最終更新日:2026/4/1

(株)大本組【東証スタンダード上場】

  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都、岡山県
資本金
52億96百万円
売上高
700億92百万円(2025年3月期)
従業員
792名(2025年3月時点)

想いを築き、幸せを創造する ― Work That Builds Hope.

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    建築部門300名、土木部門300名、営業・事務部門200名一人ひとりの声が届く環境を提供

  • 制度・働き方

    医療費全額補助など、他社にはない充実した福利厚生制度

  • 安定性・将来性

    業界トップクラスの自己資本比率72.0%、高い自己資本比率を維持し続けている強固な財務体質

会社紹介記事

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静かに街を支える巨大構造物。自分が関わって出来た基盤が街の安全を支えます。
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賑わいあふれる大型商業施設。自分が関わって出来た空間に多くの人々が集います。

想いをカタチに――未来をつくる

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完成した時の喜びは、何物にも代えられない。多くの人々の想いが結晶となり、確かなカタチとして残る。

大本組の人材育成の中心にあるのは、現場での学びです。

技術系社員は入社後すぐに施工管理、いわゆる“現場監督”としてキャリアをスタートします。
事務系社員もまず現場に密着し、工事を支える実務を通して、ものづくりの本質を肌で感じてもらいます。

現場監督の仕事は、多くの職人さんや協力会社の方と力を合わせ、お客様や設計者の想いを確かな形にすること。
綿密な工事計画、協力会社との調整、資材発注、測量や施工図作成、安全・品質・原価の管理など、
担当する業務は多岐にわたります。

現場での経験は、将来どんな職種を目指すとしても、必ず活きる「土台」となります。

責任ある仕事を任されるからこそ、建造物が完成した瞬間には「自分の仕事が街を支えている」という確かな実感が得られます。このやりがいは技術系だけでなく、事務系社員も同じように味わえるものです。

将来的には、技術系は作業所長や本支店での設計・積算・技術開発などへ、
事務系は営業・総務・企画・人事・経理・DXなどへ。

本人の適性や希望に応じて、幅広いキャリアを描くことができます。

会社データ

事業内容
建築事業・土木事業・埋立事業・浚渫事業・不動産開発事業・技術開発事業・土木建築コンサルタント事業
本社郵便番号 107-8514
本社所在地 東京都港区南青山5-9-15 青山OHMOTOビル
本社電話番号 03-6752-7007
本店郵便番号 700-8550
本店所在地 岡山市北区内山下1-1-13
本店電話番号 086-225-5131
創業 1907年1月1日
設立 1937年12月19日
資本金 52億96百万円
従業員 792名(2025年3月時点)
売上高 700億92百万円(2025年3月期)
売上構成 建築事業 48.0%
土木事業 52.0%(2025年3月期)
代表者 代表取締役社長 三宅 啓一
事業所 本 社:東京   本 店:岡山
支 店:東北(仙台)、東京、横浜、名古屋、大阪、岡山、広島、四国(高松)、九州(福岡)
作業所:全国約100カ所
業績推移  決算期      売上高     経常利益
────────────────────────
2025年3月期  700億92百万円  2,110百万円
2024年3月期  830億60百万円  1,927百万円
2023年3月期  944億77百万円   849百万円
2022年3月期  712億76百万円  2,545百万円
2021年3月期  733億60百万円  3,953百万円
財務指標 総資産:901億39百万円   純資産:648億62百万円
自己資本比率:72.0%    流動比率:354.2%
(2025年3月期)
平均年齢 44.9歳(2025年3月時点)
平均勤続年数 20.2年(2025年3月時点)
平均給与 8,762,000円(2025年3月時点)
沿革
  • 1907年
    • 創業
  • 1937年
    • (株)大本組設立
  • 1962年
    • 財団法人大本育英会設立
  • 1971年
    • 機構改革実施、岡山本店、東京本社設置
  • 1994年
    • 株式店頭公開
  • 1998年
    • ISO9001の全社認証取得完了
  • 2000年
    • ISO14001の全社認証取得完了
  • 2007年
    • 創業100周年
  • 2016年
    • 東京本社「青山OHMOTOビル」竣工
  • 1967年
    • 創業60周年 社是・社訓を制定
  • 2019年
    • 岡山本店 改修工事竣工
  • 2024年
    • 「長期ビジョン2036」及び「中期経営計画(2024~2026年度)」を策定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.2
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26.5時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.5
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 26 1 27
    取得者 17 1 18
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    65.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員集合教育(春、夏、秋の3回)、職種別階層別集合教育、管理者育成集合教育ほか
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育受講料補助、資格取得報奨金支給制度ほか
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
宇都宮大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、金沢工業大学、北九州市立大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、島根大学、信州大学、桐蔭横浜大学、東京都市大学、東京理科大学、徳島大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、日本大学、日本工業大学、広島大学、福井大学、名城大学、山口大学、立命館大学
<大学>
愛知大学、愛知工業大学、愛知産業大学、青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、吉備国際大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、倉敷芸術科学大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、佐賀大学、滋賀大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、就実大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文理大学、ノートルダム清心女子大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福山大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、武蔵野美術大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、岡山理科大学専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、中央工学校、津山工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

採用実績(人数) 2024年実績 技術系19名 事務系9名
2023年実績 技術系23名 事務系5名
2022年実績 技術系24名 事務系13名
2021年実績 技術系34名 事務系5名
2020年実績 技術系27名 事務系6名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 27 9 36
    2025年 34 15 49
    2024年 22 6 28
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 36 0 100%
    2025年 49 1 98.0%
    2024年 28 3 89.3%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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