最終更新日：2026/5/21

(株)エーティーエルシステムズ

業種

情報処理
ソフトウエア
インターネット関連
通信・インフラ
専門コンサルティング

基本情報

本社: 山梨県

資本金: 2,000万円

売上高: 21億9000万円（2025年12月実績）

従業員: 105名（※2026年4月時点）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

お客様の90％が全国の自治体・教育機関。一人ひとりの未来のために、社会を支える仕組みをICT技術とアイデアでアップデートし続けています。

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

自治体・教育機関とともに"社会課題"へ挑戦！ICTのチカラで地域と教育の未来を創る。
製品・サービス力

ネットワークとデータでDXを支援。ITインフラからBI開発まで担う独立系SIer。
制度・働き方

自由と自立(自律)を大切に、メンバーの可能性を広げる！楽しみながら技術を探求できる学びの環境。

会社紹介記事

自由と自立（自律）を尊重し、メンバーが笑顔で健康に成長できるよう、充実した環境と制度を整えています。コンサルティングからシステム、ネットワークまで。専門家が連携し、価値を創造する――エーティーエルシステムズ。

: 自由と自立（自律）を尊重し、メンバーが笑顔で健康に成長できるよう、充実した環境と制度を整えています。

: コンサルティングからシステム、ネットワークまで。専門家が連携し、価値を創造する――エーティーエルシステムズ。

ICTのチカラで、すべての想いを『すごい未来』へ導く

「あなたらしさを活かし、あなたにしかできない挑戦で、やりがいと成長を。」（代表取締役佐藤公紀）	エーティーエルシステムズは、【ネットワークエンジニアリング事業】と【AI・データエンジニアリング事業】を柱に、ITコンサルティング（設計・調達・DX支援）、ネットワーク・クラウド構築、データ活用・BI開発を通じて、自治体や教育機関のICT活用を支えるテック企業です。山梨を拠点に、全国の自治体や教育現場と共に歩みながら、地域や社会の課題解決に挑戦してきました。少子高齢化、人口流出、教育格差、いじめ問題――。私たちは、こうした長年の社会課題に真正面から向き合い、ICTの力で解決に挑み続けています。その象徴が、自治体の保有データを分析・活用できる「行政情報分析基盤 for LGWAN-ASP」です。「地域や行政の『いま』が見え、『これから』を描く」をコンセプトに、現状把握から予測・政策立案までを支援。令和６年度には、総務省の「自治体フロントヤード改革モデルプロジェクト」に採択されました。現在は、AIによる高度な分析機能を搭載し、クラウド環境で利用できる新BIシステム「まちSHiRU」の開発を進めています。教育分野でも、GIGAスクール構想によるICT教育の進化に合わせ、単なる環境整備にとどまらず、教育現場で生まれるデータを活用し、課題解決に挑戦しています。私たちは独立系SIerとして、特定の製品やベンダーに縛られず、常に「お客様ファースト」で最適なソリューションを提案します。そして、自治体・教育機関と共に歩んできた経験を活かし、地域や社会の未来に新しい道を創り続けます。社会課題への揺るぎない想いを胸に、これからも挑戦を続けていきます。代表取締役　佐藤公紀 *「行政情報分析基盤 for LGWAN-ASP」「まちSHiRU」は株式会社エーティーエルシステムズの登録商標です。

「あなたらしさを活かし、あなたにしかできない挑戦で、やりがいと成長を。」（代表取締役佐藤公紀）

エーティーエルシステムズは、【ネットワークエンジニアリング事業】と【AI・データエンジニアリング事業】を柱に、ITコンサルティング（設計・調達・DX支援）、ネットワーク・クラウド構築、データ活用・BI開発を通じて、自治体や教育機関のICT活用を支えるテック企業です。山梨を拠点に、全国の自治体や教育現場と共に歩みながら、地域や社会の課題解決に挑戦してきました。

