最終更新日：2026/8/7

(株)ニューメディア

業種

通信・インフラ
放送
ソフトウエア
情報処理
インターネット関連

基本情報

本社: 山形県

資本金: 10億8,690万円

売上高: 89億9800万円（2026年3月実績）創業以来右肩上がり。安定した実績です。

従業員: 246名（男性141名・女性105名)

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【米沢・函館・新潟・福島】で地域密着の情報通信事業を展開中！

企業のここがポイント

やりがい

お客様との距離が近く、新しい挑戦がしやすい環境で、仕事を通じて成長を実感できます。
制度・働き方

年間休日120日、有休取得平均14日。充実した福利厚生とワークライフバランスの取りやすい環境です。
技術・研究

業界をリードするアプリ開発や、放送・通信技術の革新に注力しています。

会社紹介記事

「放送・通信分野」において、地域にとって最適なサービスを追求しています。「地域の、会社の、自分の未来のために」私たちと一緒に、とっておきの未来をつくりませんか？

: 「放送・通信分野」において、地域にとって最適なサービスを追求しています。

: 「地域の、会社の、自分の未来のために」私たちと一緒に、とっておきの未来をつくりませんか？

地域の未来を共に創造し、新たな価値を生み出す仲間を募集

株式会社ニューメディア（NCV）は、地域に密着した「情報通信事業者」として、地域の人々の生活を豊かにするためにさまざまなサービスを提供しています。私たちが手掛ける事業は、テレビ、インターネット、電話といった放送・通信サービスにとどまらず、地域の課題を解決するためのアプリケーション開発や、地域活性化を目的とした番組制作にも取り組んでいます。私たちの仕事は、単にサービスを提供するだけではありません。地域の人々に寄り添い、地域社会の未来を作るための重要な役割を担っています。技術革新を取り入れ、進化を続ける中で、私たちは「地域密着」「先見邁進」の精神を大切にし、常に新しい挑戦を続けています。私たちの事業は、放送と通信が融合した新しい形を目指しており、地域に根ざしたサービスを提供し続けることが私たちの誇りです。今後も、地域のニーズに応えるため、技術やサービスの進化を追求していきます。私たちの会社では、社員一人ひとりが自分の仕事に誇りを持ち、共に成長できる環境を提供しています。新しいことに挑戦し、地域に貢献する仕事を通じて、自分自身も大きく成長することができます。

株式会社ニューメディア（NCV）は、地域に密着した「情報通信事業者」として、地域の人々の生活を豊かにするためにさまざまなサービスを提供しています。私たちが手掛ける事業は、テレビ、インターネット、電話といった放送・通信サービスにとどまらず、地域の課題を解決するためのアプリケーション開発や、地域活性化を目的とした番組制作にも取り組んでいます。

私たちの仕事は、単にサービスを提供するだけではありません。地域の人々に寄り添い、地域社会の未来を作るための重要な役割を担っています。技術革新を取り入れ、進化を続ける中で、私たちは「地域密着」「先見邁進」の精神を大切にし、常に新しい挑戦を続けています。私たちの事業は、放送と通信が融合した新しい形を目指しており、地域に根ざしたサービスを提供し続けることが私たちの誇りです。

今後も、地域のニーズに応えるため、技術やサービスの進化を追求していきます。

私たちの会社では、社員一人ひとりが自分の仕事に誇りを持ち、共に成長できる環境を提供しています。新しいことに挑戦し、地域に貢献する仕事を通じて、自分自身も大きく成長することができます。

会社データ

事業内容	・情報通信事業（放送サービス、インターネット接続サービス、電話サービス）・システム開発事業・メディア事業(コミュニティチャンネル・コミュニティFMの制作等）「地域の、会社の、自分の未来のために」お客様の新たなニーズに応えていきます。

