最終更新日:2026/10/2

デロイト トーマツ グループ合同会社

業種

  • サービス(その他)
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 専門コンサルティング
  • コンサルティングファーム
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
社内規定により非公開
従業員
1,930名(2026年5月末日現在)

コーポレート機能のプロフェッショナルとしてデロイト トーマツ グループに貢献

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企業のここがポイント

  • キャリア

    コーポレート職としてのキャリアをスタートさせ、専門性を身に着けることができます。

  • 制度・働き方

    フレックスタイム制やその他様々なサポートを導入しており、多様な働き方を実現できます。

会社紹介記事

PHOTO
デロイト トーマツ グループは日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつです

DTGは当グループ各社のコーポレート機能を一元的に担っています

デロイト トーマツ グループ合同会社(略称:DTG)は、コーポレート機能(経営企画、マーケティング、法務、人事、経理財務、IT、総務、秘書など)のプロとしてデロイトグループ全体の価値を向上させる役割を担います。

コーポレート機能とは、グループの企業運営を支える機能の総称で、
デロイトグループに所属する各社が事業に集中できるよう、組織全体の基盤づくりやサポートを担い、会社の成長と安定運営を実現する重要な役割を担います。

会社データ

事業内容
当グループ内各法人に対するコーポレート機能業務の提供
本社郵便番号 100-0005
本社所在地 東京都千代田区丸の内3-3-1新東京ビル
本社電話番号 03-6213-3210
設立 2017年4月
資本金 1億円
従業員 1,930名(2026年5月末日現在)
売上高 社内規定により非公開
関連会社 有限責任監査法人トーマツ
合同会社デロイト トーマツ
デロイト トーマツ税理士法人
DT弁護士法人 等
平均年齢 40.8歳(2024年5月末日現在)
(29歳以下:6.6%/30-39歳:40.8%/40-49歳:36.8%/50歳以上:15.7%)
えるぼし 2019年:3段階目取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -年
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.3時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.5日
    2026年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 13名 88名 101名
    取得者 4名 87名 91名
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    30.8%

    女性

    98.9%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 51.6%
      (316名中163名)
    • 2026年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後、約2カ月間の入社時研修に参加していただきます。ビジネスマナーはもちろんのこと、Excel、PPTといった基礎PCスキルの他、ビジネス文書作成、プレゼンテーション等のスキルを身に着けるビジネススキル研修になります。
人が資産の会社ならではの手厚い研修で、ビジネスパーソンとしてのスタートをサポートします。

また、一人ひとりのキャリア形成のための各種人事施策を推進しています。
ソフトスキル研修、階層別研修に加えて、選抜型のグローバル人材やデジタル人材のプログラムも実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
資格補助制度がある他、グローバル共通のオンライン教育プラットフォームが展開されており、様々な研修を受講できます。
英語力向上のe-Learning受講や社内でTOEIC-IPテストの受験も可能です。
メンター制度 制度あり
所属部門の先輩が「メンター」として新人をサポートいたします。
メンターはなんでも聞ける・話せる相談役となりますので、キャリアからプライベートまでどんなことでもお話いただくことが可能です。
また、現場配属後はメンターとは別に直属の先輩がOJT担当者となり、業務面での成長を支えます。

キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京大学、神戸大学、法政大学、関西学院大学、京都大学、千葉工業大学
<大学>
青山学院大学、大妻女子大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、駒澤大学、上智大学、昭和女子大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、東京女子大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、明海大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、東海大学、東京都立大学、日本大学

採用実績(人数) 2021年入社 4名
2022年入社 2名
2023年入社 3名
2024年入社 9名
2025年入社 5名
採用実績(学部・学科) 法学部、経営学部、経済学部、教育学部、文学部、外国語学部、異文化コミュニケーション学部、現代教養学部、グローバル・メディア・スタディーズ学部、グローバルビジネス学部、情報科学研究科、政策創造研究科、総合政策研究科、商学部、政治経済学部、都市教養学部他
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 3名 3名 6名
    2025年 2名 3名 5名
    2024年 2名 7名 9名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    -年 -名 -名 -%
    -年 -名 -名 -%
    -年 -名 -名 -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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