最終更新日:2026/4/17

古河電池(株)

業種

  • その他電子・電気関連
  • 設備工事・設備設計
  • 重電・産業用電気機器
  • 自動車・自動車部品

基本情報

本社
神奈川県
資本金
16億4,000万円
売上高
848億円(連結)、536億円(単独)2025年3月期決算
従業員
2,404名(連結・2026年3月末現在) 1,117名(単独・2026年3月末現在)

古河電池は自動車用や産業用のバッテリーや電源装置を供給する二次電池メーカーです。

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    自動車用や産業用のバッテリーや電源装置を供給する二次電池メーカーです。

  • 制度・働き方

    年間休日は127日あり、有休休暇は1時間単位から取得可能な為、ワークライフバランスが取りやすいです。

  • 安定性・将来性

    60年以上にわたり経験を蓄積してきた主力製品があり、技術と製品の海外展開を進めています。

会社紹介記事

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当社の主力製品である自動車用蓄電池。60年以上と長きにわたり知見を蓄積し、古河電池の成長を支え、お客様のニーズに合わせて進化し続けております。
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近年では再生可能エネルギー向け蓄電池に周辺設備・ソフトを合わせたシステム”ESS”(電力貯蔵システム)の提供にも注力しております。

バッテリーの「蓄える力・動かす力・見守る力」で縁の下の力持ちとして社会に貢献!

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当社では「ワーク・ライフ・バランス」を可能にする取り組みを実施し、フレックス勤務制度や在宅勤務制度など、働きやすい環境の提供や労働時間の削減に力を入れています。

当社は自動車用や産業用の鉛蓄電池を事業の柱とし、鉄道や航空機、防災向けのニッケル・カドミウム蓄電池、宇宙衛星用・ドローン用・ロボット用のリチウムイオン電池など、様々な蓄電池や電源装置を開発・生産・販売しています。

21世紀の課題である地球環境問題とエネルギー問題において、エネルギーを効率的に貯蔵し放出できる蓄電池に注目が集まっています。

自動車に搭載されている鉛蓄電池は、当社が60年以上にわたり経験を蓄積してきた主力製品です。今後自動車が普及する新興国などの成長市場向けには、タイとインドネシアを拠点に自動車や二輪車用の蓄電池の生産と販売を拡大し、技術と製品の海外展開を進めています。
また、産業用蓄電池は、鉄道用の蓄電池に加え、病院やデータセンター、工場などさまざまな場面で使用されています。さらにバックアップ用電池・無停電電源システム(UPS)のほか、多くの非常誘導灯に当社の電池が使用され、インフラを守る・人命を守ることで防災に大きく貢献しています。

従来からの技術に加え、新技術にも積極的に挑戦しています。
古河電池は、鉛蓄電池とキャパシタの機能を融合させ、独自の新しい技術を搭載した「UltraBattery」を開発しました。従来品と比較し、寿命性能、充電受け入れ性能が格段に向上し、アイドリングストップ車を強力にサポートします。

さらに、当社は世界で初めて宇宙用のリチウムイオン電池の開発に成功しております。近年では、小型月着陸実証機(SLIM)に搭載されました。打ち上げられてから着陸後まで、それぞれのフェーズで必要な電力供給の役割を果たし、高い信頼性が求められる日本の宇宙開発に寄与しています。

また、現在は近年はエネルギー問題の解決策としてESS (Energy Storage System,電力貯蔵システム)に力を入れており、CO2を排出しないクリーンな電力ネットワークの実現を、古河電池の再生可能エネルギー用蓄電池が支えます。

古河電池は、技術力と品質の高さをもとに、お客様の多様なニーズに対して、小回りを利かせ、きめ細かなサービスを提供する総合的な対応力が強みです。
提供する製品・サービスのもつ「蓄える力・動かす力・見守る力」をもって、価値を提供することを使命としており、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献しております。

会社データ

事業内容
■バッテリー/電源装置の製造・販売
【主要品目】
・鉛蓄電池
 自動車用、二輪車用、電動三・四輪車用、鉄道車両用、航空機用、
 船舶用、産業用、産業用太陽光発電システム、など

