最終更新日:2026/2/4

(株)昭電

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • セキュリティ
  • 設備工事・設備設計
  • その他電子・電気関連
  • 機械設計

基本情報

本社
東京都
資本金
3億240万円
売上高
197億(2025年9月)
従業員
400名

【 60年間営業黒字! 】1965年創業、情報通信インフラを守る総合防災メーカー

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    平均勤続年数は21.5年と長く、直近で新卒入社した社員も前向きに業務にあたっています。

  • やりがい

    現代の生活において欠かせない情報インフラを災害やトラブルから守る、社会貢献度の高い業務に携われます。

  • 安定性・将来性

    日々変化する情報社会に安全と信頼を提供し続けるため、時代のニーズに沿った事業を展開していきます。

会社紹介記事

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これからの昭電を担う若手社員。チームワークの良さも抜群です。
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SCセンタ(東京都江東区)には重要施設の安全強化向け総合ソリューションを実証体験できるラボ環境があります。

見えないところで支えている。それが、昭電の総合安全ソリューション

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皆さんにお会いできることを楽しみにしています。(代表取締役社長 太田光昭)

■日本全国の情報通信ネットワークを支える“インフラスペシャリスト”

情報化社会を支えるライフラインとして、
急速な変化を遂げる情報通信ネットワーク。
私たちは、これらを利用した便利なサービスにより、
日常の生活を通じて多大な恩恵を受けています。
今ではコンピューターや携帯電話は
暮らしに欠かせません。
ところが、ひとたびシステムトラブルが発生すれば、
便利なサービスが使えないどころか、
社会問題にまで発展します。
特に脅威となるのが、雷、地震、水害などの自然災害です。
近年、大型台風の上陸やゲリラ豪雨の多発により、
落雷や洪水による影響は、ますます見過ごすことの
できない問題となっています。
昭電の総合防災テクノロジーは、
雷害対策や地震対策など、
いつでもどこでも情報ネットワークが繋がることが
当たり前の毎日を支えています。

会社データ

事業内容

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総合防災メーカーとして、お客様の情報通信ネットワークを災害やトラブルから守るため、各分野で事業を展開しています。

◆雷害対策
電子機器・ネットワークシステムの雷保護
◆地震対策
地震による被害からサーバと情報を守る
◆ネットワーク
お客様ニーズに応えるネットワークの構築
◆セキュリティ
先進のITで「万が一」の侵入・トラブルを防ぐ
◆ファシリティ
究極の安心を追求する設備で冗長を対策する
本社郵便番号 130-8543
本社所在地 東京都墨田区太平4-3-8
本社電話番号 03-4396-8815
設立 1965年10月15日
資本金 3億240万円
従業員 400名
売上高 197億(2025年9月)
代表者 代表取締役社長 太田 光昭
事業所 【本社】
東京都墨田区太平4-3-8

【テクノセンタ】
千葉県千葉市稲毛区山王町365

【SCセンタ】
東京都江東区亀戸1-4-2

【成田工場】
千葉県香取市桐谷808番地

【大阪工場】
大阪市此花区常吉1-1-60

【北海道支店】
札幌市中央区大通東2‐3‐1

【東北支店】
仙台市青葉区国分町1-7-18

【名古屋支店】
名古屋市東区葵3-23-3

【北陸支店】
富山市総曲輪1-7-15

【大阪支店】
大阪市北区堂島1-5-17

【中国支店】
広島市中区大手町3-7-2

【四国支店】
高松市寿町1-1-12

【九州支店】
福岡市中央区渡辺通2-1-82

【沖縄支店】
那覇市久茂地1-2-25
主要製品 ◆雷害対策製品
 SPD、サンダーブロッカー
◆地震対策製品
 免振装置
 フリーアクセスフロア
◆ネットワーク
 クロージャー
 光配線盤
◆セキュリティ
 入退室管理システム
 トラップ式フェンスセンサー
◆ファシリティ
 シェルタ
 無停電電源装置
主要取引先 ・全国電力会社
・JR各社、その他鉄道会社
・官公庁、学校
・電気機器メーカー
・ゼネコン
・金融機関
・通信キャリア各社、放送関連会社
・情報システム会社
平均年齢 男性:49.7歳
女性:45.3歳
全体:49.1歳
平均勤続年数 男性:22.0年
女性:18.4年
全体:21.5年
沿革
  • 1965年
    • 東京都千代田区に同社を設立
  • 1969年
    • 独シーメンス社の保安器部門製品について独占販売権を得る
  • 1972年
    • 製造製品が日本電気協会の電力保安通信規定に認定される
  • 1975年
    • 東京都江東区大島に新社屋完成、本社・東京工場として業務開始
  • 1976年
    • 独シーメンス社と技術提携
  • 1983年
    • 日本電信電話公社の納入メーカーに認定
  • 1986年
    • 米国ダイナテック社とマトリクススイッチの業務提携、フィンランド・ノキア社とモデムの業務提携
      日本IBMの通信機器特約店となる
  • 1987年
    • 千葉市稲毛区にテクノセンタ完成
  • 1995年
    • 千葉県山田町(現・香取市)に成田工場完成
  • 1998年
    • 太田昭吾会長(当時・社長)が日刊工業新聞社主催「優秀経営者賞」受賞
  • 1999年
    • 設備工事システム分野においてISO9001認証取得
      成田工場に、三次元地震波発生装置を導入
  • 2000年
    • 大阪市此花区に大阪工場を新設
  • 2002年
    • テクノセンタに雷インパルス電圧発生装置を導入(最大電圧120万ボルト)
  • 2004年
    • 東京都墨田区に本社を移転
  • 2007年
    • テクノセンタに雷インパルス電流発生装置を導入(最大電流200キロアンペア)
  • 2008年
    • テクノセンタにおいて、ISO14001認証取得
  • 2014年
    • 成田工場内に「BCP対策モデルパーク」をオープン
  • 2016年
    • テクノセンタに、大規模短絡電流試験装置を導入
  • 2019年
    • ソリューション・ラボ本格運用開始
  • 2022年
    • 東京都江東区亀戸にSCセンタを移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 21.5
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.5時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 7 0 7
    取得者 3 0 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    42.9%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修:入社日から2週間程度
集合研修で社内規則やビジネスマナー等の研修および事業所の見学などを行います。

・実習研修:上記新入社員研修終了後、
生産部門・営業部門を周り、
各部門での業務を体験(約1カ月)。

その後は、各配属先部署でのOJTとなります。
その他、必要に応じて社内・社外でのセミナー・研修を実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
個人の業務に関係した資格、会社として必要な資格(工事の施工管理技士など)の取得にあたっては、講習やテキスト代、試験の費用を会社で負担します。
資格取得時には、表彰金の贈呈や奨励給(毎月の資格手当)の支給があります。
*資格の難易度等により、表彰金・奨励給の額は異なります。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、岡山大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、国士舘大学、玉川大学、千葉工業大学、東海大学、東北大学、富山大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州大学、近畿大学、熊本大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、専修大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、日本大学、日本女子体育大学、阪南大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、共立女子短期大学、神戸市立工業高等専門学校、國學院大學北海道短期大学部、東京ITプログラミング&会計専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数) 2023年:2名(男性2名、女性0名)
2024年:2名(男性0名、女性2名)
2025年:3名(男性2名、女性1名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 2 1 3
    2024年 0 2 2
    2023年 2 0 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 3 0 100%
    2024年 2 0 100%
    2023年 2 1 50.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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