最終更新日：2026/4/1

日野自動車(株)

業種

自動車・自動車部品
物流・倉庫
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）
陸運（貨物・バス・タクシー）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 727億1,700万円

売上高（連結）: 1兆6,972億円　※25年度3月期連結

従業員: 33,608人　※2025年3月末時点

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

人、そして物の移動を支え、豊かで住みよい世界と未来に貢献する

企業のここがポイント

制度・働き方

・独身寮あり（条件有）
制度・働き方

・育休取得率は女性100%、男性74.8%（2024年度実績）
制度・働き方

・入社2年目からはハイブリッドワーク（在宅勤務制度）やコア無しフレックスも利用可能

会社紹介記事

環境にやさしいクルマの開発社会・お客様のお役にたつ為のものづくり

: 環境にやさしいクルマの開発

: 社会・お客様のお役にたつ為のものづくり

商用車を通して、みんなの暮らしの「当たり前」を支える

	誠実・貢献・共感の想いを胸に、人々の社会や暮らしを支える商用車メーカーであり続ける。・世界初のハイブリッドバス商用化・安全環境技術を追求した最適商品 ●社会課題を解決できる「交通死亡事故」や「CO2排出量」は重要な社会課題です。 CASEやMaaS等のあらゆる技術を活用してこの課題解決を目指しています ●お客様のビジネス成長を支援できるトラックやバスは人々の生活を支える重要なライフラインの1つです。つまり、お客様のビジネスを止めないことが、輸送・交通等の社会インフラを支えることにつながります。長時間運転するドライバーへの負荷軽減、ドライバー不足の解消、物流の効率化などただ単に商用車を開発するのではなく、お客様のビジネス課題を解決し成長を支援します。

誠実・貢献・共感の想いを胸に、
人々の社会や暮らしを支える商用車メーカーであり続ける。

・世界初のハイブリッドバス商用化
・安全環境技術を追求した最適商品

●社会課題を解決できる
「交通死亡事故」や「CO2排出量」は重要な社会課題です。
CASEやMaaS等のあらゆる技術を活用してこの課題解決を目指しています

●お客様のビジネス成長を支援できる
トラックやバスは人々の生活を支える重要なライフラインの1つです。
つまり、お客様のビジネスを止めないことが、輸送・交通等の社会インフラを支えることにつながります。
長時間運転するドライバーへの負荷軽減、ドライバー不足の解消、物流の効率化などただ単に商用車を開発するのではなく、お客様のビジネス課題を解決し成長を支援します。

会社データ

事業内容	■トラック・バス、各種エンジン、補給部品の生産・販売＜主要製品＞「社会・人々の暮らしを支える働く車」・大型トラック：日野プロフィア・中型トラック：日野レンジャー・小型トラック：日野デュトロ・中～大型トラック：HINO600シリーズ（北米専用車）・大型観光バス：日野セレガ・コミュニティバス：日野ポンチョ＜日野が掲げるこれからのvision＞「豊かで住みよい持続可能な社会へ」 ●トラック・バスの安全・環境技術を追求・「トラック・バスの交通事故死傷者ゼロ」の安全な社会の実現に向けて、すべての道路利用者を念頭に置き、あらゆる場面での安全技術の開発を進めています。（例：車線逸脱警報、車両ふらつき警報、ドライバーモニターなど） ●お客様のビジネスを支える「トータルサポート」＝稼働時間の最大化と生涯コストの最小化・お客様のビジネスを止めないことが、社会のインフラである輸送・交通を支えることにつながり、私たちが社会に提供できる重要な価値になると考えています。より安全でエコな運行のためのサポートなど、あらゆる面においてお客様の事業発展に貢献していきます。・ICTを活用した「HINO CONNECT」によって、より安心・安全、経済的なトラック・バスの稼働をサポートしていきます。 ●新たな領域へのチャレンジ商用車を取り巻くニーズは多様化しています。車の稼働率向上や物流の効率化、高齢化やeコマースの拡大によるドライバー不足、移動手段が不足する過疎地の問題など、車だけでなく物流や交通システム全体の課題に及んでいます。私たちは、物流や交通の未来像を見据えた新たなチャレンジによって、これらのニーズや課題に応え、もっと、豊かで住みよい世界と未来に貢献していきます。 CASE・MaaSといった最新技術を活用し、持続可能な次世代の「商用モビリティ」を提供することで、将来にわたってお客様や社会に必要とされ続ける存在を目指します。

事業内容

■トラック・バス、各種エンジン、補給部品の生産・販売

＜主要製品＞
「社会・人々の暮らしを支える働く車」
・大型トラック：日野プロフィア
・中型トラック：日野レンジャー
・小型トラック：日野デュトロ
・中～大型トラック：HINO600シリーズ（北米専用車）
・大型観光バス：日野セレガ
・コミュニティバス：日野ポンチョ

