最終更新日:2026/2/4

グローバルセキュリティエキスパート(株)【東証グロース市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 通信・インフラ
  • インターネット関連
  • 教育

基本情報

本社
東京都
資本金
544,999,000円
売上高
8,801百万円(2025年3月末)
従業員
223名(2026年3月末)

GSXは、日本全国の企業の自衛力向上を目指し、セキュリティ業界全域で事業を展開するサイバーセキュリティ教育カンパニーです。

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    サイバーセキュリティの脅威から企業を護るため、3つの軸から多角的なサービスを提供しています。

  • 安定性・将来性

    2兆円という今後も大きな成長が見込める市場で、年間売上+25%成長という高い成長率を誇っています。

  • 職場環境

    多様な会議室やリフレッシュエリアの設置、ドリンクの無料提供など、働きやすさにもこだわっています。

会社紹介記事

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セールス、ホワイトハッカー、エンジニア、コンサルタントと、同社にはサイバーセキュリティに特化したさまざまなプロフェッショナルが在籍しています。
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サイバーセキュリティに関するノウハウは入社後に学ぶ環境が整備されています。

これからの成長が期待されるサイバーセキュリティ事業を手掛けています

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「今後の成長性が見込めるにもかかわらず、不足が懸念されているセキュリティ人材。貴重な存在として、これからますます価値は高まるでしょう」(青柳社長)

我々は「サイバーセキュリティ教育カンパニー」をビジネスコンセプトに事業を展開しています。ミッションは「日本全国の企業の自衛力を向上すること」。パーパス(存在意義)は「全ての企業をセキュリティ脅威から護る。そのために必要なことを惜しげもなくお伝えする」です。

企業のサイバーセキュリティのニーズは、急速に高まっています。例えば、企業の情報漏えいや、ロシア・ウクライナ情勢を発端にした企業へのサイバー攻撃の増加など、企業を取り巻く環境には多くのリスクが潜んでいます。加えてデジタルトランスフォーメーションが推進されるなかでのサイバーセキュリティ対策も不可欠です。

我々が手掛ける事業は、「サイバーセキュリティ事業」「セキュリティ教育事業」「セキュリティ人材事業」の3つです。

「サイバーセキュリティ事業」では、準大手・中堅・中小企業をお客さまに、サイバーセキュリティに関するサービスをワンストップで提供しています。セキュリティレベルの現状調査やセキュリティポリシーの策定などを支援する「コンサルティングサービス」や「脆弱性診断サービス」、セキュリティ製品の導入や運用を支援する「セキュリティソリューションサービス」、社員のセキュリティ意識向上のための「セキュリティ訓練サービス」や、もちろん、セキュリティ事故が発生した時の緊急対応もしています。

「セキュリティ教育事業」では、IT企業やSIerを対象にしたセキュリティ教育の提供や資格制度の策定を行い、セキュリティ人材の育成に努めています。

「セキュリティ人材事業」は、グループ会社「CyberSTAR(株)」が担っており、セキュリティ人材に特化したSES(システムエンジニアリングサービス)を提供しています。

これらのサービスにより、我々は日本全国の企業の自衛力向上をサポートしています。我々の仕事は、サイバーセキュリティの脅威から日本の安全を守り、経済を支えていく意義を持つのです。

おかげさまで2021年に東京証券取引所グロース市場に上場し、今なお高い成長率を誇っています。
2兆円という今後も大きな成長が見込める市場で、当社のビジネスがより重要性を増しています。
(代表取締役社長 青柳史郎)

会社データ

事業内容
【教育事業】
■企業向けセキュリティ訓練サービス
”トラップメール”というメール訓練サービスを提供しています。
従業員が危険なメール・添付ファイルを簡単に開封しないように訓練するサービスです。
訓練メールに含まれるURLや添付ファイルをクリックした対象者には、不審メールの見分け方などの『教育コンテンツ』が表示されると共に、お客様へ報告書としてフィードバックを行い課題点・改善点を報告します。

■技術者向けセキュリティ教育講座
ITに携わるすべての方を対象とした講座から、ホワイトハッカーのような専門的な講座まで幅広く提供しています。
セキュリティのスキルを実践型のオンライントレーニングで身に付けていただき、試験を受け、資格を取得していただく講座です。


【コンサルティング事業】
■マネジメント系コンサルティング
お客様の状況に合わせたセキュリティポリシーやルールの策定、現状のセキュリティ環境の査定、CSIRT(シーサート:セキュリティの問題が発生した際に適切な対応を実施する組織)の構築などを行っています。

■技術系コンサルティング
いわゆる、ホワイトハッカーによる脆弱性診断を中心に行っています。
お客様のWEBサイトに対して、疑似ハッキングを行い、セキュリティ上の欠陥を抽出し、そこに対して改善案を提示しています。


【セキュリティソリューション事業】
お客様の課題に対して必要なセキュリティ製品等を導入、運用サービスを提供しています。
また緊急対応サービスの部隊もあり、有事の際(例えば「マルウェアに感染した」「ウェブサイトが不正アクセスされた」)の一次窓口を行っています。


【ITソリューション事業】
ITインフラの構築・運用・セキュリティ診断などのサービスを提供しています。
その他、必要となるハードウェア・ソフトウェア・クラウドサービスの販売も行っています。
本社郵便番号 105-0022
本社所在地 東京都港区海岸1-16-1 ニューピア竹芝サウスタワー10F
本社電話番号 03-3578-9001
設立 2000年4月※グローバルセキュリティエキスパートへの商号変更日を設立日として記載
資本金 544,999,000円
従業員 223名(2026年3月末)
売上高 8,801百万円(2025年3月末)
事業所 【東京本社】
〒105-0022
東京都港区海岸1-16-1 ニューピア竹芝サウスタワー10F

