最終更新日:2026/10/29

(株)三栄コーポレーション【東証スタンダード上場】

  • 上場企業

業種

  • 商社(複合)
  • 商社(インテリア・住宅関連)
  • 商社(アパレル・ファッション関連)
  • 商社(文具・事務用品・日用品)
  • 家電・AV機器

基本情報

本社
東京都
資本金
10億91万4500円
売上高
連結363億3219万円(2026年3月期)
従業員
連結645名(2026年3月末、契約社員等含む)

創業以来80年、商社として様々なボーダーを越え、時代の変化を力に変えながら確かな航路を切り拓いてきた。今までの[縁]に感謝し[志]をもって次の時代を切り拓いていく。

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    「くらしに良い高品質なもの」を展開。近年は、サステナブルビジネスも積極的に展開。

  • 安定性・将来性

    2026年度に創業80周年を迎えた老舗企業。一方で、サステナブルビジネスに取り組む先進性と将来性。

  • 戦略・ビジョン

    くらしに良いものを提供することで、永続的な企業の存続と社会全体の利益となることが経営の基本方針。

会社紹介記事

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わたしたちは生活用品に特化した経験とノウハウを活かし、OEMやブランド事業、EC・物流サポートに幅広く事業展開する創業80周年を迎えた老舗専門商社です。
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「健康と環境」を軸に、生活用品を事業ドメインにおいています。ものづくりプロ集団として、本質において秀逸なものを追求し、サステナブル社会の実現に貢献します。

真に優れた生活用品を提供 ―世界から世界へ―

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本社ビルのエントランスを飾る旧本社ビルの壁面タイル。当社の長い歴史を物語っています。

当社は2026年に創業80周年を迎えました。
日本人のくらしは大きく変化してきました。布団からベッドへ、食文化の多様化、女性の社会進出が進んだことで家事の時間が短縮できる家電製品が普及、LCCの登場で海外旅行も身近に──。
戦後すぐの暮らしと比べると、生活スタイルは想像以上に進化しています。

そして、この日本の生活の変化の裏には、どこかに三栄コーポレーションの存在がありました。

生活に必要なものとは、ただ“ある”だけでなく、使いやすく、使うたびに愛着が深まり、永く寄り添えるもの。手にしたことが嬉しくなる、そんな「良いもの」です。
ほんとうに良いものは、日々に小さな幸せをもたらし、その積み重ねが、より良い人生につながっていくと私たちは信じています。

そして今、生活の変化は日本だけでなく、世界中に広がりつつあります。これから私たちが目指すのは、日本のみならず、世界各地の生活を彩る存在になること。世界を相手に、現場を拓き、生活に変化をもたらしていく──。
そんな可能性を秘めた三栄コーポレーションって、面白いと思いませんか?

私たちは、くらしを楽しみ、モノへのこだわりを持つ人を求めています。そして、その楽しさやこだわりを、仕事を通して社会に届けたいと願う人と共に歩んでいきたい。

あなたも是非、これからの生活に変化を生み出す仲間に。共に変化を生み出しましょう。

会社データ

事業内容
私たちは、創業80周年を迎えた健康と環境をテーマとした生活用品の専門商社です。従来の「OEM事業」「ブランド事業」の区分を見直し、サプライチェーンの中で商品軸に加え、サービス、市場、販売チャネルなどを軸に高付加価値化、差別化を図りながら、生活用品需要に対するカバー領域を拡大しています。

■OEM(卸売)事業
それぞれのお客様のニーズに合わせ、当社の世界中にある拠点網を活用しながら、商品の企画・開発から、最適な製造工場の選定、当該工場との交渉、生産・品質管理、ロジスティックスに至るまで、サプライチェーンマネジメントを実践しております。

■ブランド事業
当社は過去において日本の商品を多く欧米に輸出していたこともあり、お客様を通じ欧米文化にも親しんでおりました。この頃培われた確かな“目利き”により、伝統と熟練の技術で作られる海外ブランド商品を数多く日本に紹介しております。加えて、これらの知見をベースに、自社で立ち上げたブランドも展開しております。

海外に16拠点を展開しており、海外出張や駐在のチャンスもあります。
また、くらしに密着した生活用品が主な取扱製品ということもあり、個人のアイデアを商品や事業開発に反映させやすい風土。当社は商社に分類されますが、仕事の中身としてはモノづくり的な要素も多くあります。一人ひとりに大きな裁量を持たせる伝統も特徴。任される業務の幅が広いので、若手であってもメーカーの生産現場と交渉し、「ユーザーに愛され、長く使い続けてもらえるモノづくり」を主導していくことができます。

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本社郵便番号 111-8682
本社所在地 東京都台東区寿4丁目1番2号
本社電話番号 03-3847-3500
創業 1946年10月
設立 1950年2月
資本金 10億91万4500円
従業員 連結645名(2026年3月末、契約社員等含む)
売上高 連結363億3219万円(2026年3月期)
事業所 東京本社/東京都台東区寿4丁目1番2号
福岡/福岡県福岡市中央区渡辺通2丁目4番8号 
関連会社 株式会社L&Sコーポレーション
株式会社 ペピカ
株式会社 サムコ
株式会社 防災ダイレクト
三栄興産株式会社

