最終更新日：2026/6/2

東光東芝メーターシステムズ(株)【東京電力グループ】

業種

その他電子・電気関連
重電・産業用電気機器
コンピュータ・通信機器
機械設計
ソフトウエア

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 1億円

売上高: 206億円(2025年3月期実績)

従業員: 292名(2026年4月）＊派遣社員含まず

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【完全週休2日制／年間休日126日／充実した福利厚生】信頼の計測技術と先進のIoT技術で、メーターとシステムの新たな価値を創造し、持続可能な社会の実現に貢献します。

企業のここがポイント

仕事のスピード感

『開発から製造、販売までを一貫』素早い情報伝達や意思決定を行うことができます。
やりがい

『携わった製品が各ご家庭等に設置』目に見える形で社会を支えていることを実感できます。
職場環境

『仕切りのないワンフロアの執務室』コミュニケーションがとりやすく風通しの良い職場です。

会社紹介記事

開発から検証まで2年近くかかることも。先輩の指導の下、幅広い分野の技術者と協力して多くの検証に関わるなかで、技術開発の全体が把握できるようになります。当社主力製品のスマートメーター。通信機能を持ち、電気の使用量を遠隔で検針したり、30分ごとの使用量を計測できる次世代メーターの出現で計測器の可能性が広がった。

: 開発から検証まで2年近くかかることも。先輩の指導の下、幅広い分野の技術者と協力して多くの検証に関わるなかで、技術開発の全体が把握できるようになります。

: 当社主力製品のスマートメーター。通信機能を持ち、電気の使用量を遠隔で検針したり、30分ごとの使用量を計測できる次世代メーターの出現で計測器の可能性が広がった。

信頼の計測技術と先進のIoT技術で、メーターとシステムの新たな価値を創造します。

『東光東芝メーターシステムズは、環境変化の激しいエネルギー市場に、高品質・高機能な次世代メーターリングソリューションサービスを提供し続けてまいります』と青木社長	当社は、東電グループの東光高岳と東芝の計器事業を統合して２００９年に誕生しました。電気・ガス・水道メーターの保守などで培った現場力と技術開発力を活かし、開発・設計から保守・点検サービスまで、自社で一貫して行えるのが特徴です。　いま、世界では地球環境の保全や低炭素社会の実現に向け、太陽光、風力などの再生可能エネルギーが拡大しエネルギー供給の構造が大きく変わりつつあります。また、メーターの役割も単に計測を行うだけの役割から、IoT技術を取り入れ、省エネなどのエネルギーマネジメントやレジリエンス強化のために使われるなど、その重要性はますます高まりつつあります。当社もこの動きに対応し、これまで培ってきた信頼の計測技術と先進のIoT技術を融合させた次世代のメータリングシステムを開発し、エネルギーマネジメントを通じてお客様と社会に新たな価値を提供してまいります。　電気・ガス・水道など、ライフラインを支える重要な役割を担っている計測器の開発、評価・検証には高い技術力と十分な期間が必要です。当社は、年次・階層別の多くの研修内容を整備しており、自発的かつスピード感をもって何事にも挑戦し、新たな価値を生み出すことのできる人材の育成に取り組んでいます。　当社が求めるのは、何より元気とやる気があって技術やものづくりに興味のある方です。当社の理念に共感いただき、エネルギーマネジメントの分野で技術開発を通して社会貢献していきたい気持ちのある方に加わっていただけることを願っています。（代表取締役社長　青木　勲）

『東光東芝メーターシステムズは、環境変化の激しいエネルギー市場に、高品質・高機能な次世代メーターリングソリューションサービスを提供し続けてまいります』と青木社長

　当社は、東電グループの東光高岳と東芝の計器事業を統合して２００９年に誕生しました。電気・ガス・水道メーターの保守などで培った現場力と技術開発力を活かし、開発・設計から保守・点検サービスまで、自社で一貫して行えるのが特徴です。
　いま、世界では地球環境の保全や低炭素社会の実現に向け、太陽光、風力などの再生可能エネルギーが拡大しエネルギー供給の構造が大きく変わりつつあります。また、メーターの役割も単に計測を行うだけの役割から、IoT技術を取り入れ、省エネなどのエネルギーマネジメントやレジリエンス強化のために使われるなど、その重要性はますます高まりつつあります。
当社もこの動きに対応し、これまで培ってきた信頼の計測技術と先進のIoT技術を融合させた次世代のメータリングシステムを開発し、エネルギーマネジメントを通じてお客様と社会に新たな価値を提供してまいります。
　電気・ガス・水道など、ライフラインを支える重要な役割を担っている計測器の開発、評価・検証には高い技術力と十分な期間が必要です。当社は、年次・階層別の多くの研修内容を整備しており、自発的かつスピード感をもって何事にも挑戦し、新たな価値を生み出すことのできる人材の育成に取り組んでいます。
　当社が求めるのは、何より元気とやる気があって技術やものづくりに興味のある方です。当社の理念に共感いただき、エネルギーマネジメントの分野で技術開発を通して社会貢献していきたい気持ちのある方に加わっていただけることを願っています。
（代表取締役社長　青木　勲）