少子高齢化、人口流出、教育格差、いじめ問題――。
私たちは、こうした長年の社会課題に真正面から向き合い、ICTの力で解決に挑み続けています。

その象徴が、自治体の保有データを分析・活用できる「行政情報分析基盤 for LGWAN-ASP」です。「地域や行政の『いま』が見え、『これから』を描く」をコンセプトに、現状把握から予測・政策立案までを支援。令和６年度には、総務省の「自治体フロントヤード改革モデルプロジェクト」に採択されました。
現在は、AIによる高度な分析機能を搭載し、クラウド環境で利用できる新BIシステム「まちSHiRU」の開発を進めています。

教育分野でも、GIGAスクール構想によるICT教育の進化に合わせ、単なる環境整備にとどまらず、教育現場で生まれるデータを活用し、課題解決に挑戦しています。

私たちは独立系SIerとして、特定の製品やベンダーに縛られず、常に「お客様ファースト」で最適なソリューションを提案します。そして、自治体・教育機関と共に歩んできた経験を活かし、地域や社会の未来に新しい道を創り続けます。
社会課題への揺るぎない想いを胸に、これからも挑戦を続けていきます。

代表取締役　佐藤公紀

*「行政情報分析基盤 for LGWAN-ASP」「まちSHiRU」は株式会社エーティーエルシステムズの登録商標です。

会社データ

事業内容	■ITソリューションの企画・提案自治体・教育現場の課題を解決するため、最適なITサービスや仕組みを企画し、専門的なアドバイスを行います。 ■業務システムに関する調査・コンサルティング・導入支援業務を効率化するシステムについて、調査・分析を行い、導入や運用をサポートします。 ■ネットワークシステムの設計・構築・運用保守インターネットや社内ネットワークの仕組みを設計し、構築後も安定した運用を支援します。 ■Webシステムの企画・構築・運用保守 Webシステムの仕組みを企画し、構築、運用まで一貫してサポートします。 ■自社開発ソフトウェアの販売・導入・構築、データ活用支援当社が開発したソフトウェアを販売し、導入や構築をサポートします。また、行政や教育分野の情報を分析するための基盤づくりなど、データ活用を支援します。（例：行政情報分析基盤、教育情報分析基盤など）モノとヒトの想い、そして可能性をつなぐネットワーク。未来を切り拓くデータ。私たちはICTの力で、社会課題の解決に挑み続けています。

事業内容

■ITソリューションの企画・提案
自治体・教育現場の課題を解決するため、最適なITサービスや仕組みを企画し、専門的なアドバイスを行います。

■業務システムに関する調査・コンサルティング・導入支援
業務を効率化するシステムについて、調査・分析を行い、導入や運用をサポートします。

■ネットワークシステムの設計・構築・運用保守
インターネットや社内ネットワークの仕組みを設計し、構築後も安定した運用を支援します。

■Webシステムの企画・構築・運用保守
Webシステムの仕組みを企画し、構築、運用まで一貫してサポートします。

■自社開発ソフトウェアの販売・導入・構築、データ活用支援
当社が開発したソフトウェアを販売し、導入や構築をサポートします。また、行政や教育分野の情報を分析するための基盤づくりなど、データ活用を支援します。
（例：行政情報分析基盤、教育情報分析基盤など）

