、14001を認証取得
  • 2011年
    • 子会社MJC Microelectronics(Kunshan) Co., Ltd.を設立
  • 2015年
    • 東京証券取引所 市場第一部に市場変更
  • 2016年
    • 子会社MJC Electronics Asia Pte. Ltd.を設立
  • 2017年
    • 子会社 (株)MJCテクノを吸収合併
  • 2022年
    • 東京証券取引所の市場再編にともない、東京証券取引所プライム市場に上場

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.1
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.5時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.4
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 18 11 29
    取得者 9 11 20
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    50.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.8%
      (204名中16名)
    • 2025年度

    12名中1名は上席執行役員

社内制度

研修制度 制度あり
≪一例≫
新入社員研修、1、3、5年目フォローアップ研修、技術研修、階層別研修など。
自己啓発支援制度 制度あり
≪一例≫
通信教育支援:会社指定の通信講座100コース以上から希望の講座を受講し、合格修了した場合、受講料の会社補助が受けられます。
語学学習制度:Eラーニング、オンライン英会話、短期語学留学などが受講できます。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアプランアンケート、および上司との定期面談を実施しています。自身のキャリア観について振り返り、上司や人事と共有するきっかけとなります。
社内検定制度 制度あり
当社独自の技術レベル試験・技能レベル検定を実施しています。
また、主任職・管理職への登用試験を実施しています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、北見工業大学、京都大学、慶應義塾大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、埼玉大学、上智大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、長崎大学、名古屋工業大学、日本大学、八戸工業大学、弘前大学、北海道大学、山形大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、青森大学、青森公立大学、青森中央学院大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、亜細亜大学、石巻専修大学、岩手大学、大分大学、神奈川大学、川村学園女子大学、関西外国語大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、共立女子大学、近畿大学、熊本学園大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸松蔭女子学院大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、九州産業大学、佐賀大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、城西大学、上智大学、鈴鹿大学、西南学院大学、専修大学、崇城大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、名古屋大学、奈良大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、日本文理大学、八戸工業大学、阪南大学、一橋大学、兵庫大学、弘前大学、フェリス女学院大学、福岡大学、法政大学、北星学園大学、松山大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
東北職業能力開発大学校(専門課程)、八戸工業高等専門学校、大分工業高等専門学校

採用実績(人数)        2023年 2024年 2025年
-------------------------------------------------
大学院修了  5名   3名    3名 
大学卒    10名   5名    9名
高専卒    ー名   1名     ー名
-------------------------------------------------
合計     15名    9名    12名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 7 5 12
    2024年 7 1 8
    2023年 10 5 15
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 12 0 100%
    2024年 8 0 100%
    2023年 15 2 86.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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