最終更新日：2026/5/28

デロイトトーマツサイバー合同会社

業種

コンサルティングファーム
専門コンサルティング
セキュリティ
情報処理
通信・インフラ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4,000万円

売上高: 規定により非公開

従業員: 459人(2026年2月)

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

企業の持続的成長や競争力の向上にむけた経営変革を「サイバーセキュリティ」の面からデロイトトーマツグループをあげて強力に支援する専門家集団です！

企業のここがポイント

安定性・将来性

サイバーセキュリティ市場は急速に拡大中。経営変革に不可欠な成長分野の1つとして、ニーズ増えています。
キャリア

希少性高いサイバースキルの他、汎用性あるコンサルスキルを始め「キャリアの武器」となる経験ができます。
制度・働き方

セキュリティ未経験の方も多数新卒入社し、活躍しています。「自分らしく」働きながら成長できる会社です。

会社紹介記事

デロイトトーマツサイバー合同会社とは

	デロイトトーマツサイバー合同会社(DTCY)は、企業の成長や競争力強化をサイバーセキュリティの側面から支えるプロフェッショナル集団です。サイバーセキュリティは今や経営の重要課題であり、DTCYはその最前線でクライアントを支えています。サイバーセキュリティ市場は、サイバー攻撃の高度化や社会全体のデジタル化を受け、今後30年先を見据えても専門人材やサービスはますます必要とされ、市場規模も拡大し続けると考えられています。その中で、DTCYの特徴を皆様に発信させていただきます。 ■市場における立ち位置デロイトはサイバーセキュリティ業界のリーダーとして主要な調査会社から高く評価されており、サイバーセキュリティの戦略立案から、予防・発見・事後対応まで一貫した高品質のサービスを提供しクライアントの経営変革やイノベーションを支えています。 ■グローバル×総合力 DTCYは世界最大規模のデロイトネットワークの一員であり、世界45万人のプロフェッショナルと連携したソリューション提供が可能です。またグループ内には監査法人、や法務・税務など多様な専門家が在籍し、それぞれの知見を結集することで、クライアントの本質的な課題や複雑な悩みに対しても総合的にアプローチできる体制が整っています。 ■多様なキャリア・スキルアップ DTCYでは、サイバーセキュリティの専門スキルに加え、コンサルティング力や英語力など汎用性の高いビジネススキルも身につけることができます。若手からクライアントの経営変革やイノベーションに直接関わる経験を通じて、希少性と市場価値の高いキャリアを築くことが可能です。 ■働き方と社風 DTCYは「自分らしく働く」ことを大切にし、オープンでフラットな組織風土のもと、誰でも自由に意見を言い合える雰囲気があります。手を挙げれば興味のある分野に挑戦でき、仕事とプライベートを両立できる柔軟な働き方や、育児・家庭との両立を支援する制度も整っています。なお、専門性をつけるための研修は充実しておりますので、我々は何より「意欲」を重視しています。「将来性のある分野で専門性と市場価値を高めたい」「自分らしく働きたい」「グローバルに挑戦したい」そんな想いを持つあなたを、DTCYは心よりお待ちしています。

デロイトトーマツサイバー合同会社(DTCY)は、企業の成長や競争力強化をサイバーセキュリティの側面から支えるプロフェッショナル集団です。サイバーセキュリティは今や経営の重要課題であり、DTCYはその最前線でクライアントを支えています。

サイバーセキュリティ市場は、サイバー攻撃の高度化や社会全体のデジタル化を受け、
今後30年先を見据えても専門人材やサービスはますます必要とされ、市場規模も拡大し続けると考えられています。

その中で、DTCYの特徴を皆様に発信させていただきます。
■市場における立ち位置
デロイトはサイバーセキュリティ業界のリーダーとして主要な調査会社から高く評価されており、
サイバーセキュリティの戦略立案から、予防・発見・事後対応まで一貫した高品質のサービスを提供し
クライアントの経営変革やイノベーションを支えています。

■グローバル×総合力
DTCYは世界最大規模のデロイトネットワークの一員であり、世界45万人のプロフェッショナルと連携したソリューション提供が可能です。
またグループ内には監査法人、や法務・税務など多様な専門家が在籍し、それぞれの知見を結集することで、クライアントの本質的な課題や複雑な悩みに対しても総合的にアプローチできる体制が整っています。