会社データ

事業内容	主に電力会社、ガス事業者、水道事業者、一般産業向け計器（部品の一部を含む）に関わる開発、製造および販売。当社は、電気・ガス・水道といったライフラインを支える重要なインフラビジネスを事業の根幹とし、社員一人一人が仕事と会社に責任と誇りを持って日々の業務に取り組んでいます。当該事業をベースに、今後もエネルギーマネジメントサービスを通じて、お客さまと社会に新たな価値を創造してまいります。【弊社関連キーワード】年間休日126日、インフラ、社会を支える、ものづくり、製品開発、設備設計、電気、ガス、水道、IoT、通信、BtoB、営業職、事務職、技術職

本社郵便番号	349-0101
本社所在地	埼玉県蓮田市大字黒浜3484番地1
本社電話番号	048-877-3440
設立	2009年12月1日
資本金	1億円
従業員	292名(2026年4月）＊派遣社員含まず
売上高	206億円(2025年3月期実績)
事業所	<営業拠点> ■東京事務所〒105-0003　東京都港区西新橋一丁目５番地１３号　８東洋海事ビル５階 TEL : 03-6371-4359 FAX : 03-6371-4332 ■北海道エリア〒063-0814　札幌市西区琴似4条2-1-2 TEL : 011-624-1041　 FAX : 050-3156-3498 ■中部エリア〒450-6630　名古屋市中村区名駅1-1-3（JRゲートタワー） TEL : 052-564-8302　 FAX : 050-3156-3501 ■関西・四国エリア〒530-0017　大阪市北区角田町8-1（梅田阪急ビルオフィスタワー） TEL : 06-6130-2129　 FAX : 06-6130-1214 ■中国エリア〒730-0017　広島市中区鉄砲町7-18（東芝フコク生命ビル） TEL : 082-212-3658　 FAX : 050-3156-3506 ■九州・沖縄エリア〒810-8555　福岡市中央区長浜2-4-1（東芝福岡ビル） TEL : 092-735-3040　 FAX : 050-3156-3502
株主構成	(株)東光高岳　51％ (株)東芝　49％
主な取引先	電力会社、ガス事業者、水道事業者
平均年齢	47歳
沿革	1915年【東芝】東芝の計器事業としての起業国産第1号として型式承認取得 1924年【東芝】国産技術で開発した電力量計生産開始 1929年【東光電気[（現）東光高岳]】東京電灯(株）の自家用修理工場が芝浦電気工業(株）として独立し、計器修理事業を開始 1953年【東光電気[（現）東光高岳]】電力量計修理事業を（株）協同電機製作所及び（株)王子電機工業所から継承東光電気（株）として検定申請業務開始 1958年【東光電気[（現）東光高岳]】電力量計修理事業を港区海岸に統合計器工場となる 1985年【東芝】電力量計生産台数累計3,000万台達成 1997年【東光電気[（現）東光高岳]】電子メータ（電力需給用複合計器）の修理開始 2006年【東光電気[（現）東光高岳]】携帯電話方式遠隔停止停解装置の製造開始 2007年【東光電気[（現）東光高岳]】特定計量器製造事業者届出深夜電力用タイムスイッチ(電子式）修理開始子メータ（証明用電気計器）E2E系型式承認取得 2009年東光電気[（現）東光高岳]の計器事業と東芝の計器事業を統合し、【東光東芝メーターシステムズ】を発足東光東芝メーターシステムズ　埼玉事業所・浮島事業所 2014年スマートメータ量産開始 2015年計器事業100周年 2016年本社を埼玉県蓮田市に移転埼玉事業所、浮島事業所を本社に統合 2019年スマートメーター生産台数累計1,000万台製造東光東芝メーターシステムズ10周年 2020年指定製造事業者取得 2025年第2世代スマートメーター製造開始 2026年スマートメーター生産台数累計2,000万台製造

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 21年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 19日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員教育、昇格(候補)者教育、リーダーシップ研修　他
自己啓発支援制度	制度ありインセンティブ手当 (会社が認定する資格を取得した際に報奨金を支給)
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪工業大学、九州大学、近畿大学、慶應義塾大学、静岡大学、千葉工業大学、筑波大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、長崎大学、名古屋大学、日本大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、横浜国立大学＜大学＞大阪電気通信大学、学習院大学、神奈川工科大学、関西大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、高崎商科大学、千葉工業大学、北見工業大学、中央大学、電気通信大学、東京経済大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、日本大学、山形大学、立命館大学、早稲田大学、立教大学＜短大・高専・専門学校＞旭川工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、埼玉県立中央高等技術専門校もっと見る
採用実績（人数）	■2019年…大学院卒2名 (技術）、大卒2名 (事務） ■2020年…大卒2名（技術）、専門卒1名（技術） ■2021年…専門卒1名（技術） ■2022年…大卒2名（技術）、専門卒1名（技術） ■2023年…大卒4名（技術、事務、営業）、専門卒1名（技術） ■2024年…大卒2名（技術、事務）、専門卒1名（技術） ■2025年…大学院卒1名(技術)、大卒8名(技術、事務、営業)、専門卒1名(技術)
採用実績（学部・学科）	電気・電子・情報・情報通信・工学・機械・経済・経営・文学・商・法