(株)川崎技研の会社概要

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

川崎技研は一般廃棄物処理プラントの開発から設計・施工・メンテナンス・運転管理までを一貫して手掛けるプラントメーカーです。

企業のここがポイント

技術・研究

設計・施工から運営まで一般廃棄物処理のトータルエンジニアリングを行う環境プラントの専業メーカーです。

会社紹介記事

次の世代に負の遺産を残さないために、循環型社会を構築し、維持する仕組みを練り上げ、その確かな一翼を担う処理システムを世に送り出すための努力を惜しみません。川崎技研には良い環境、良い人間関係、良い技術がたくさんあります。様々な専門分野を持つ人が年次に関係なく力を合わせて施設を作り上げていきます。

: 次の世代に負の遺産を残さないために、循環型社会を構築し、維持する仕組みを練り上げ、その確かな一翼を担う処理システムを世に送り出すための努力を惜しみません。

: 川崎技研には良い環境、良い人間関係、良い技術がたくさんあります。様々な専門分野を持つ人が年次に関係なく力を合わせて施設を作り上げていきます。

川崎技研は社会環境において重要な役割を果たしています！

■「社会にとってなくてはならない」を創造することへの飽くなき挑戦！廃棄物処理プラントは地域における環境行政の最前線であり、最重要拠点です。サーマルリサイクルやマテリアルリサイクルなど、廃棄物処理プラントに求められる機能も質・量ともに大きな拡がりを見せています。私たち川崎技研は次世代の技術テーマにも目を配り、真摯な研究開発を進めています。

■「社会にとってなくてはならない」を創造することへの飽くなき挑戦！

廃棄物処理プラントは地域における
環境行政の最前線であり、最重要拠点です。
サーマルリサイクルやマテリアルリサイクルなど、
廃棄物処理プラントに求められる機能も質・量
ともに大きな拡がりを見せています。
私たち川崎技研は次世代の技術テーマにも
目を配り、真摯な研究開発を進めています。

会社データ

事業内容	日常生活において必要不可欠な一般廃棄物処理事業。日本各地にある施設は、一般廃棄物を処理するだけでなくエネルギー創出施設として、環境教育拠点やコミュニティースペース、緊急時の避難所として、様々な形で地域に寄り添っております。私たち川崎技研は設計・施工から運営まで一般廃棄物処理のトータルエンジニアリングを行う、環境プラント（ごみ処理施設・リサイクル施設）の専業メーカーです。 ■酸素式熱分解直結溶融プラント ■ストーカ式ごみ焼却プラント ■ストーカ直結溶融プラント ■灰溶融・焼成プラント ■リサイクルプラント ■ダイオキシン対策プラント ■埋立処分地浸出水処理プラント ■産業廃棄物処理プラント ■各種公害防止システム ■プラント運転管理業務

事業内容

日常生活において必要不可欠な一般廃棄物処理事業。
日本各地にある施設は、一般廃棄物を処理するだけでなくエネルギー創出施設として、環境教育拠点やコミュニティースペース、緊急時の避難所として、様々な形で地域に寄り添っております。
私たち川崎技研は設計・施工から運営まで一般廃棄物処理のトータルエンジニアリングを行う、環境プラント（ごみ処理施設・リサイクル施設）の専業メーカーです。

■酸素式熱分解直結溶融プラント
■ストーカ式ごみ焼却プラント
■ストーカ直結溶融プラント
■灰溶融・焼成プラント
■リサイクルプラント
■ダイオキシン対策プラント
■埋立処分地浸出水処理プラント
■産業廃棄物処理プラント
■各種公害防止システム
■プラント運転管理業務

