最終更新日：2026/6/29

独立行政法人国立病院機構　東海北陸グループ（メディカルスタッフ職）

業種

公益・特殊・独立行政法人
医療機関

基本情報

本社: 愛知県

資本金（法人全体）: 2,029億円

経常収益（法人全体）: 1兆828億円（令和6年度決算）

従業員（法人全体）: 約63,700名うち、東海北陸グループ7,061名 ※2025年10月1日現在

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

あなたの仕事が日本の医療の力になる。国内最大規模の病院ネットワークを誇る国立病院機構で、地域のため、日本の医療のために貢献しませんか？

企業のここがポイント

やりがい

質の高い医療、患者さんの安心できる医療の提供を目指し、地域、日本の医療のために貢献しませんか？
安定性・将来性

国内最大規模の病院ネットワークを誇る国立病院機構で働くことができます。
職場環境

2024年度の年平均有給休暇取得日数は14.0日と多く、休暇を取得しやすい環境です。

会社紹介記事

専門職としてチーム医療に貢献し、患者さんの目線に立った医療を提供します！国立病院機構には全国140の病院があり、東海北陸地区では18病院がそれぞれの政策医療分野を担当し、地域の医療に貢献しています！

: 専門職としてチーム医療に貢献し、患者さんの目線に立った医療を提供します！

: 国立病院機構には全国140の病院があり、東海北陸地区では18病院がそれぞれの政策医療分野を担当し、地域の医療に貢献しています！

医療に不安が生まれないために

災害医療においても国立病院機構は貢献しています。	国立病院機構は２００４年に国の機関から移行した独立行政法人です。「医療の提供」「臨床研究の推進」「医療従事者の養成」の３つを果たすべき大きな使命としており、国内に１４０病院を擁する我が国最大級の病院組織です。東海北陸グループはそのうちの一つで、同域内の６県下に、合わせて１８か所の病院と２つの関連施設を展開しています。　当機構は、国の医療政策の直接的な担い手として、がんや循環器病など、国民の健康に大きな影響のある疾病や、結核、神経・筋難病などの、他の設置主体では必ずしも実施されないおそれのある医療分野に対し、患者・家族が安心して治療・療養ができるよう、全国的な病院ネットワークを活用しながら、各地域のセーフティネットとして支えています。　また、重大な疾患や難病委に対する取り組みだけでなく、災害発生時や国際的感染症など、国の危機管理に際して求められる医療を提供することも、担うべき役割の一つになります。有事の際には、DMAT（災害派遣医療チーム）やDPAT（災害派遣精神医療チーム）、初動医療班として、医師や看護師などの職員を派遣することで、多くの人命を救助するとともに、その後の継続的な医療支援にも携わっています。　このような、国民と社会に貢献する度合いの大きさこそが当機構と自治体や民間が運営する病院との最も大きな違いといえるでしょう。少子高齢化の進展、地域包括ケアシステムの促進、医療技術の高度化・多様化など、我が国の医療を取りまく環境は大きく変わろうとしています。”医療に不安が生まれないために”、それを支えるのは、未来を見据えて日本の未来を考え、責任感を持って取り組む職員一人ひとりであり、国立病院機構はそんな職員で組織されています。

災害医療においても国立病院機構は貢献しています。

　国立病院機構は２００４年に国の機関から移行した独立行政法人です。「医療の提供」「臨床研究の推進」「医療従事者の養成」の３つを果たすべき大きな使命としており、国内に１４０病院を擁する我が国最大級の病院組織です。東海北陸グループはそのうちの一つで、同域内の６県下に、合わせて１８か所の病院と２つの関連施設を展開しています。
　当機構は、国の医療政策の直接的な担い手として、がんや循環器病など、国民の健康に大きな影響のある疾病や、結核、神経・筋難病などの、他の設置主体では必ずしも実施されないおそれのある医療分野に対し、患者・家族が安心して治療・療養ができるよう、全国的な病院ネットワークを活用しながら、各地域のセーフティネットとして支えています。
　また、重大な疾患や難病委に対する取り組みだけでなく、災害発生時や国際的感染症など、国の危機管理に際して求められる医療を提供することも、担うべき役割の一つになります。有事の際には、DMAT（災害派遣医療チーム）やDPAT（災害派遣精神医療チーム）、初動医療班として、医師や看護師などの職員を派遣することで、多くの人命を救助するとともに、その後の継続的な医療支援にも携わっています。
　このような、国民と社会に貢献する度合いの大きさこそが当機構と自治体や民間が運営する病院との最も大きな違いといえるでしょう。少子高齢化の進展、地域包括ケアシステムの促進、医療技術の高度化・多様化など、我が国の医療を取りまく環境は大きく変わろうとしています。”医療に不安が生まれないために”、それを支えるのは、未来を見据えて日本の未来を考え、責任感を持って取り組む職員一人ひとりであり、国立病院機構はそんな職員で組織されています。