■多様なキャリア・スキルアップ
DTCYでは、サイバーセキュリティの専門スキルに加え、コンサルティング力や英語力など汎用性の高いビジネススキルも身につけることができます。若手からクライアントの経営変革やイノベーションに直接関わる経験を通じて、希少性と市場価値の高いキャリアを築くことが可能です。

■働き方と社風
DTCYは「自分らしく働く」ことを大切にし、オープンでフラットな組織風土のもと、誰でも自由に意見を言い合える雰囲気があります。
手を挙げれば興味のある分野に挑戦でき、仕事とプライベートを両立できる柔軟な働き方や、育児・家庭との両立を支援する制度も整っています。

なお、専門性をつけるための研修は充実しておりますので、我々は何より「意欲」を重視しています。

「将来性のある分野で専門性と市場価値を高めたい」「自分らしく働きたい」「グローバルに挑戦したい」
そんな想いを持つあなたを、DTCYは心よりお待ちしています。

会社データ

事業内容	DTCYは、クライアントの持続的成長や競争力の向上にむけた経営変革を、サイバーセキュリティの面からもグループをあげて強力に支援する会社です。戦略、予防から、発見、事後対応に至るまで、サイバーセキュリティの確保に求められる知見・機能を一気通貫で企業に提供しています。【事業内容】 ■サイバーストラテジー・サイバーセキュリティ戦略の企画・立案・グローバルセキュリティガバナンスの確立・サイバーによるデジタル・トランスフォーメーション、事業戦略 ■データ＆プライバシー・データ管理やプライバシー・個人情報保護における規制や規格、基準等の調査、コンプライアンスに関するアドバイザリー ■マネジメント（管理系）・サイバーセキュリティに関連する規程等の整備・海外テクノロジー規制対応支援 ■テクニカル（技術系）・Red Team Operations ・製品に対するペネトレーションテスト設計、実施・デジタルフォレンジック・ネットワーク/Web/モバイルアプリケーション脆弱性評価 ■システムインテグレーション・セキュリティバイデザイン・クラウドセキュリティ・ゼロトラスト構想策定および設計支援 ■OT/IoTセキュリティ・製品・工場セキュリティ戦略立案・製品セキュリティの開発/工場・プラントのガイドライン作成、社規策定・自動車会社を中心としたグローバル企業、また自動車製造・モビリティサービスに対するコンサルティング ■サイバーオペレート・クライアントのセキュリティ運用業務の分析、およびオペレートチームへ業務移管推進・運用業務の受入れ、運用チームの管理、および運用チームからのエスカレーション対応・クライアントのセキュリティ施策の検討、導入 ■サイバーインテリジェンスセンター・グローバルチームと連携したSIEMの相関結果を分析、レポーティング・ログの長期傾向分析、詳細分析を行い、潜在的な脅威の発見・日本・アジア固有の脅威情報の調査および情報発信 ■サイバーセキュリティ先端研究所・サイバーセキュリティ&プライバシーに関する研究テーマの検討、サーベイ・研究テーマに基づくメソドロジー・アプローチ提案、PoC実施、分析、評価・研究成果を活用したソリューション開発、デリバリー・研究成果に関連する論文やホワイトペーパー、解説記事の執筆及び対外発表 ※そのほか、業界/業種別サービス提供　など

事業内容

DTCYは、クライアントの持続的成長や競争力の向上にむけた経営変革を、サイバーセキュリティの面からもグループをあげて強力に支援する会社です。戦略、予防から、発見、事後対応に至るまで、サイバーセキュリティの確保に求められる知見・機能を一気通貫で企業に提供しています。