TRIACE LIMITED
SANYEI CORPORATION HONG KONG LIMITED
SANFAT ELECTRIC MANUFACTURING COMPANY LIMITED

SANYEI CORPORATION (SHENZHEN) LIMITED
TRIACE LIMITED SHENZHEN REPRESENTATIVE OFFICE

SANYEI CORPORATION (SHANGHAI) LIMITED
TRIACE LIMITED SHANGHAI REPRESENTATIVE OFFICE

SANFAT ELECTRIC MANUFACTURING (DONGGUAN) CO.,LTD.
SANYEI CORPORATION (SHENZHEN) LIMITED DONGGUAN OFFICE

TRIACE LIMITED DALIAN REPRESENTATIVE OFFICE

TRIACE LIMITED QINGDAO REPRESENTATIVE OFFICCE

Sanyei Trading Taiwan Limited

SANYEI CORPORATION (MALAYSIA) SDN. BHD.
SANYEI CORPORATION (MALAYSIA) SDN. BHD. (FACTORY)

TRIACE VIETNAM COMPANY LIMITED

SANYEI (DEUTSCHLAND) G.m.b.H.

<連絡事務所>
SANYEI SCANDINAVIA LIAISON OFFICE

※2026年8月時点
沿革
  • 1946年10月
    • 大阪市南区に身辺装飾品の輸出を主とする共栄商会を創業
  • 1948年2月
    • 共栄貿易(株)に改組
  • 1950年3月
    • アトラス雑貨貿易(株)を設立
  • 1951年9月
    • 共和貿易(株)を設立
  • 1954年6月
    • アトラス雑貨貿易(株)と共和貿易(株)を合併 東栄貿易(株)と改称
  • 1967年6月
    • 駐在員事務所を設置
      (1969年5月ドイツ三栄有限会社に改組)
  • 1973年9月
    • マレーシア三栄コーポレーションを設立
  • 1978年7月
    • 三發貿易有限公司を設立
      (1992年7月 三發電器製造廠有限公司と改称)
  • 1979年1月
    • 東京店頭市場に株式を公開
  • 1983年
    • ビルケンシュトックの取扱いを開始
  • 1986年7月
    • トライエースリミテッドを設立
  • 1998年10月
    • (株)ペットランドを設立
      (2016年8月(株)ペピカと改称)
  • 2002年5月
    • (株)ビルケンシュトックジャパンを設立
      (2016年4月(株)ベネクシーと改称)
  • 2002年10月
    • 三曄国際貿易(上海)有限公司を設立
  • 2007年7月
    • (株)mhエンタープライズを株式取得(子会社化)、mod's hairブランドの理美容機器の取扱いを開始
  • 2007年12月
    • (株)リリーベットを設立
  • 2011年4月
    • 三發電器制品(東莞)有限公司を設立
  • 2011年12月
    • ヴェーエムエフ ジャパン コンシューマーグッズ(株)を設立
      (2017年10月(株)エッセンコーポレーションと改称)
  • 2012年10月
    • (株)L&Sコーポレーションを設立
  • 2015年9月
    • MULTI CHEFブランドの営業活動を再開
  • 2019年3月
    • マレーシアに家具インテリア工場を設立
  • 2019年11月
    • トライエース ベトナム カンパニー リミテッドを設立
  • 2023年4月
    • (株)ゼリックコーポレーションを三栄コーポレーションに吸収合併
  • 2024年2月
    • (株)エッセンコーポレーションを解散
  • 2025年4月
    • 新規チャネル推進事業部を発足(発足当初はEC事業の拡大に専科)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.5年
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.0時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.2日
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 6名 8名
    取得者 2名 6名 8名
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新人育成プログラムに基づく新入社員社外研修、社内基本研修/業務研修
・職階別基本研修、職務レベル別研修
・テーマ別研修(次期管理職人材育成、次期高度専門職人材、AI・DX、マーケティング、キャリア形成、海外赴任、企業倫理等)
・語学研修(英語・中国語)
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得に対する受検料補助、および奨励金支給制度
メンター制度 制度あり
新卒入社後3年間は育成期間として、先輩社員がOJT担当となり業務適用支援
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度において、キャリアに関する希望を申し出る制度あり
社内検定制度 制度あり
指定資格を取得した社員への、補助金/奨励金支給制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、大妻女子大学、学習院大学、金沢大学、鹿屋体育大学、京都外国語大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、滋賀大学、成城大学、拓殖大学、東京国際大学、東京女子大学、日本大学、武蔵野大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、龍谷大学

採用実績(人数)      2024年 2025年 2026年
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大卒    4名   4名   3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 2名 1名 3名
    2025年 3名 1名 4名
    2024年 1名 3名 4名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 3名 0名 100%
    2025年 4名 0名 100%
    2024年 4名 1名 75.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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