最終更新日：2026/9/7

日本電計(株)【東証スタンダード市場上場】

上場企業

業種

商社（電子・電気機器・OA機器）
機械
半導体・電子・電気機器
その他電子・電気関連
精密機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 11億5,917万円

売上高: 133億1,480万円（26年3月実績）

従業員: 641名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

電子計測器をはじめソリューションパートナーとして開発を支える専門商社！年休125日／創業70年以上の安定企業

企業のここがポイント

安定性・将来性

創業70年の安定性と未来の創造に携わる将来性を持ち合わせた当社。顧客数の多さから成長機会も多いです！
職場環境

★新卒離職率3年連続0％★先輩が優しいのが自慢です！風通しのいい環境でイチから知識を身につけられます。
制度・働き方

転居なしの働き方あり！ライフスタイルに合わせた働き方や充実した福利厚生があります。

会社紹介記事

仕事には真剣に、でも普段は穏やかで落ち着いた社員が多いのが特徴です。部署や役職を越えた懇親会も活発で、和やかな雰囲気の中で、オンもオフも充実した毎日を送れます。 70年以上の歴史で、日本の最先端技術と共に歩んできた当社。世界12カ国に広がるネットワークと1000億円規模の売上で、東証スタンダード市場上場企業として安定成長中！

: 仕事には真剣に、でも普段は穏やかで落ち着いた社員が多いのが特徴です。部署や役職を越えた懇親会も活発で、和やかな雰囲気の中で、オンもオフも充実した毎日を送れます。

: 70年以上の歴史で、日本の最先端技術と共に歩んできた当社。世界12カ国に広がるネットワークと1000億円規模の売上で、東証スタンダード市場上場企業として安定成長中！

未来を「はかる」プロフェッショナル！最先端技術の進化を支える電子計測器の専門商社

創業以来70年以上、電子計測機器の販売やシステム構築等、各種機器を取り扱っています。顧客ニーズに答えるべく5000社以上の取引先や蓄積されたノウハウを提供しています。	【会社紹介】当社は電子計測器の専門商社です。電子計測器とは、電気、電子、音、光などを測るツールのことです。顧客は大学や国の研究機関をはじめ、自動車、家電、通信といった分野の日本を代表する大手企業。私たちは計測機器の提供を通じ、顧客の研究開発をサポートしています。強みは全国に48拠点を持っていること。海外にも48拠点を展開しており、国内外問わず手厚いサポートを行えます。また、仕入れ先の電子計測器メーカーが国内外に5000社以上あり、幅広いアイテムを提案・提供できることも強みの一つです。【企業理念】～私たちは、「計測技術」を通し豊かな社会の発展に貢献いたします～当社では22年に企業理念の再定義を行い、計測技術で社会に貢献することをパーパスと位置付けました。その達成に向け、単に計測機器を販売するだけではなく、ノウハウの提供も含めた技術の普及・発展をサポートしていきます。例えば、自動運転などの新技術を安全に普及させるために「どのような試験を行えばよいか」というのは、国も自動車メーカーも模索中です。新しく決められていくルールを私たちが真っ先に把握し、ハードとノウハウの双方を提供していく、そのようなテクニカル企業への転身を目指していきます。【企業価値】また、私たちの仕事の価値を社会へと浸透させ、貢献していくため、当社では6つのことを全社で共有し、社員一人ひとりが実践するように心掛けています。その6つとは、1.常に成長にチャレンジする、2.高い倫理観で公正透明な行動をする、3.創造的な発想で自発的に行動する、4.感謝を忘れず積極的に伝える、5.仲間を尊重しチームワークを大切にする、6.持続可能な社会の実現に向けて一人ひとりが考える、です。これからご入社される方にも、ぜひ、これらを日々心掛けながら活躍していただきたいと思います。【学生の皆さんへ】日々たくさんの製品が世に送り出され、暮らしを豊かにしてくれていますが、当社の営業職はそうした製品を作り込んでいくテクノロジーの最前線に関わっていきます。そこでの顧客とのやり取りから、先進的な技術をいち早く体感することもできるのです。自分たちの仕事のその先の未来を想像していくことは、ワクワクするようなやりがいにもつながります。