会社データ

事業内容	○医療の提供・救急医療、災害医療、小児医療等の地域医療・重症心身障害児（者）に対する医療、エイズ医療等他の　設置主体では必ずしも実施されないおそれのある医療 ○医療に関する調査及び研究・診療情報の収集・分析と情報発信・大規模臨床研究の推進・迅速で質の高い治験の推進 ○医療従事者の養成・質の高い医師、看護師、メディカルスタッフ等の　育成・キャリア形成支援・地域医療に貢献する研修事業の実施　 ○その他附帯する業務 NHOでは、他職種のチームで患者に寄り添い、適正で安全にがん薬物療法を実行できるがん専門薬剤師を育成しています。

東海北陸グループ郵便番号	460-0001
東海北陸グループ所在地	愛知県名古屋市中区三の丸4-1-1 名古屋医療センター　サービス棟５階
東海北陸グループ電話番号	052-968-5171
設立	2004年4月1日
資本金（法人全体）	2,029億円
従業員（法人全体）	約63,700名うち、東海北陸グループ7,061名 ※2025年10月1日現在
経常収益（法人全体）	1兆828億円（令和6年度決算）
国立病院機構とは？	国立病院機構（NHO＝National Hospital Organization）は、全国140の病院を一つの組織として運営する独立行政法人です。これまで、全国に展開する国立病院・療養所は厚生労働省が運営してきましたが、病院の自主性・自律性を活かして医療サービスの向上や効率的な運営を実現するため、2004年に独立行政法人となりました。2015年には多様で良質なサービスの提供を通じた公共の利益の増進を推進することを目的とする中期目標管理法人（非公務員）となりました。
国立病院機構の理念	私たち国立病院機構は　国民一人ひとりの健康と我が国の医療の向上のために　たゆまぬ意識改革を行い、健全な経営のもとに　患者の目線に立って懇切丁寧に医療を提供し　質の高い臨床研究、教育研修の推進につとめます
事業所	〇東海北陸グループ（名古屋市中区）〇東海北陸グループ内病院 ■富山県　富山病院（富山市）　北陸病院（南砺市） ■石川県　金沢医療センター（金沢市）　医王病院（金沢市）　七尾病院（七尾市）　石川病院（加賀市） ■岐阜県　長良医療センター（岐阜市） ■静岡県　静岡てんかん・神経医療センター（静岡市葵区）　天竜病院（浜松市浜名区）　静岡医療センター（駿東郡清水町） ■愛知県　名古屋医療センター（名古屋市中区）　東名古屋病院（名古屋市名東区）　東尾張病院（名古屋市守山区）　豊橋医療センター（豊橋市） ■三重県　三重病院（津市）　鈴鹿病院（鈴鹿市）　三重中央医療センター（津市）　榊原病院（津市） ■関連施設　国立病院機構本部（東京都目黒区）
本部郵便番号	152-0021
本部所在地	東京都目黒区東が丘2-5-23
本部電話番号	03-5712-3106
関連機関	厚生労働省東海北陸厚生局国立高度専門医療研究センター独立行政法人地域医療機能推進機構
福利厚生	厚生労働省第二共済組合に加入。短期給付事業／出産費、高額医療費、傷病手当金など法律に定められた給付の他に、診療費の一部負担金払戻金などの当共済組合が独自に行う給付制度があります。長期給付事業／共済年金（退職・障害または死亡にかかる年金）に加入することになります。福祉事業／人間ドック、財形貯蓄制度、引越やレンタカー、ホテルの割引制度、各種クレジットカードの優待制度、貸付金制度などの各種制度を備えています。
ロゴマーク解説	国民一人ひとりの健康と我が国の医療の向上を、飛翔する「翼」であらわし、柔軟な意識改革を示す毛筆で描きました。また、Health、Hospital、そして患者本意の懇切丁寧を意味する Hospitalityの頭文字である「H」であらわし、健全な土台として描き、「翼」と組み合わせました。
平均年齢	39歳
平均勤続年数	11.2年
病床数	48,904床（令和6年4月1日現在）
NHOの運営について	厚生労働大臣が中期目標を作成。これを踏まえて国立病院機構は中期計画（期間5年間）及び年度計画を作成し、これに基づき運営。各事業年度及び中期目標期間中の業務実績については第三者（評価委員会）が評価。
沿革	1945年12月厚生省の外局として医療局を設置国立病院は旧陸海軍病院（146施設）を引き継いで発足国立療養所は傷痍軍人療養所（53施設）を引き継いで発足 1946年11月衛生局及び医療局を廃止し、公衆衛生局、医務局及び予防局を設置医務局に病院課と療養課を置く 1947年4月日本医療団の結核療養施設（93施設）を移管し、国立療養所として運営 2004年04月国立高度専門医療センター及び国立ハンセン病療養所を除く全国154カ所の国立病院・国立療養所について、独立行政法人に移行東京都目黒区に本部を設置全国を6地域（北海道東北、関東信越、東海北陸、近畿、中国四国、九州）に分け、各地域にブロック事務所を設置第1期中期計画策定 2015年4月独立行政法人通則法の一部を改正する法律並びに同法の施行に伴う関係法律の整備に関する法律の施行に伴い、国家公務員の身分を有する特定独立行政法人から、非公務員型の中期目標管理法人に移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 7.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	60名	222名	282名
取得者	36名	221名	257名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