【事業内容】
■サイバーストラテジー
・サイバーセキュリティ戦略の企画・立案
・グローバルセキュリティガバナンスの確立
・サイバーによるデジタル・トランスフォーメーション、事業戦略
■データ＆プライバシー
・データ管理やプライバシー・個人情報保護における規制や規格、基準等の調査、コンプライアンスに関するアドバイザリー
■マネジメント（管理系）
・サイバーセキュリティに関連する規程等の整備
・海外テクノロジー規制対応支援
■テクニカル（技術系）
・Red Team Operations
・製品に対するペネトレーションテスト設計、実施
・デジタルフォレンジック
・ネットワーク/Web/モバイルアプリケーション脆弱性評価
■システムインテグレーション
・セキュリティバイデザイン
・クラウドセキュリティ
・ゼロトラスト構想策定および設計支援
■OT/IoTセキュリティ
・製品・工場セキュリティ戦略立案
・製品セキュリティの開発/工場・プラントのガイドライン作成、社規策定
・自動車会社を中心としたグローバル企業、また自動車製造・モビリティサービスに対するコンサルティング
■サイバーオペレート
・クライアントのセキュリティ運用業務の分析、およびオペレートチームへ業務移管推進
・運用業務の受入れ、運用チームの管理、および運用チームからのエスカレーション対応
・クライアントのセキュリティ施策の検討、導入
■サイバーインテリジェンスセンター
・グローバルチームと連携したSIEMの相関結果を分析、レポーティング
・ログの長期傾向分析、詳細分析を行い、潜在的な脅威の発見
・日本・アジア固有の脅威情報の調査および情報発信
■サイバーセキュリティ先端研究所
・サイバーセキュリティ&プライバシーに関する研究テーマの検討、サーベイ
・研究テーマに基づくメソドロジー・アプローチ提案、PoC実施、分析、評価
・研究成果を活用したソリューション開発、デリバリー
・研究成果に関連する論文やホワイトペーパー、解説記事の執筆及び対外発表
※そのほか、業界/業種別サービス提供　など