創業以来70年以上、電子計測機器の販売やシステム構築等、各種機器を取り扱っています。顧客ニーズに答えるべく5000社以上の取引先や蓄積されたノウハウを提供しています。

【会社紹介】
当社は電子計測器の専門商社です。電子計測器とは、電気、電子、音、光などを測るツールのことです。顧客は大学や国の研究機関をはじめ、自動車、家電、通信といった分野の日本を代表する大手企業。私たちは計測機器の提供を通じ、顧客の研究開発をサポートしています。強みは全国に48拠点を持っていること。海外にも48拠点を展開しており、国内外問わず手厚いサポートを行えます。また、仕入れ先の電子計測器メーカーが国内外に5000社以上あり、幅広いアイテムを提案・提供できることも強みの一つです。

【企業理念】
～私たちは、「計測技術」を通し豊かな社会の発展に貢献いたします～
当社では22年に企業理念の再定義を行い、計測技術で社会に貢献することをパーパスと位置付けました。その達成に向け、単に計測機器を販売するだけではなく、ノウハウの提供も含めた技術の普及・発展をサポートしていきます。例えば、自動運転などの新技術を安全に普及させるために「どのような試験を行えばよいか」というのは、国も自動車メーカーも模索中です。新しく決められていくルールを私たちが真っ先に把握し、ハードとノウハウの双方を提供していく、そのようなテクニカル企業への転身を目指していきます。

【企業価値】
また、私たちの仕事の価値を社会へと浸透させ、貢献していくため、当社では6つのことを全社で共有し、社員一人ひとりが実践するように心掛けています。その6つとは、1.常に成長にチャレンジする、2.高い倫理観で公正透明な行動をする、3.創造的な発想で自発的に行動する、4.感謝を忘れず積極的に伝える、5.仲間を尊重しチームワークを大切にする、6.持続可能な社会の実現に向けて一人ひとりが考える、です。これからご入社される方にも、ぜひ、これらを日々心掛けながら活躍していただきたいと思います。

【学生の皆さんへ】
日々たくさんの製品が世に送り出され、暮らしを豊かにしてくれていますが、当社の営業職はそうした製品を作り込んでいくテクノロジーの最前線に関わっていきます。そこでの顧客とのやり取りから、先進的な技術をいち早く体感することもできるのです。自分たちの仕事のその先の未来を想像していくことは、ワクワクするようなやりがいにもつながります。

会社データ

事業内容	＼会社説明会開催中／興味がある人はお早めにご予約ください！！ ★★次世代の新製品・新技術開発を支える電子計測器の専門商社★★ 私たちは、最先端技術の開発に欠かせない「はかる」技術を提供する、電子計測器の専門商社です。自動車、通信、AI、宇宙など、あらゆる分野の新製品・新技術の誕生を、まさに「縁の下の力持ち」として支えています。単に製品を売るだけでなく、お客様の課題を深く理解し、最適な計測ソリューションを提案する「総合的なソリューションパートナー」として、日本の未来を創造する研究・開発の現場に貢献しています。国内48拠点、海外48拠点に広がるグローバルネットワークと、創業70年以上という歴史の中で培ってきたお客様からの厚い信頼が、私たちの安定した基盤です！ ☆最先端技術の進化に欠かせない当社！お客様の課題解決に寄り添います☆ 私たちの営業は、ただ製品を売るだけではありません！自動車、AI、宇宙開発など、様々な業界の最前線で活躍するお客様に対し、そのニーズを深く理解し、最適な計測器を提案・販売することで、日本の「ものづくり」や「研究開発」を根幹から支えています。既存のお客様との信頼関係を築く「BtoBのルートセールス」が基本なので、じっくりとお客様と向き合い、課題解決に貢献できるやりがいがあります。また、リース・レンタルや、計測器の精度を保つ「校正事業」も手掛けており、多角的に日本の技術革新を支えています。日本電計は、モノづくりを支える専門商社です。国内拠点数48拠点、海外拠点数48拠点があり、私たちはお客様に最善の製品やソリューションをお届けしております。

