最終更新日:2026/2/4

日本紙管工業(株)

業種

  • 紙・パルプ
  • 化学
  • 商社(紙・パルプ)
  • 機械

基本情報

本社
大阪府
資本金
8,000万円
売上高
122億1,900万円(2025年5月期)
従業員
161人

紙管から、次の100年をつくる。産業を支える技術と信頼を、新しい価値へ。

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企業のここがポイント

  • やりがい

    紙管を起点に、技術と創造力で新しい用途・製品を生み出します。

  • 安定性・将来性

    業界トップクラスの事業規模と自己資本比率60%超を強みに、次の100年へ。

会社紹介記事

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当社は、『人間尊重』を基本理念としています。「愉快に楽しく!」をモットーに、社員と共に成長し、更に「強い会社」を目指している会社です!
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お客様とのふれ合いの中からさまざまな声に耳を傾け、「気配り」と「心配り」を持ってものづくりに励んでおります。

紙管を起点に、社会と未来に新しい価値を。

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「当社の基本理念は『人間尊重』です。人間のふれ合いを大切に思いやりを基本とし、最大よりも最良たれを目標としています。」と語る、社長の竹本治男

日本紙管工業は、紙管の製造と販売を通じて、長年にわたり日本のものづくりを支えてきました。
私たちにとって紙管は、これまでの事業を支えてきた主力製品であると同時に、これから新しい用途、製品、技術、事業を生み出すための起点でもあります。
現場で培ってきた技術力に、人の創造力や感性を掛け合わせる。改善と挑戦を積み重ね、100年先も信頼される企業であり続ける。
それが、日本紙管工業の目指す未来です。

●見えないところで、産業を支える紙管
紙管と聞いて、すぐに使い道を思い浮かべられる人は多くないかもしれません。
紙管は主に、紙、フィルム、金属箔、繊維などを巻き取るための芯として使用されています。
食品包装用フィルム、家庭用ラップ、新聞紙、コピー用紙、電子機器に使われる光学フィルムや銅箔など、私たちの身近な製品や先端分野にも紙管が関わっています。
紙管がなければ、素材を巻くことも、安全に運ぶことも、円滑に加工することもできません。
表から見えることは少なくても、確実にものづくりを支えている。それが紙管です。

●長年築いた安定した基盤
当社は1946年の創立以来、産業用紙管の製造・販売を続けてきました。
紙管の使用先は、製紙、食品包装、化学、繊維、電子機器、金属、建築など、一つの業界に限定されません。
幅広い業界との取引、複数拠点による供給体制、長年蓄積してきた技術と信頼、安定した財務基盤が、当社の事業を支えています。
私たちが目指しているのは、ただ現状を維持することではありません。
これまで築いた基盤を土台として、紙管の新しい用途や技術、新たな事業領域へ発展していくことです。

●すべての仕事は、現場を知ることから始まる
新入社員は、正式配属の前に約1年間の工場研修を経験します。
営業、技術開発、品質管理、購買、生産管理、総務・経理など、正式配属後の部署はさまざまです。しかし、どの部署で働く場合も、扱う製品の原点は製造現場にあります。
工場研修では、先輩社員と一緒に紙管の製造に携わりながら、製品、設備、品質、納期、コスト、チームワークについて学びます。
新しい価値を生み出すためには、まず、今ある製品と現場を深く知ることが必要だと考えているからです。

会社データ

事業内容

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紙管は、「巻く」「包む」「支える」の3つを主な用途とし、家庭用品から産業用途、溶鉱炉温度測定用、製品保護材料など、あらゆる分野で活躍しています!

