(株)アット東京の2027年度会社概要

【世界最大規模】のデータセンター　#セコムグループ　#ITインフラ　#社会貢献

企業のここがポイント

安定性・将来性

市場規模も拡大中。社会貢献性×成長産業。
やりがい

ITインフラを支える重要な役割。社会貢献の規模感がワールドワイド。
制度・働き方

2015年頃から新卒採用を実施し在籍率約80％（約80名/100名）。

会社紹介記事

アット東京は文化会活動も盛んです。卓球・テニス・ダンス・陸上・バドミントンがあり、部門を越えたコミュニケーションも活発です。写真は大会参加時のものです。 2000年の創立以来、信頼性の高いサービスでデータセンター業界を牽引してきた「アット東京」。先進的かつスタイリッシュな空間が広がる建物が、活躍のフィールドだ。

: アット東京は文化会活動も盛んです。卓球・テニス・ダンス・陸上・バドミントンがあり、部門を越えたコミュニケーションも活発です。写真は大会参加時のものです。

: 2000年の創立以来、信頼性の高いサービスでデータセンター業界を牽引してきた「アット東京」。先進的かつスタイリッシュな空間が広がる建物が、活躍のフィールドだ。

社員が語る、アット東京で働くやりがいと面白さ！

データセンター事業は社会貢献性も高く、日々やりがいを感じながら仕事を進めることができます！	アット東京は、2000年の会社設立以来、信頼性の高い電源供給、耐震性に優れた施設、光ファイバーネットワークなどの最高水準の設備インフラとともに、高度な設備保安技術を活用した24時間365日の安定稼働によるデータセンターサービスを提供しています。また、2012年10月にセコムグループ入りし、今までと変わらぬ高品質なサービスを提供するとともに、更なるサービスの拡充を図っています。アット東京のデータセンターは、システムダウンが一切許されない重要システムを支えるインフラとして、また、グローバルビジネスを支える欧米とアジアをつなぐグローバルハブとして、お客さまのビジネスをサポートし、お客さまの事業成長の加速に貢献しています。近年では、目まぐるしく変化する情報化社会にて、データセンター事業に求められることが多様化してきています。アット東京は、日本の社会インフラを支えてきた株主各社の技術と経験を結集し、「24時間365日・ノーダウン」という確固たる信念に基づき、データセンターのプロフェッショナルであり続けることを目指します。

データセンター事業は社会貢献性も高く、日々やりがいを感じながら仕事を進めることができます！

アット東京は、2000年の会社設立以来、信頼性の高い電源供給、耐震性に優れた施設、光ファイバーネットワークなどの最高水準の設備インフラとともに、高度な設備保安技術を活用した24時間365日の安定稼働によるデータセンターサービスを提供しています。

また、2012年10月にセコムグループ入りし、今までと変わらぬ高品質なサービスを提供するとともに、更なるサービスの拡充を図っています。

アット東京のデータセンターは、システムダウンが一切許されない重要システムを支えるインフラとして、また、グローバルビジネスを支える欧米とアジアをつなぐグローバルハブとして、お客さまのビジネスをサポートし、お客さまの事業成長の加速に貢献しています。

近年では、目まぐるしく変化する情報化社会にて、データセンター事業に求められることが多様化してきています。

アット東京は、日本の社会インフラを支えてきた株主各社の技術と経験を結集し、「24時間365日・ノーダウン」という確固たる信念に基づき、データセンターのプロフェッショナルであり続けることを目指します。

会社データ

事業内容	お客さまのサーバーが安定稼働出来るよう、世界最高水準のデータセンターサービスを提供しています。データセンターは、インターネットやスマートフォンの利用に代表される様々な情報を集約・処理するコンピュータ(サーバー)を、安全に適切に動かすための専用施設です。社会的に重要な役割を担うデータセンターでは、複雑なシステムと多くの設備が必要ですが、建物、電気、機械、エネルギーなどの幅広い知識を用いて、これら設備の故障を未然に防ぎ、効率よく運用する業務を行っています。

本社郵便番号	135-0061
本社所在地	東京都江東区豊洲5-6-36 豊洲プライムスクエア3階
本社電話番号	03-6372-3000
設立	2000年6月
資本金	133億円
従業員	412名(2026年3月末)
売上高	436億円(2024年度)
事業所	本社(東京都江東区豊洲5-6-36）東京都内のデータセンター（秘密保持のため住所非公開）
株主構成	セコム(株) 東京電力パワーグリッド(株) (株)インテック
沿革	2000年6月会社設立 2000年9月 1拠点目のデータセンター運用開始 2001年2月 2拠点目のデータセンター運用開始 2002年4月 3拠点目のデータセンター運用開始 2002年12月 ISMS適合性評価制度の認証を取得 2007年8月 ISO27001/ISMSへ移行 2007年11月プライバシーマーク制度の認証を取得 2008年6月 4拠点目のデータセンター運用開始 2011年4月 5拠点目のデータセンター運用開始 2012年5月本社移転 2012年7月 6拠点目のデータセンター運用開始 2012年10月筆頭株主がセコム(株)に異動

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.2年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.2時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.6日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	8名	2名	10名
取得者	7名	2名	9名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

87.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修・入社時研修職場にスムーズに馴染めるよう会社・業務の現況や社内ルール等をお伝えします。階層別研修個々のキャリアに応じて対象者に対し、等級や役割別のレベルアップ・強化のための全社共通研修を実施します。部門研修（技術研修、営業研修など）部門・部署毎に必要とされるスキルや資格取得のための独自研修を実施します。英語研修対象者に対して、会社負担にて英語研修を実施します。（RIZAP ENGLISHなど）共通研修企業倫理研修等をe-leaning等の形で実施します。
自己啓発支援制度	制度あり表彰金制度会社認定の資格を取得した場合、レベルに応じた資格取得表彰金を支給します。社内TOEIC IPテスト基本的には年2回実施
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己申告制度
社内検定制度	制度なしなし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、大阪大学、関東学院大学、九州大学、京都大学、上智大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京電機大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、北海道大学、早稲田大学＜大学＞愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪工業大学、学習院大学、神奈川大学、金沢工業大学、川村学園女子大学、関西大学、九州大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国士舘大学、駒沢女子大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、城西国際大学、湘南工科大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北工業大学、東洋英和女学院大学、徳島文理大学、獨協大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、一橋大学、福岡大学、文京学院大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、大和大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞仙台高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、香川高等専門学校上記は一例であり、その他海外の大学等の採用実績も有ります。もっと見る
採用実績（人数）	2026年　22名（予定） 2025年　13名 2024年　14名 2023年　 8名 ※業務拡大中のため、幹部候補生として積極的に新卒社員を採用していきます。

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、大阪大学、関東学院大学、九州大学、京都大学、上智大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京電機大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、北海道大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪工業大学、学習院大学、神奈川大学、金沢工業大学、川村学園女子大学、関西大学、九州大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国士舘大学、駒沢女子大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、城西国際大学、湘南工科大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北工業大学、東洋英和女学院大学、徳島文理大学、獨協大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、一橋大学、福岡大学、文京学院大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、大和大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
仙台高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、香川高等専門学校

上記は一例であり、その他海外の大学等の採用実績も有ります。

採用実績（人数）

2026年　22名（予定）
2025年　13名
2024年　14名
2023年　 8名
※業務拡大中のため、幹部候補生として積極的に新卒社員を採用していきます。

過去3年間の新卒採用者数（男女別）