本社郵便番号	992-0044
本社所在地	山形県米沢市春日四丁目2番75号
本社電話番号	0238-24-2525
設立	1986年6月5日
資本金	10億8,690万円
従業員	246名（男性141名・女性105名)
売上高	89億9800万円（2026年3月実績）創業以来右肩上がり。安定した実績です。
営業所	■本社 ■米沢営業所 ■函館営業所 ■新潟営業所 ■福島営業所
売上高推移	2026年3月実績売上高　89億9800万円 2025年３月実績売上高　87億7,700万円 2024年３月実績売上高　85億4,800万円 2023年3月実績売上高　82億6,050万円 2022年3月実績売上高　79億7,420万円
平均年齢	39.4歳（2026年4月1日現在）
平均勤続年数	10.2年（2026年4月1日現在）
研修制度	■新入社員研修 ▼基礎研修（エンジニア職・総合職）米沢、函館、新潟、福島の各センターで、入社後３か月間の研修を行います。社内外の講師による座学や、現場研修などを行い、会社全体の構造と業務内容を理解します。同期との仲も深まり、各センターの社員と交流を図ることで、配属先ではスムーズに業務に入ることができます。それぞれの地域で、地域の特色などを肌で感じてもらうほか、美味しいものも堪能しながら地域を学びます。基礎研修終了後、勤務地が決定します。配属のセンターにて、下記の研修を3か月間行います。 ▼技術研修（エンジニア職）サポート課、技術課、システム開発部の3部門を一定期間研修します。エンジニアとして必要なスキルを、現場での実践を通して学びます。 ▼営業研修（総合職）どの部署に配属になっても商品知識は必須。商品知識や営業手法を、実践を交えながら学びます。 ■階層別研修入社年数や役職など、階層に合わせたスキルを習得するための研修を実施しています。 ■自主的な研修制度会社が認める研修受講・資格取得は、費用の全額負担、受講時間の確保など、会社が全面的にサポートしています。実務に関係ないものでも会社が認めるものは受講可能です。
福利厚生	■住宅貸与制度本人1割負担で住宅を借り上げ、生活の場を確保します。 ■モニター制度自社のサービスであるインターネット、テレビサービスを自宅にて無償で利用できます。サービスの品質向上を目的としており、月1回のレポート提出を行っています。 ■置き型社食サラダ、カットフルーツ、肉や魚のおかずなどを低価格で提供。健康的な食事ができる環境を整えています。 ■運動施設の利用料負担ジム、ゴルフ、ボウリングなど運動に関する施設の利用料を、会社が一定額補助します。 ■退職金制度入社後3年以上の正社員を対象に支給します。 ■祝金制度結婚、出産、新築といった人生のお祝い時に、会社からお祝い金を差し上げます。 ■各種保険加入（健康保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険） ■通勤手当など
SDGsへの取り組み	SDGsの実現に向け、積極的に活動しています。 ■目標３：すべての人に健康と福祉を当社回線を利用し、診察予約システム、小児救急システム、医療連携パスなどのアプリケーションを稼働。地域医療の課題解決をお手伝いしています。 ■目標４：質の高い教育をみんなに小中学校のICT教育環境向上のため、米沢市・福島市などにインターネット回線を無償提供し、文部科学省が推進する「GIGAスクール構想」に協力しています。 ■目標５：ジェンダー平等を実現しよう女性の継続就業（10.7年）、女性の管理職比率（18.8%）などの認定基準を満たし、女性活躍推進企業として認定。さらに、近隣保育園と企業連携し、仕事と子育てを両立する社員を支援しています。 ■目標８：働きがいも経済成長も業務効率化のため、定期的な集計作業、入力作業などをRPA化。そのロボットは社員自らが開発しています。従業員がより高付加価値な労働に取り組めるように、全社で環境を整備しています。 ■目標９：産業と技術革新の基盤をつくろう地域のより多くの人が、安定した高品質なインターネット回線を利用できるよう、災害にも強い光ケーブル線の敷設を進めています。また、公共施設に設置したデジタルサイネージで当社が放送するライブカメラを視聴できるほか、Wi-Fiの利用ができ、地域住民の放送・通信インフラを強化しています。 ■目標11：住み続けられるまちづくりをケーブルテレビでは、天候や道路・河川状況などをリアルタイムで確認できるライブカメラチャンネルを常時放送。コミュニティFMでは、人工知能を活用して防災気象情報を自動発信する「AIアナウンサー」を導入しています。 ■目標16：平和と公正をすべての人に特殊詐欺防止のため、啓発番組の放送やL字放送で注意喚起を行っています。また、番組制作の中で交通安全を呼びかける「交通安全アドバイザー」の委嘱を受け、安全運転の呼びかけや道路状況などの情報を発信しています。 ■目標17：パートナーシップで目標を達成しよう大規模災害発生時に、一時避難所として社屋の一部を開放する協定を米沢市と締結。さらに新潟市では非常用インターネット回線や外国の方が手続きの際などに利用する自動翻訳機を市役所窓口に設置。自治体と当社の持つサービスを様々な場面において掛け合わせ、地域住民がより安心した生活を送れるようにサポートしています。
沿革	1986年6月 (株)ニュ－メディア米沢設立 1989年4月開局　本放送開始（エリア：米沢市） 1998年4月インターネットを含むデジタルデータ伝送事業開始 2000年6月社名を「(株)ニューメディア米沢」から「(株)ニューメディア」に改称 2001年4月函館センター　開局 2009年1月新潟センター　開局 2009年4月電話事業開始 2010年4月 FTTH事業開始 2011年10月子会社「CCSスタジオ(株)」設立 2012年12月エフエムNCVおきたまGO！開局（米沢エリア） 2014年8月新潟センター社屋移転稼働 2015年11月 Air-NCVスマホ(MVNO)サービス開始 2017年7月福島センター　開局 2017年7月かいてき光サービス開始 2019年6月ハイブリッドキャスト「CP2」リリース 2023年４月番組配信プラットフォーム「ロコテレ」サービスリリース

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.2年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 8.5時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	4名	4名	8名
取得者	4名	4名	8名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 20.7%
  （29名中6名）
- 2026年度

社内制度

研修制度	制度あり【新入社員研修】米沢、函館、新潟の各センターを回って研修を行います。会社全体の構造、業務内容を理解し、各センターの社員と交流を図ることで、配属先ではスムーズに業務に入ることができます。それぞれの地域のよさ、美味しいものも堪能して地域愛を育てます。また外部講師を招いた研修などで、社会人としての基礎を作ります。【階層別研修】新卒入社後、年1回の外部研修、役職階層別研修【ハラスメント研修】入社5年目以上の正社員全員受講【各課研修】営業、技術、他各課選定による外部研修
自己啓発支援制度	制度あり【研修参加/資格取得】会社が必要とするセミナーへの参加や、資格取得に関しては全面的にバックアップします。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞山形大学＜大学＞岩手大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、北里大学、近畿大学、慶應義塾大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、札幌大学、静岡大学、拓殖大学、中京大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京女子大学、東京電機大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、名古屋商科大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、新潟県立大学、新潟国際情報大学、日本大学、函館大学、八戸工業大学、弘前大学、北海道教育大学、宮城学院女子大学、宮城教育大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、福島大学＜短大・高専・専門学校＞山形県立米沢女子短期大学、茨城工業高等専門学校、函館工業高等専門学校山形県立米沢工業高校専攻科もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年 ------------------------------------------------- 大卒　　　２名　　７名　　　2名短大卒　　３名　　１名　　　1名
採用実績（学部・学科）	工学部・教育学部・法学部・農学部・商学部・経営学部　ほか