モノとヒトの想い、そして可能性をつなぐネットワーク。未来を切り拓くデータ。私たちはICTの力で、社会課題の解決に挑み続けています。

【甲府本社】郵便番号	400-0865
【甲府本社】所在地	山梨県甲府市太田町9番7号
【甲府本社】電話番号	0570-032-100
【Tech-base】郵便番号	400-0041
【Tech-base】所在地	山梨県甲府市上石田三丁目14番7号
【東京オフィス】郵便番号	163-1427
【東京オフィス】所在地	東京都新宿区西新宿3丁目20番2号　東京オペラシティタワー27階
設立	2008年11月
資本金	2,000万円
従業員	105名（※2026年4月時点）
売上高	21億9000万円（2025年12月実績）
事業所	甲府本店 ATL Tech-base 東京オフィス北関東オフィス名古屋オフィス
平均年齢	37.6歳（※2026年4月時点）
新卒者の文理割合	文系：52％　理系：48％
沿革	2008年11月株式会社エーティーエルシステムズ設立 2008年12月東京オフィス新設（千代田区麹町） 2010年5月北関東オフィス新設（熊谷市宮町） 2015年3月東京オフィス移転（千代田区六番町（四ツ谷）） 2015年10月名古屋オフィス開設（名古屋市中村区） 2021年11月甲府本店移転（甲府市太田町） 2023年7月東京オフィス移転（新宿区西新宿（東京オペラシティタワー）） 2023年11月 ATL Tech-base開設（甲府市上石田）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 5.1年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.0時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	4名	3名	7名
取得者	4名	3名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.9%
  （35名中1名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり【1】新入社員研修＜ビジネスマナー研修、IT基礎スキル研修＞社会人としてのビジネスマナーはもちろん、当社業務で必要となるIT基礎スキル研修を受講し、理系・文系などの出身学部を問わず、配属前にITの基礎スキルを習得することを目的としています。＜ジョブローテーション＞全部門を周り、各部署・各職種の様々な業務を一定期間体験します。各職種の業務や働き方についての理解をより一層深め、配属後にチャレンジしたい事や適性等、自分自身の中で考えを深めることができる期間となっています。【2】専門技術研修担当業務で必要なスキルの他、新しい技術の習得など、社員一人ひとりに必要な技術研修の受講や書籍購入等、社員の学びを支援しています。
自己啓発支援制度	制度あり社員の意欲的な学びをサポートする教育制度。難易度の高い資格にチャレンジするための学習費のサポート、新しい技術を学ぶ研修やセミナーへの受講費のサポートなどニーズは様々です。そのニーズに柔軟に応えられる支援制度を設け、更なる技術・知見の向上を図っています。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞山梨大学、東京大学、愛媛大学、熊本大学、広島大学、法政大学、東京理科大学、北陸先端科学技術大学院大学＜大学＞愛知大学、青山学院大学、愛媛大学、大妻女子大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州大学、京都産業大学、京都文教大学、金城学院大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、静岡大学、実践女子大学、上智大学、信州大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、高千穂大学、千葉工業大学、中央大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学（山梨）、帝京平成大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、名古屋商科大学、新潟工科大学、日本大学、福島大学、法政大学、北海道科学大学、明治大学、名城大学、山形大学、山梨大学、山梨英和大学、山梨学院大学、山梨県立大学、横浜市立大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞有明工業高等専門学校、アルスコンピュータ専門学校、ＫＣＳ大分情報専門学校、駒沢女子短期大学、専門学校サンテクノカレッジ、東京家政大学短期大学部、東京工学院専門学校、日本ＩＴビジネス公務員専門学校、日本工学院八王子専門学校、ＨＡＬ東京、山梨県立産業技術短期大学校、山梨県立宝石美術専門学校、ＫＣＳ北九州情報専門学校、専門学校ＥＳＰエンタテインメント東京もっと見る
採用実績（人数）	2024年　2025年　2026年 ------------------------------------------ 大学院卒　　2名　　　2名　　　 ― 大学卒　　　―　　　 4名　　　 3名

採用実績（学校）

＜大学院＞
山梨大学、東京大学、愛媛大学、熊本大学、広島大学、法政大学、東京理科大学、北陸先端科学技術大学院大学
＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、愛媛大学、大妻女子大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州大学、京都産業大学、京都文教大学、金城学院大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、静岡大学、実践女子大学、上智大学、信州大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、高千穂大学、千葉工業大学、中央大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学（山梨）、帝京平成大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、名古屋商科大学、新潟工科大学、日本大学、福島大学、法政大学、北海道科学大学、明治大学、名城大学、山形大学、山梨大学、山梨英和大学、山梨学院大学、山梨県立大学、横浜市立大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
有明工業高等専門学校、アルスコンピュータ専門学校、ＫＣＳ大分情報専門学校、駒沢女子短期大学、専門学校サンテクノカレッジ、東京家政大学短期大学部、東京工学院専門学校、日本ＩＴビジネス公務員専門学校、日本工学院八王子専門学校、ＨＡＬ東京、山梨県立産業技術短期大学校、山梨県立宝石美術専門学校、ＫＣＳ北九州情報専門学校、専門学校ＥＳＰエンタテインメント東京