60.0%

女性

99.5%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 45.7%
  （657名中300名）
- 2025年度
2025年4月1日現在の値（東海北陸グループ全体・全職種）

社内制度

研修制度	制度あり患者の目線に立った安全で良質な医療を提供できるように、国立病院機構では毎年数多くの研修が実施されています。以下は実施されている研修の一例です。・新規採用者研修・チーム医療推進のための研修・医療安全対策研修・院内感染対策研修・スキルアップ研修・災害医療従事者研修・初動医療班、医療班研修　など ※感染症対策のため、一部をWeb研修で実施しております。
自己啓発支援制度	制度あり日本医療薬学会がん専門薬剤師認定試験の認定審査料・認定試験受験料 ※薬剤師のみ
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞金沢大学、北里大学、京都薬科大学、岐阜薬科大学、静岡大学、静岡県立大学、鈴鹿医療科学大学、富山大学、名古屋大学、名古屋市立大学、星薬科大学、北海道医療大学、名城大学＜大学＞愛知学院大学、愛知淑徳大学、朝日大学、麻布大学、茨城県立医療大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪物療大学、大阪保健医療大学、大阪薬科大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢学院大学、鎌倉女子大学、川崎医療福祉大学、北里大学、岐阜医療科学大学、岐阜薬科大学、京都医療科学大学、京都女子大学、京都府立大学、京都薬科大学、近畿大学、金城大学、金城学院大学、群馬大学、群馬パース大学、神戸薬科大学、国際医療福祉大学、埼玉医科大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、修文大学、城西大学、湘南医療大学、昭和薬科大学、仁愛大学、信州大学、椙山女学園大学、鈴鹿医療科学大学、聖隷クリストファー大学、摂南大学、創価大学、崇城大学、第一薬科大学、千葉大学、千葉科学大学、中京大学、中部大学、中部学院大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、帝塚山学院大学、東海学園大学、東京家政大学、東京福祉大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、常葉大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、豊橋創造大学、長崎総合科学大学、長野大学、名古屋大学、名古屋学芸大学、名古屋経済大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋女子大学、名古屋市立大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、日本福祉大学、日本文理大学、日本薬科大学、姫路獨協大学、弘前大学、広島大学、広島国際大学、福井大学、藤田医科大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、放送大学、北陸大学、星薬科大学、北海道大学、北海道医療大学、松山大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、山口大学、山梨学院大学、山梨県立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学＜短大・高専・専門学校＞あいち福祉医療専門学校、伊勢志摩リハビリテーション専門学校、専門学校金沢リハビリテーションアカデミー、神戸総合医療専門学校、国際医療福祉専門学校、静岡医療科学専門大学校、静岡福祉医療専門学校、昭和医療技術専門学校、中部学院大学短期大学部、中部リハビリテーション専門学校、東海医療科学専門学校、東海医療技術専門学校、東海医療工学専門学校、富山医療福祉専門学校、名古屋医健スポーツ専門学校、新潟薬科大学附属医療技術専門学校、日本医療学院専門学校、東名古屋病院附属リハビリテーション学院、平成医療短期大学、北陸ビジネス福祉専門学校、ユマニテク医療福祉大学校もっと見る
採用実績（人数）	【薬剤師】・2025年度実績　14名（うち、既卒者2名）・2024年度実績　12名（うち、既卒者3名）・2023年度実績　9名（うち、既卒者3名）・2022年度実績　17名（うち、既卒者4名）・2021年度実績　11名（うち、既卒者1名）【診療放射線技師】・2025年度実績　5名・2024年度実績　6名・2023年度実績　13名・2022年度実績　7名・2021年度実績　7名【臨床検査技師】・2025年度実績　 7 名・2024年度実績　15名（うち、既卒者2名）・2023年度実績　13名（うち、既卒者3名）・2022年度実績　13名（うち、既卒者1名）・2021年度実績　16名（うち、既卒者7名）【管理栄養士】・2025年度実績　4名・2024年度実績　3名（うち、既卒者1名）・2023年度実績　7名（うち、既卒者2名）・2022年度実績　7名（うち、既卒者3名）・2021年度実績　5名（うち、既卒者1名）【理学療法士】・2025年度実績　 7名・2024年度実績　10名・2023年度実績　10名・2022年度実績　11名・2021年度実績　9名（うち、既卒者1名）【作業療法士】・2025年度実績　7名・2024年度実績　9名・2023年度実績　8名（うち、既卒者1名）・2022年度実績　9名（うち、既卒者1名）・2021年度実績　13名（うち、既卒者3名）【児童指導員】・2025年度実績　2名（うち、既卒者1名）・2024年度実績　4名（うち、既卒者1名）・2023年度実績　4名（うち、既卒者2名）・2022年度実績　6名（うち、既卒者3名）・2021年度実績　2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
金沢大学、北里大学、京都薬科大学、岐阜薬科大学、静岡大学、静岡県立大学、鈴鹿医療科学大学、富山大学、名古屋大学、名古屋市立大学、星薬科大学、北海道医療大学、名城大学
＜大学＞
愛知学院大学、愛知淑徳大学、朝日大学、麻布大学、茨城県立医療大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪物療大学、大阪保健医療大学、大阪薬科大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢学院大学、鎌倉女子大学、川崎医療福祉大学、北里大学、岐阜医療科学大学、岐阜薬科大学、京都医療科学大学、京都女子大学、京都府立大学、京都薬科大学、近畿大学、金城大学、金城学院大学、群馬大学、群馬パース大学、神戸薬科大学、国際医療福祉大学、埼玉医科大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、修文大学、城西大学、湘南医療大学、昭和薬科大学、仁愛大学、信州大学、椙山女学園大学、鈴鹿医療科学大学、聖隷クリストファー大学、摂南大学、創価大学、崇城大学、第一薬科大学、千葉大学、千葉科学大学、中京大学、中部大学、中部学院大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、帝塚山学院大学、東海学園大学、東京家政大学、東京福祉大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、常葉大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、豊橋創造大学、長崎総合科学大学、長野大学、名古屋大学、名古屋学芸大学、名古屋経済大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋女子大学、名古屋市立大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、日本福祉大学、日本文理大学、日本薬科大学、姫路獨協大学、弘前大学、広島大学、広島国際大学、福井大学、藤田医科大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、放送大学、北陸大学、星薬科大学、北海道大学、北海道医療大学、松山大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、山口大学、山梨学院大学、山梨県立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学
＜短大・高専・専門学校＞
あいち福祉医療専門学校、伊勢志摩リハビリテーション専門学校、専門学校金沢リハビリテーションアカデミー、神戸総合医療専門学校、国際医療福祉専門学校、静岡医療科学専門大学校、静岡福祉医療専門学校、昭和医療技術専門学校、中部学院大学短期大学部、中部リハビリテーション専門学校、東海医療科学専門学校、東海医療技術専門学校、東海医療工学専門学校、富山医療福祉専門学校、名古屋医健スポーツ専門学校、新潟薬科大学附属医療技術専門学校、日本医療学院専門学校、東名古屋病院附属リハビリテーション学院、平成医療短期大学、北陸ビジネス福祉専門学校、ユマニテク医療福祉大学校