＜日野が掲げるこれからのvision＞
「豊かで住みよい持続可能な社会へ」

●トラック・バスの安全・環境技術を追求
・「トラック・バスの交通事故死傷者ゼロ」の安全な社会の実現に向けて、すべての道路利用者を念頭に置き、あらゆる場面での安全技術の開発を進めています。（例：車線逸脱警報、車両ふらつき警報、ドライバーモニターなど）

●お客様のビジネスを支える「トータルサポート」＝稼働時間の最大化と生涯コストの最小化
・お客様のビジネスを止めないことが、社会のインフラである輸送・交通を支えることにつながり、私たちが社会に提供できる重要な価値になると考えています。より安全でエコな運行のためのサポートなど、あらゆる面においてお客様の事業発展に貢献していきます。
・ICTを活用した「HINO CONNECT」によって、より安心・安全、経済的なトラック・バスの稼働をサポートしていきます。

●新たな領域へのチャレンジ
商用車を取り巻くニーズは多様化しています。車の稼働率向上や物流の効率化、高齢化やeコマースの拡大によるドライバー不足、移動手段が不足する過疎地の問題など、車だけでなく物流や交通システム全体の課題に及んでいます。私たちは、物流や交通の未来像を見据えた新たなチャレンジによって、これらのニーズや課題に応え、もっと、豊かで住みよい世界と未来に貢献していきます。

CASE・MaaSといった最新技術を活用し、持続可能な次世代の「商用モビリティ」を提供することで、将来にわたってお客様や社会に必要とされ続ける存在を目指します。

本社郵便番号	191-8660
本社所在地	東京都日野市日野台3丁目1番地1
本社電話番号	042-586-5063
創業	1910（明治43）年8月1日
設立	1942（昭和17）年5月1日
資本金	727億1,700万円
従業員	33,608人　※2025年3月末時点
売上高（連結）	1兆6,972億円　※25年度3月期連結
事業所・工場など	東京都日野市・羽村市、茨城県古河市・常陸大宮市、群馬県太田市、海外事業所他
関連会社	国内地区販売会社（国内約40拠点）海外法人（世界約90の国・地域で販売　※北米／中南米／ヨーロッパ／中東／アジア／オセアニア）
世界初を生み出す技術力	１）環境負荷軽減のための技術商用ハイブリッドとして25年を超える実績を持つハイブリッド技術。今後もさらなる追求を続け、新世代ハイブリッド車の開発や車種ラインナップの拡大、海外展開を積極的に進めていきます。２）次世代商用車開発の技術燃料電池、電気、プラグインハイブリッドなどあらゆる電動車に対応できる「電動化プラットフォーム」の開発。また、都市内用途の次世代商用車として、「小型EVバス」、「小型低床EVトラック」、「FC(燃料電池）バス」の実用化を目指し研究開発を推進しています。３）乗り心地・耐久性向上のための技術輸送を担うインフラとなる商用車が止まってしまうと荷主や受取人、バスであればその利用者や輸送事業者にも影響が及びます。乗用車以上に故障し停車することが許されないのが商用車です。私たちは、高いレベルでの乗り心地・耐久性の実現を目指して日々研究を続けています。４）コネクテッド技術ビッグデータを活用し、車両の安定した稼働を支えるICTサービス「HINO CONNCT」をリリース。トラック・バスを人・車・インフラと「コネクト」することで、人や物の流れを効率化。トラック・バスから得られるデータを新たな利活用方法を生み出し、安全な生活の実現に貢献していきます。５）自動運転技術自動車や歩行者を認識し、自動でブレーキをかけるPCS※、急病などのドライバーの異常を検知し、車両を停止させるEDSS※、車間距離を自動制御し、渋滞による運転の負荷軽減に貢献するスキャニンググループなどが実用化。「交通事故死傷者ゼロ」の実現に向けて、社会の役に立つ技術を追求していきます。（※）“PCS” “EDSS”はトヨタ自動車（株）の登録商標です。
ダカール・ラリーへの挑戦	●ダカール・ラリーとは？砂漠などの厳しい自然環境や政情不安定な地域を通過することから「世界一過酷なレース」と言われています ●私達が参戦する意義と意味高いハードルにチャレンジし続ける情熱を次の技術革新へ繋げるため例えば振動を軽減するためのサスペンション。「ばね特性」と「減衰特性」、「軌跡特性」などの要素にダカールラリー車専用のチューニングを施し、サスペンション特性を向上させています。サスペンション特性を決めるために必要となるのが、振動加速度やサスペンションストロークなどのデータの計測・解析。計測・解析のプロセスでは開発者自らハンドルを握り、乗り心地や操縦安定性などの背反性能も確認しながら繰り返し改善点を探ります。こうしたチャレンジを繰り返し続けることで、技術が磨かれていきます。
平均有給取得日数	17.8日（2024年度）
育児休業取得者	女性：37名（100％）男性：238名（74.8％）（2024年度）
平均残業時間	18.8時間／月（2024年度）
沿革	1942(昭和17)年日野製造所が独立して日野重工業(株)となる 1946(昭和21)年民需転換を受け、大型ディーゼルトラック・バス（トレーラー型）およびディーゼルエンジンを製造・発売日野産業(株)に改称 1959(昭和34)年日野自動車工業(株)と改称 1966(昭和41)年トヨタ自動車工業(株)並びにトヨタ自動車販売(株) [現トヨタ自動車(株)]と業務提携 1991(平成3)年世界初のディーゼル・電気ハイブリッド低公害システム「HIMR（ハイエムアール）」バスを発表パリ・ダカールラリーに初出場（カミオン部門） 1999(平成11)年トヨタ自動車(株)との共同開発による新小型トラック「デュトロ」を製造・発売 2007(平成19)年海外販売台数が国内販売台数を初めて上回る累計輸出台数100万台を達成 2009(平成21)年日野トラック・バス生産台数、累計300万台を達成 2012（平成24）年古河工場（茨城県）が稼働開始 2013(平成25)年小型EVトラック実証運行開始 2018（平成30）年世界初EDSS搭載の大型観光バス「日野セレガ」を発売 ICTを活用したお客様向けサービス「HINO CONNECT」の提供開始 2019（令和元)年世界初、AI搭載の大型ハイブリッドトラック「日野プロフィアハイブリッド」を発売国産初の連節バス「日野ブルーリボンハイブリッド連節バス」を発売 2020（令和2）年日野と大林組、ダム建設現場で大型ダンプトラックの自動運転実証実験を実施 2022（令和4年）小型BEVトラック「日野デュトロ Z EV」を発売 2023（令和5）年「三菱ふそうトラック・バス株式会社」との経営統合に関する基本合意書を締結 2024（令和6）年 BEVフルフラット路線バス「日野ブルーリボン Z EV」を発売 2026（令和8年）「三菱ふそうトラック・バス株式会社」と経営統合統合会社「ARCHION株式会社」の事業開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20.4年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	318名	37名	355名
取得者	238名	37名	275名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