事業内容

＼会社説明会開催中／
興味がある人はお早めにご予約ください！！

★★次世代の新製品・新技術開発を支える電子計測器の専門商社★★

私たちは、最先端技術の開発に欠かせない「はかる」技術を提供する、電子計測器の専門商社です。自動車、通信、AI、宇宙など、あらゆる分野の新製品・新技術の誕生を、まさに「縁の下の力持ち」として支えています。

単に製品を売るだけでなく、お客様の課題を深く理解し、最適な計測ソリューションを提案する「総合的なソリューションパートナー」として、日本の未来を創造する研究・開発の現場に貢献しています。

国内48拠点、海外48拠点に広がるグローバルネットワークと、創業70年以上という歴史の中で培ってきたお客様からの厚い信頼が、私たちの安定した基盤です！

☆最先端技術の進化に欠かせない当社！お客様の課題解決に寄り添います☆

私たちの営業は、ただ製品を売るだけではありません！
自動車、AI、宇宙開発など、様々な業界の最前線で活躍するお客様に対し、そのニーズを深く理解し、最適な計測器を提案・販売することで、日本の「ものづくり」や「研究開発」を根幹から支えています。

既存のお客様との信頼関係を築く「BtoBのルートセールス」が基本なので、じっくりとお客様と向き合い、課題解決に貢献できるやりがいがあります。
また、リース・レンタルや、計測器の精度を保つ「校正事業」も手掛けており、多角的に日本の技術革新を支えています。