【西日本支社】
〒651-0096
兵庫県神戸市中央区雲井通7-1-1 ミント神戸13F

【名古屋オフィス】
〒450-0002
愛知県名古屋市中村区名駅4-6-23 第三堀内ビル9F

【福岡オフィス】
〒812-0011
福岡県福岡市博多区博多駅前1丁目4-1 博多駅前第一生命ビルディング7F
業績 営業利益:1,615百万円(2025年3月末)
株主構成 株式会社ビジネスブレイン太田昭和
兼松エレクトロニクス株式会社
丸紅I-DIGIOホールディングス株式会社
主な取引先 兼松エレクトロニクス株式会社
アクセンチュア株式会社
株式会社イトーキ
株式会社大塚商会
SBテクノロジー株式会社
リコージャパン株式会社
ソフトバンク株式会社
NECネッツエスアイ株式会社
富士ソフト株式会社
株式会社インターネットイニシアティブ
総務省
文部科学省
防衛省
平均年齢 42.2歳
沿革
  • 2000年4月
    • 株式会社ギャブコンサルティングよりネットワークセキュリティ事業を譲受し、グローバルセキュリティエキスパート株式会社に商号変更
  • 2002年11月
    • ISMS(BS7799)を取得、タイガーチームサービスもISO9001を取得
  • 2005年12月
    • 情報セキュリティコンサルティング会社で最初のISO27001を取得
  • 2012年11月
    • 標的型メール訓練サービスの提供開始
  • 2016年5月
    • EC-Councilセキュリティエンジニア養成講座の提供開始
  • 2017年6月
    • 金融機関向け App for Splunkの提供開始
  • 2017年8月
    • Mina Secureの提供開始
  • 2017年8月
    • 兼松エレクトロニクス株式会社との資本業務提携
  • 2018年11月
    • 情報セキュリティ人材のマッチングサービス vCISOの提供開始へ
  • 2019年10月
    • 西日本支社の開設
  • 2019年11月
    • 西日本支社名古屋オフィスの開設
  • 2020年4月
    • BBSグループ、株式会社EPコンサルティングサービスのITソリューション事業部を事業譲受
  • 2020年11月
    • セキュリスト(SecuriST)の提供開始、第一弾は「認定脆弱性診断士」
  • 2020年12月
    • 株式会社野村総合研究所との資本提携
  • 2021年12月
    • 東京証券取引所マザーズ市場に上場(証券コード:4417)※現在は東京証券取引所グロース市場に上場
  • 2022年11月
    • 西日本支社福岡オフィスの開設
  • 2024年4月
    • 100%子会社としてCyberSTAR(サイバスター)を設立
  • 2024年6月
    • 丸紅I-DIGIOホールディングス株式会社との資本業務提携

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 4.3
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.0時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.0
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 5 5 10
    取得者 2 5 7
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    40.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 12.1%
      (58名中7名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新卒研修】
 研修カリキュラム(予定)
 ●会社・事業理解
 ●社会人基礎研修
 ●IT基礎研修
 ●研修まとめ、発表
 ●OJT研修
自己啓発支援制度 制度あり
・資格報奨金制度あり(3万円~50万円)
・自社講座受講、受検無料
・外部研修受講サポート
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
千葉大学、筑波大学
<大学>
聖心女子大学、日本大学、東海大学、拓殖大学、多摩大学、清泉女子大学、立命館大学、北海道情報大学、金沢工業大学、東京理科大学、立正大学、京都府立大学、大東文化大学、東京都立大学、名古屋外国語大学、東京電機大学、京都橘大学、八戸工業大学、熊本学園大学、名古屋国際工科専門職大学、東洋大学
<短大・高専・専門学校>
OCA大阪デザイン&テクノロジー専門学校、専修学校国際電子ビジネス専門学校、福岡デザイン&テクノロジー専門学校

採用実績(人数) ●2019年
 大卒(1)
●2020年
 大卒(1)
●2023年
 大卒(2)
 専門卒(3)
●2024年
 大卒(6)
 専門卒(5)
 大学院卒(1)
●2025年
 大卒(6)
 専門卒(6)
 大学院卒(1)
●2026年
 大卒(10)
 専門卒(1)
採用実績(学部・学科) IT学部 情報保護学科
外国語学部 英語学科
外国語学部 英米学科
経営学部 経営学科
経営情報学部 経営情報学科
経営情報学部 システム情報学科
現代国際学部 グローバルビジネス学科
工学部 動力期間工学科
工学部 工学科
工学部 情報工学科
工科学部 情報工学科
国際文化学部 地域創造学科
システムデザイン工学部 情報システム工学科
情報通信学部 通信ネットワーク工学科
情報理工学部 情報科学科
商学部 経営学科
文学部 日本語文学科
文学部 和食文化学科
文学部 哲学科
文学部 文化史学科
理工学部 数学科
理工学部 機械工学科
理学部 物理学科
融合理工学府数学情報科学専攻数学・情報数理学コース
人間総合科学学術院 人間総合科学研究群
情報スペシャリスト科 エキスパートコース
スーパーゲームIT科 ホワイトハッカー専攻
IT・マルチメディア系学科
情報スペシャリスト科 サイバーセキュリティコース
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 7 4 11
    2025年 9 4 13
    2024年 9 3 12
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 11 0 100%
    2025年 13 0 100%
    2024年 12 3 75.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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