各種産業用紙管の製造及び販売

・フィルム用紙管
 OPP、CPP、ナイロン、ポリエステルを素材とする汎用フィルムや、
 食品包装用フィルム、医療品・薬品包装用フィルム、半導体用銅箔、
 超薄膜フィルムなどの異物混入防止が求められる製品に使用されています。
 IT業界や食品業界においてなくてはならない資材です。

・製紙用紙管
 印刷紙・新聞紙・クラフト紙・板紙に使用されています。
 コピー用紙などの事務用品や出版業界を陰ながら支えています。

・情報用紙用紙管
 インクジェット紙・感熱紙・ノーカーボン紙に使用されています。

・特殊用紙管
 溶鉱炉などの温度測定器の保護材として使用されています。

上記の他にもまだまだ多くの紙管が様々な用途で使用されています!

大阪・東京・香川・滋賀・茨城に拠点を持ち、各地域のニーズに合わせた紙管を開発し、お客様の課題を紙管を使って解決します。
本社郵便番号 535-0002
本社所在地 大阪市旭区大宮1-11-3
本社電話番号 06-6952-0674 
創立 1946年7月4日
資本金 8,000万円
従業員 161人
売上高 122億1,900万円(2025年5月期)
事業所 ■大阪本社
大阪市旭区大宮1-11-3
■東京支店
東京都中央区八重洲2-11-3 LINE VIEW 京橋5F
■四国工場
香川県善通寺市弘田町1943-1
■滋賀工場
滋賀県湖南市日枝町3-6
主な取引先 大王製紙(株)、王子製紙(株)、王子エフテックス(株)、王子イメージングメディア(株)、旭化成(株)、東洋紡(株)、(株)クレハ、フタムラ化学(株)、レンゴー(株)、ヘレウス・エレクトロナイト(株)、川惣電機工業(株)、菅原電気(株) 他
平均年齢 44.3歳
沿革
  • 1946年7月
    • 竹本紙器工業所創業
  • 1954年12月
    • 日本紙管工業(株)と改称
  • 1960年8月
    • 東京工場開設
  • 1966年11月
    • 四国工場開設
  • 1973年6月
    • 茨城工場開設
  • 1974年11月
    • 滋賀工場開設
  • 1981年6月
    • 東京営業開発部開設
  • 1994年3月
    • 四国工場新改築
  • 1996年7月
    • 創立50周年
  • 1997年12月
    • Paul社と業務提携締結
  • 2002年11月
    • 滋賀新工場開設
  • 2006年7月
    • 創立60周年
  • 2011年11月
    • 東京営業開発部を移転し、東京支店へ名称変更
  • 2016年7月
    • 創立70周年
  • 2017年7月
    • 竹本治男が代表取締役社長に就任

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.6時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.9
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 1 4
    取得者 2 1 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    66.7%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.1%
      (42名中3名)
    • 2025年度

    役員6名中、女性0名 管理的地位にある者36名中、女性3名

社内制度

研修制度 制度あり
入社後約1年間は各地工場にて工場研修を行います。
そこでは先輩社員と共に、技術、商品知識、チームワークの習得をします。
研修中の期間で将来の自己実現の道を見つけてもらい、約1年間の研修を経て正式配属となります。
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岡山理科大学、三重大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛媛大学、大阪学院大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大手前大学、岡山理科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、岐阜聖徳学園大学、京都産業大学、近畿大学、高知工科大学、甲南大学、神戸学院大学、尚美学園大学、摂南大学、玉川大学、中京大学、帝京大学、同志社大学、富山大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、日本文理大学、梅花女子大学、阪南大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福井工業大学、佛教大学、桃山学院大学、龍谷大学、流通科学大学、東洋大学、皇學館大学
<短大・高専・専門学校>
関西外国語大学短期大学部、神戸女子短期大学、香川高等専門学校、滋賀短期大学、びわこ学院大学短期大学部、HAL大阪

採用実績(人数) 2025年:1人
2024年:1人
2023年:3人
2022年:5人
2021年:3人
2020年:1人
2019年:1人
2018年:2人
2017年:0人  
 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 1 0 1
    2024年 1 0 1
    2023年 3 0 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 1 0 100%
    2024年 1 0 100%
    2023年 3 1 66.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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