日本電計は、モノづくりを支える専門商社です。国内拠点数48拠点、海外拠点数48拠点があり、私たちはお客様に最善の製品やソリューションをお届けしております。

本社郵便番号	110-0005
本社所在地	東京都台東区上野5-14-12　NDビル
本社電話番号	03-3834-6641
創業	1950年9月4日
設立	1950年9月4日
資本金	11億5,917万円
従業員	641名
売上高	133億1,480万円（26年3月実績）
事業所	【国内拠点】 ◆東北エリア仙台営業所、郡山営業所、秋田サテライト ◆北関東エリア宇都宮営業所、茨城営業所、ひたちなか営業所、群馬営業所、埼玉営業所 ◆首都圏エリア東京営業所、東京南営業所、千葉営業所、多摩営業所、東京西営業所、国際センター、海外事業推進部、商品センター、ソリューション推進部、モビリティ市場推進部、施工管理部、クロスエンジニアリング部、マーケティング部、NI事業開発部 ◆神奈川エリア川崎営業所、横浜営業所、厚木営業所、湘南営業所、横浜試験室 ◆北陸甲信越エリア金沢営業所、山梨営業所、長野営業所、松本営業所、長岡営業所 ◆東海中部エリア三島営業所、浜松営業所、名古屋営業所、三重営業所、刈谷営業所 ◆京滋関西エリア滋賀営業所、京都営業所、大阪営業所、兵庫営業所 ◆中四国エリア広島営業所、岡山営業所 ◆九州エリア福岡営業所、鹿児島営業所、熊本営業所、大分サテライト【海外拠点】中国・韓国・台湾・シンガポール・タイ・マレーシア・ベトナム・インド・インドネシア・フィリピン・アメリカ・ドイツ
業績（過去5年分）	【2026年3月期】売上高 1,331.48億円営業利益 49.72億円経常利益 50.78億円当期純利益 36.51億円【2025年3月期】売上高 1,212.35億円営業利益 47.38億円経常利益 47.34億円当期純利益 29.73億円【2024年3月期】売上高 1,085.39億円営業利益 44.31億円経常利益 48.09億円当期純利益 29.47億円【2023年3月期】売上高 1,047.78億円営業利益 37.40億円経常利益 39.96億円当期純利益 29.05億円【2022年3月期】売上高 918.57億円営業利益 26.64億円経常利益 30.30億円当期純利益 22.52億円
主な取引先	【製造業】五十音順キヤノン株式会社株式会社東芝株式会社日立製作所スズキ株式会社ソニーグループ株式会社（ソニー） TDK株式会社トヨタ自動車株式会社日産自動車株式会社パイオニア株式会社パナソニックホールディングス株式会社（パナソニック）富士フイルムホールディングス株式会社（富士フイルム）富士通株式会社本田技研工業株式会社（ホンダ）マツダ株式会社日本アイ・ビー・エム株式会社（日本IBM）株式会社リコー　など【大学】五十音順学校法人早稲田大学国立大学法人東京大学　などその他　各官公庁・研究機関・有力民間企業など
国内関連会社	○アイコーエンジニアリング株式会社【本社】〒578-0984 大阪府東大阪市菱江2-15-7 【東京営業所】〒136-0071 東京都江東区亀戸1-28-6 タニビル4階【名古屋営業所】〒480-1153 愛知県長久手市作田2丁目210 【大阪営業所】〒578-0984 大阪府東大阪市菱江2-15-7 【サービス東日本】〒243-0013 神奈川県厚木市泉町8-18 NDビル4F ○ユウアイ電子株式会社【本社・校正室】〒350-1179 埼玉県川越市かし野台2-22-20 【西日本校正室】〒564-0051 大阪府吹田市豊津町2-1 第1中田ビル303号【刈谷校正室】〒472-0052 愛知県知立市弘法1-5-16 【熊本校正室】〒869-1108 熊本県菊池郡菊陽町光の森4-12-9 ○新栄電子計測器株式会社【本社】〒252-0816 神奈川県藤沢市遠藤2636 ○株式会社ホクエン【本社】〒431-3112 静岡県浜松市中央区大島町588
平均年齢	42.2歳
平均勤続年数	13.3年
平均給与	757.0万円
沿革	1950年9月4日設立 1985年テクニカルセンター（システム工場）開設 1990年シンガポール支店開設 1992年第一計測株式会社から営業権全部を譲り受け、長野営業所、松本営業所開設 2004年広島営業所　開設三島営業所　開設北京、広州、珠海事務所　開設福岡営業所　開設株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場 2005年三重営業所　開設アイコーエンジニアリング株式会社を連結子会社化川崎営業所　開設ひたちなか営業所　開設台湾支店、蘇州駐在事務所　開設ベトナム・ハノイ駐在事務所、杭州及び厦門(アモイ)事務所、韓国・釜山事務所　開設 2006年湘南営業所、郡山営業所　開設株式会社システム計測を連結子会社化日本電計ベトナム株式会社、マレーシア・ペナン駐在事務所　開設日本電計タイランド・チェンマイ駐在事務所　開設 2007年電計貿易（上海）有限公司　開設金沢営業所　開設新潟営業所、長岡営業所　開設ユウアイ電子株式会社を連結子会社化インドネシア・ジャカルタ駐在事務所　開設 2008年 Nihon Denkei India Private Ltd.（現連結子会社）設立電計貿易（上海）有限公司　長春分公司、日本電計現地法人　開設熊本営業所　開設ショールーム・ショップ　『計測器ワールド』　開店 2009年新潟営業所　長岡営業所へ統合北九州営業所　福岡営業所へ統合松山営業所　大阪営業所・広島営業所へ統合日本電計現地法人　開設 2010年電計貿易(上海)有限公司東莞分公司　開設 2011年電計貿易(上海)有限公司成都分公司、武漢分公司　開設インドネシア・ジャカルタ駐在事務所　現地法人化 2012年台湾支店　現地法人化電計貿易(上海)有限公司重慶分公司　開設電計貿易(上海)有限公司南京分公司　開設 2013年電計貿易(上海)有限公司常熟分公司　開設現地法人　開設 2014年フィリピン駐在事務所　現地法人化山形営業所　仙台営業所へ統合新事業推進室　ソリューションセンターへ統合未来B計画株式会社（子会社）設立 2016年電計貿易（上海）有限公司蘇州園区事務所　開設株式会社エイリイ・エンジニアリングを連結子会社化 2017年オートモーティブ市場推進部　開設電計貿易(上海)有限公司龍華分公司　開設 2018年現地法人開設電計貿易（上海）有限公司嘉定事務所開設 2019年現地法人チカランマーケティング事務所開設東京西営業所開設岡山営業所開設秋田サテライト開設新本社ビル業務開始鶴見NDビル完成 2020年新栄電子計測器株式会社を連結子会社化大分サテライト開設電計科技研発(蘇州)有限公司設立電計科技発展(上海)有限公司設立 2021年電計測控科技(厦門)有限公司設立 2022年東京証券取引所新市場区分スタンダード市場へ移行ベトナム・ダナン支店開設厚木NDビル完成 2023年現地法人開設 2024年現地法人（孫会社）を設立し、ハンガリー拠点開設 2025年株式会社エイリイ・エンジニアリングを譲渡現地法人開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.1年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	8名	13名	21名
取得者	5名	13名	18名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