74.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員導入研修、昇格時研修、公募型研修　他 ●OJTとOFF‐JTが連動する人材育成を体系化＜新人層向け＞入社後、約２週間～1ヶ月行う導入研修では、会社の経営理念をはじめ、組織や諸制度に関する講義や工場見学、ビジネスマナー講座など、日野の一員として必要な知識を習得。その後、各工場で行う工場実習では、製造の現場に身を置き、ものづくりの精神を体得。配属後は、新入社員一人ひとりに職場先輩がつき、OJTで、社会人としての基礎や仕事の進め方を学びます。月次レポートや、仕事上の改善取り組みを通し、約１年間職場全体で新入社員を育成します。＜中堅層向け＞プロフェッショナルな人財の育成を目指し、実務担当レベルの社員を対象とした研修を実施。各分野における問題解決のプロを育成するため、日々の仕事と連動した研修プログラムにより、問題発見力や改善力を養うとともに、定期的に設ける課題発表会を通して、相互に切磋琢磨する場を設けています。＜役職層向け＞「日野の目指す姿」の実現に向け、経営課題への正しい認識や、会社方針の自組織への落とし込み、社員一人ひとりの能力を活かした組織運営など、管理職に求められるマネジメントスキルと、より高度な専門能力を身につけます。
自己啓発支援制度	制度あり語学能力啓発支援制度あり ●自己啓発支援公的資格取得支援制度として、資格取得を通じた、個人の専門知識・スキルの取得をサポートするため、対象資格取得後において、区分に応じた補助金を支給します。（国家技能検定では、受検により専門技能の向上に向けた自己啓発をサポート） ●全社共通選択講座全社共通の業務講座を拡充し、各領域・部内教育で共通性のある講座を全社展開しています。
メンター制度	制度あり職場先輩制度、職場相談員制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアデザイン研修
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、岡山大学、大阪大学、大分大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、徳島大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、工学院大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、岩手大学、大阪公立大学、大阪大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、東京都立大学、上智大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、同志社大学、豊田工業大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞一関工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東京工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、福島工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　2025年　2026年(予) ---------------------------------------------------------------- 全体　　　47名　　64名　　33名　　 41名　 70名事務職　　11名　　19名　　 20名　　20名　 20名技術職　　36名　　 45名　　23名　 21名　　50名

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、岡山大学、大阪大学、大分大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、徳島大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、工学院大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、岩手大学、大阪公立大学、大阪大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、東京都立大学、上智大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、同志社大学、豊田工業大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
一関工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東京工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、福島工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　　 2022年　2023年　2024年　2025年　2026年(予)
----------------------------------------------------------------
全体　　　47名　　64名　　33名　　 41名　 70名
事務職　　11名　　19名　　 20名　　20名　 20名
技術職　　36名　　 45名　　23名　 21名　　50名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）