本社郵便番号	100-0005
本社所在地	東京都千代田区丸の内3-2-3　丸の内二重橋ビルディング
本社電話番号	03-6213-1900
設立	2019年4月1日
資本金	4,000万円
従業員	459人(2026年2月)
売上高	規定により非公開
事業所	東京丸の内（丸の内二重橋ビルディング）〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビルディング
関連会社	デロイトトーマツ合同会社有限責任監査法人トーマツデロイトトーマツエフビー株式会社デロイトトーマツ会計工房株式会社デロイトトーマツサステナビリティ株式会社デロイトトーマツ smooth(株) 合同会社デロイトトーマツデロイトトーマツスペースアンドセキュリティ合同会社デロイトトーマツアクト株式会社デロイトトーマツアンサングヒーローズ株式会社デロイトトーマツウェブサービス株式会社デロイトトーマツウェブレッジ株式会社デロイトトーマツエクイティアドバイザリー合同会社デロイトトーマツエスピーアイ株式会社デロイトトーマツ LHit データビジョナリー株式会社デロイトトーマツ km2y株式会社デロイトトーマツ CRC株式会社デロイトトーマツディープスクエア株式会社デロイトトーマツデザインメタ・マニエラ株式会社デロイトトーマツテレワークセンター株式会社デロイトトーマツノード合同会社デロイトトーマツパブリックグッド株式会社デロイトトーマツヒューマンリソース株式会社デロイトトーマツ PRS株式会社デロイトトーマツプロダクト＆テクノロジー株式会社デロイトトーマツベンチャーサポート株式会社デロイトトーマツミック経済研究所株式会社 CAMEL株式会社デロイトトーマツ税理士法人 DT弁護士法人デロイトトーマツ弁理士法人デロイトトーマツ行政書士法人デロイトトーマツ社会保険労務士法人デロイトトーマツ T&L合同会社デロイトトーマツタレントプラットフォーム株式会社デロイトトーマツGTA＆テクノロジーズ株式会社デロイトトーマツファミリーオフィスサービス合同会社デロイトトーマツ赤坂インターナショナル株式会社デロイトトーマツアリーナ株式会社デロイトトーマツグループ合同会社デロイトトーマツサービシーズ株式会社トーマツチャレンジド株式会社一般社団法人デロイトトーマツ戦略研究所一般財団法人デロイトトーマツウェルビーイング財団
デロイトとは	デロイトは、総人員約45万人超を擁する世界最大級のプロフェッショナルファームのグローバルネットワークであり、デロイトトーマツグループは1975年に加盟以来、50年にわたり一体的な関係を築いています。デロイトトーマツグループのプロフェッショナルサービスの特徴である、複数専門分野の統合モデル（MDM）は、デロイトを象徴する取り組みでもあります。
デロイトサイバーとは	デロイトは、世界中に40,000人以上のセキュリティサービス専門家を擁し、戦略と変革、防御とレジリエンス、エンタープライズセキュリティ、デジタルトラストおよびプライバシー分野における幅広いソリューションおよび助言、実装、運用サービスを提供しています。
業界における評価について	デロイトは、ガートナーのレポート「Market Share: Security Services, Worldwide, 2024」で、2年連続で収益1 位にランクされました。この評価は、前年比で17%の成長率を達成したことと一致しており、デロイトの力強い成長軌道を反映していると考えられます。また、デロイトは2011年から2022年まで実施されていた「Market Share: Security Consulting Services, Worldwide」レポートにおいても12年間連続で収益第1位にランクされています。
自分らしく働く、について	日本経済新聞社がオープンワークの協力で集計した「社員が就職をオススメする企業」にて、弊社が30位に選出されました。これは、DTCYが推し進めている「自分らしく働く」が体現できているからこその結果だと考えております。
DEIの取り組みについて	DTCYでは、独自の農園"Cyber Vege firm"を有しています。農場長の指導の下、バラエティ豊かな野菜作りに取り組んでいます。収穫野菜・ハーブは、加工後、社内ノベルティとして配布、社会貢献、二重橋dのカフェでの販売等、有効活用されています。
社内の取り組みについて	DTCYでは社内で様々な取り組みを実施しています。 Women in Cyber (WIC) は、「女性をはじめとしたサイバープロフェッショナルのキャリア支援、スキル向上、Happiness 向上」を目的として発足した社内の取り組みの１つです。その活動の一環として、SNS投稿や社内外イベントの企画実施、女性限定の国際CTF大会（Kunoichi Cyber Game）を協賛開催などを実施しています。
沿革	1968年5月等松・青木監査法人設立 1975年5月トウシュロスインターナショナル（TRI）へ加盟 1986年10月監査法人サンワ事務所（1973年6月設立）と合併し、法人名を「サンワ・等松青木監査法人」に変更 1988年4月監査法人丸の内会計事務所（1968年12月設立）と合併 1988年10月監査法人西方会計士事務所（1969年8月設立）及び監査法人札幌第一会計（1976年4月設立）と合併 1990年2月 TRIがデロイトハスキンズアンドセルズインターナショナルと合併（1月）し「デロイトロストーマツインターナショナル（現デロイトトウシュトーマツリミテッド（DTTL））」となったことに伴い、監査法人三田会計社（1985年6月設立）と合併し、名称を「監査法人トーマツ」に変更 1993年4月トーマツコンサルティング（株）設立（現：デロイトトーマツコンサルティング合同会社） 2009年4月デロイトトーマツリスクサービス株式会社設立 2009年7月有限責任監査法人へ移行し、法人名称を「有限責任監査法人トーマツ（英文名称：Deloitte Touche Tohmatsu LLC）」に変更 2019年4月デロイトトーマツサイバー合同会社設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.7日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修ではサイバーセキュリティ領域のビジネススキル、コンサルティングスキル、ITスキル、サイバーセキュリティの基礎スキルを身に着けるため座学から実践までの研修を用意しています。そのため、どのようなバックグラウンドの方でもサイバーセキュリティのキャリアをスタートできるようにしています。職位に応じて、基礎力と専門性を高め続けるための研修制度を用意しているため、配属後、キャリア開発プログラムでキャリアカルテを作り、テクニカルからビジネスまで多岐にわたるキャリアを自身の志向性に合わせて発展させて行くことができます。そのプログラムに応じて、ビジネス系からテクニカル系の研修があります。
自己啓発支援制度	制度あり一見技術的なキャリアが中心と思われる、サイバーセキュリティのキャリアは、戦略立案支援等の戦略系のものからポリシー策定やプライバシー等のマネジメント系、ペネトレーションテストやインシデントレスポンス等の技術系なものまで様々なパスがあります。それらの中で、自身の志向するキャリアパスを選んでいくことができるようになっています。その中で、CISSP等のサイバーセキュリティの資格取得の支援やカンファレンスへの参加ができる機会を整えております。同時に、e-Learningによる自己学習も可能で、非常にたくさんの研修コンテンツを自由にいつでも受けることができるようになっています。
メンター制度	制度あり DTCYでは、グローバルでCoach制度を導入しており、組織の上司とは別に、自身の中長期的なキャリアの支援で伴走してくれるCoachが付く仕組みになっています。また、新卒で入社した新人の間は、若手のCoachが固定して付いてくれて、入社後から様々な相談や質問をすることができるようにしています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり会社として、キャリア相談窓口を設けており、いつでも相談することができます。客観的に自身のキャリアについて相談に乗ってくれますし、仕事で困ったことがあった場合の相談にも乗ってくれます。上司やCoachに知られないように相談することも、連携を取ってもらって相談をすることも、自分の希望に合わせて相談することができます。また、前述のキャリア開発プログラムは上司やCoachと連携しながら作っていくものになり、いつでも変更や修正が可能になっているので、発展させながらキャリア開発を進めることができます。
社内検定制度	制度なし