62.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.1%
  （145名中3名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり ■日本電計の人的資本経営：「社員が最大の資産」企業理念のValuesにあるように「みんなが幸せになれる企業」、つまり社員の人間的な成長を大切にしており、自ら成長しようとする社員のチャレンジを、組織として最大限サポートする企業風土があります。 ◆入社前・不安を解消して新生活をスタートできるよう、Ｗｅｂ面談等で入社までサポートします。 ◆1年目・新人研修・新人フォローアップ研修・メーカー研修 ◆4年目・オーナーシップマインド研修 ◆役職者・リーダーシップ研修・フォローアップ研修 ◆その他の研修・海外営業研修・海外語学研修　などあなたが文系でも理系でも、どちらもでも大丈夫！入社前に専門知識がなくても、充実した制度を用意しているので安心して社会人のスタートをサポートします。
自己啓発支援制度	制度あり ◆自己啓発支援（補助金）制度あり資格取得やセミナー参加、書籍購入などにかかる費用を補助します
メンター制度	制度あり ◆OJT制度あり入社後は先輩社員から営業テクニックを学べます！
キャリアコンサルティング制度	制度なし ☆年に1回職群選択アンケートを実施しています！☆ 「今は総合職で働きたいけど、将来的にその働き方を続けられるか不安だな・・・」「地域総合職で入社したけど、もっといろんな場所で経験を積みたい！」日本電計では、社員ひとりひとりのライフスタイルに合わせた働き方を選択できます。 1年に1度、職群選択アンケートをとり【総合職から地域総合職への変更】【地域総合職から総合職への変更】を受け付けています。ずっと同じ働き方ができるか不安に思っている方や、総合職か地域総合職かで決めかねている方にも寄り添った人事制度を整えています。
社内検定制度	制度あり取扱製品の販売技能認定制度

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞関西大学、中央大学＜大学＞愛知学院大学、愛知工業大学、亜細亜大学、茨城キリスト教大学、大阪経済大学、川崎医療福祉大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、岐阜大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、白百合女子大学、専修大学、千葉工業大学、帝京大学、帝塚山大学、東京経済大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、日本大学、武蔵大学、名城大学、山梨学院大学、横浜市立大学、立正大学、立命館大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年　2026年 ------------------------------------------------- 大卒　　　 11名　　 7名　　 15名　　 7名
採用実績（学部・学科）	文学部・社会学科、歴史学科、人文社会学科、グローバル英語学科、現代英語学科、英語英米文学科、文化歴史学科、英語英米文化学科法学部・法学科、政治経済学科、法律学科、政治経済学科外国語学部・英米語学科、国際コミュニケーション学科国際経営学部・国際経営学科経営学部・経営学科、会計学科人文学部・英語英米文化学科教育学部・学校教育学科創造工学部・デザイン科学学科政策科学部・政策科学科人間総合学部・初等教育学科教育人間科学部・学校教育学科理工学部・まちづくり工学科国際情報学部・国際情報学科商学部・経営情報学科、商学科医療技術学部・スポーツ医療学科総合心理学部・総合心理学科政経学部・経済学科