・アルカリ蓄電池
 事務機器・OA機器用、計測機器用、UPS用、人工衛星用、
 防災機器用、航空機用、など

・リチウムイオン電池 
 ドローン用、ロボット用、など

・電源装置
 直流電源装置、無停電電源装置

■電気工事、電気通信工事などの設計・施工・請負
本社郵便番号 240-0006
本社所在地 神奈川県横浜市保土ケ谷区星川2-4-1
本社電話番号 045-336-5031
設立 1950(昭和25)年9月1日
資本金 16億4,000万円
従業員 2,404名(連結・2026年3月末現在)
1,117名(単独・2026年3月末現在)
売上高 848億円(連結)、536億円(単独)2025年3月期決算
事業所 本 社 :横浜
事業所 :今市事業所(栃木県)
     エフビー工場(栃木県)
     いわき事業所(福島県)
     富山工場(富山県)
支 社 :東京事務所
     星川第二FBビル(横浜)
     東北支社
     東北支社 北海道支店
     中部支社
     中部支社 北陸支店
     関西支社
     関西支社 四国支店
     九州支社
     九州支社 中国支店
主な取引先 トヨタ自動車株式会社、スズキ株式会社、本田技研工業株式会社、富士電機株式会社、FDK株式会社、富士通株式会社、能美防災株式会社、西日本旅客鉄道株式会社、東日本旅客鉄道株式会社、防衛省 他
関連会社 古河電気工業株式会社
古河電池販売株式会社
新潟古河バッテリー株式会社
SIAM FURUKAWA CO., LTD.
PT. FURUKAWA INDOMOBIL BATTERY MANUFACTURING
平均年齢 40.2歳(2026年3月時点)
平均勤続年数 12.6年(2026年3月時点)
沿革
  • 1914年
    • 古河電気工業(株)、兵庫県尼崎市に電池製作所を開設。
  • 1950年
    • 古河電気工業(株)の電池部門を継承し、古河電池(株)として発足。
  • 1970年
    • 今市工場(栃木県日光市)を建設。
  • 1978年
    • いわき工場(福島県いわき市)を建設。
  • 1986年
    • エフビー工場(栃木県日光市)を建設。
  • 2001年
    • ISO9001・2000年版で全社統合取得。
  • 2003年
    • 世界初の宇宙用リチウムイオン電池の開発に成功し、小惑星探査機「はやぶさ」に搭載。
  • 2005年
    • 中国青島亞通達鐵路設備有限公司と鉄道車両用アルカリ蓄電池製造に関する技術援助契約を締結。
  • 2006年
    • 鉛蓄電池の性能を大幅に改善した「ウルトラバッテリー」を開発。
  • 2008年
    • 小惑星探査機「はやぶさ」に搭載のリチウムイオン電池の論文が電気化学会の「論文賞」を受賞。
  • 2011年
    • (株)日本政策投資銀行の環境格付審査で、鉛蓄電池業界では初となる最高ランクを取得。
  • 2012年
    • アイドリングストップ車用バッテリー(ECHNO[エクノ]IS)及びハイブリッド車用補機バッテリー(ECHNO[エクノ]HV)を発売。
  • 2013年
    • INDOMOBILグループ(Salimグループ)との合弁にて製造会社(PT. FURUKAWA INDOMOBIL BATTERY MANUFACTURING)と販売会社(PT. FURUKAWA INDOMOBIL BATTERY SALES)を設立。
  • 2014年
    • 当社のリチウムイオン電池を搭載した小惑星探査機「はやぶさ2」打ち上げ
  • 2016年
    • ベトナムにおける蓄電池メーカーの発行株式を取得

      子育てサポート企業の証「くるみん」を取得
  • 2019年
    • 当社製リチウムイオン電池を搭載した「はやぶさ2」、小惑星リュウグウへのタッチダウン成功
  • 2021年
    • マクセル(株)より積層ラミネート型リチウムイオン電池事業を承継
  • 2022年
    • エフビーパッケージ(株)を吸収合併
  • 2023年
    • エフビーファイナンス(株)を吸収合併
  • 2024年
    • 当社製ステンレスラミネート型リチウムイオン電池を搭載した小型月着陸実証機「SLIM」、高度月面着陸成功

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.6
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.9時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.6
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 25 2 27
    取得者 7 2 9
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    28.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.3%
      (12名中1名)
    • 2025年度

    役員における女性の割合

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修・新人フォロー研修・2年目研修・3年目研修・リーダーシップ・マネジメント能力開発研修・キャリアマネジメント研修など
*部門別研修と呼称している研修の用意もあり。(国家資格の取得や知識習得など)
自己啓発支援制度 制度あり
当社では英語研修や部門別研修など、業務遂行の上で必要となる資格・知識を得るためにかかる費用を会社負担で行っております。
*一部の研修においては、条件を満たす必要はあり。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
医療創生大学、岩手大学、宇都宮大学、大分大学、大阪府立大学、神奈川大学、金沢工業大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、工学院大学、佐賀大学、産業医科大学、芝浦工業大学、信州大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、防衛大学校、宮崎大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、龍谷大学、関東学院大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大妻女子大学、岡山県立大学、岡山理科大学、沖縄職業能力開発大学校(応用課程)、尾道市立大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東職業能力開発大学校(応用課程)、北里大学、北見工業大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、倉敷芸術科学大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、作新学院大学、札幌大学、産業医科大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、駿河台大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同朋大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、富山大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、日本大学、日本工業大学、ノースアジア大学、八戸工業大学、阪南大学、フェリス女学院大学、福井大学、福岡大学、福島大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北陸職業能力開発大学校(応用課程)、北海学園大学、前橋工科大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
小山工業高等専門学校、仙台高等専門学校、函館工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、福島県立テクノアカデミー会津職業能力開発校、北九州工業高等専門学校

※掲載は、過去に採用実績のある学校です。

採用実績(人数)        2024年   2025年   2025年
-------------------------------------------------------------
院了      2名     6名     2名
大卒       9名    13名      7名
専門/高専(本科) -     1名 1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 8 2 10
    2025年 19 1 20
    2024年 9 2 11
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 10 0 100%
    2025年 20 0 100%
    2024年 11 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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