本社郵便番号	815-0035
本社所在地	福岡県福岡市南区向野1丁目22番11号
本社電話番号	092-551-2121
設立	1978（昭和53）年6月
資本金	5,000万円
従業員	485名
売上高	113億円
事業所	■東京支社〒102-0071 東京都千代田区富士見2丁目7番2号飯田橋プラーノステージビルディング17F TEL 03-5213-4550 FAX 03-3239-6353 ■関西支店〒542-0082 大阪市中央区島之内1丁目8番12号徳銀相産ビル6F TEL 06-6245-7724 FAX 06-6245-7734 ■広島営業所〒730-0012 広島市中区上八丁堀4番地1 アーバンビューグランドタワー1101 TEL 082-962-8181 FAX 082-962-8183 ■沖縄営業所〒904-2151 沖縄市松本3丁目1番3号久田ビル202号 TEL 098-939-5011 FAX 098-939-0444
沿革	■昭和53年6月設立（福岡市南区平尾1丁目に事務所を開設） ■昭和54年ごみ焼却炉改造工事初施工（鹿児島県）粗大ごみ処理施設初受注（鹿児島県） ■昭和55年ごみ焼却施設（機械化バッチ式）初受注（長崎県） ■昭和57年階段式ストーカ（J型ストーカ）を自社開発機械化バッチ式ごみ焼却施設に採用 ■昭和59年他社に先駆けて国内で初めて簡易白煙防止システムを開発し、ごみ焼却施設に適用。以後国内各社が追随 ■平成元年5月本社ビル完成（福岡市南区向野1丁目） ■平成2年11月他社に先駆けてバグフィルタ集じん装置を採用し、ダイオキシン対策に取り組む ■平成3年12月ごみ焼却施設、粗大ごみ処理施設、浸出水処理施設を一括受注（岡山県）ごみ処理総合プラントメーカーへ成長 ■平成7年12月 24時間運転のごみ焼却施設を初受注（埼玉県） ■平成8年12月「酸素式熱分解溶融システム（米UCC社特許）」の再実施権を取得し、ごみ溶融分野へ進出 ■平成12年8月酸素式熱分解直接溶融炉初受注（岐阜県） ■平成13年５月ボイラ・発電設備付酸素式熱分解溶融炉を初受注（新潟県） ■平成14年5月 ISO 9001を取得 ■平成15年12月ストーカ直結溶融システムの技術認証を取得 ■平成16年12月ストーカ直結溶融システムを初受注（長崎県） ■平成19年3月ボイラ・発電設備付ストーカ式焼却施設およびリサイクルセンターを一括受注（和歌山県） ■平成21年9月 DBO事業方式による酸素式熱分解直接溶融炉、発電設備を当社最大の処理規模で受注（千葉県） ■平成24年3月 DBO事業方式によるリサイクル施設を当社最大の処理規模で受注（岡山県） ■平成24年11月全国初となるごみ焼却時の熱を利用したバイナリー発電設備の導入施設を受注（兵庫県） ■平成26年7月全国初となるエネルギー回収型廃棄物処理施設（交付率1/2対象施設）を受注（奈良県） ■平成28年9月高効率ごみ発電施設（交付率1/2対象）を受注（栃木県） ■令和3年3月瑞浪市様、積水化学工業様と技術共同開発協定書を締結ごみから生成したCOとH2を元にエタノールを生成する技術（BR技術）の実用化に向けた開発に着手 ■令和4年5月～令和5年2月ガス化改質技術の実証プラントにて年間を通じ良質な一酸化炭素、水素ガスを生成することに成功 ■令和6年6月環境省の補助事業として「中小規模廃棄物処理施設向けガス改質による炭素回収率向上技術の開発及び発電利用」が採択令和6～8年度の3か年プロジェクトでさらなる高度化と社会への実装を図る

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、ビジネスマナー研修、CAD講習会、安全教育など。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得時の奨励金制度
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞九州工業大学、九州大学、九州国際大学、熊本大学、近畿大学、福岡大学＜大学＞九州工業大学、福岡大学、福岡工業大学、西南学院大学、九州産業大学、久留米大学、久留米工業大学、佐賀大学、下関市立大学、長崎大学、熊本大学、大分大学、宮崎大学、鹿児島大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年　　2025年　　2026年(予) ------------------------------------------------ 院了　　―　　　　　―　　　　 ― 大卒　　2名　　　　3名　　　 4名