採用実績（人数）

【薬剤師】
・2025年度実績　14名（うち、既卒者2名）
・2024年度実績　12名（うち、既卒者3名）
・2023年度実績　9名（うち、既卒者3名）
・2022年度実績　17名（うち、既卒者4名）
・2021年度実績　11名（うち、既卒者1名）

【診療放射線技師】
・2025年度実績　5名
・2024年度実績　6名
・2023年度実績　13名
・2022年度実績　7名
・2021年度実績　7名

【臨床検査技師】
・2025年度実績　 7 名
・2024年度実績　15名（うち、既卒者2名）
・2023年度実績　13名（うち、既卒者3名）
・2022年度実績　13名（うち、既卒者1名）
・2021年度実績　16名（うち、既卒者7名）

【管理栄養士】
・2025年度実績　4名
・2024年度実績　3名（うち、既卒者1名）
・2023年度実績　7名（うち、既卒者2名）
・2022年度実績　7名（うち、既卒者3名）
・2021年度実績　5名（うち、既卒者1名）

【理学療法士】
・2025年度実績　 7名
・2024年度実績　10名
・2023年度実績　10名
・2022年度実績　11名
・2021年度実績　9名（うち、既卒者1名）

【作業療法士】
・2025年度実績　7名
・2024年度実績　9名
・2023年度実績　8名（うち、既卒者1名）
・2022年度実績　9名（うち、既卒者1名）
・2021年度実績　13名（うち、既卒者3名）

【児童指導員】
・2025年度実績　2名（うち、既卒者1名）
・2024年度実績　4名（うち、既卒者1名）
・2023年度実績　4名（うち、既卒者2名）
・2022年度実績　6名（うち、既卒者3名）
・2021年度実績　2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）