最終更新日:2026/11/20

新光商事(株)

業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 半導体・電子・電気機器
  • ソフトウエア
  • その他電子・電気関連

基本情報

本社
東京都
資本金
95億193万円
売上高
2026年3月期  991億13百万円(連結 2026年3月期)  448億19百万円(単体 2026年3月期)
従業員
667名(連結 2026年3月末) 288名(単体 2026年3月末)

-技術とアイデアで未来を形にする技術商社- 1953年に創業した半導体、電子部品などを扱う専門商社です

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    半導体・電子部品商社として、グループ連携により最適かつ高付加価値の部品・サービスを提供しています。

  • キャリア

    海外商材の取り扱いも多く、お客様を国内外でサポートしています。グローバルに活躍できる環境です。

  • 制度・働き方

    企業理念の一つ「誠実」が当社の売り。少数精鋭で相互支援しています。福利厚生・休暇制度も充実。

会社紹介記事

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皆さんの生活に必要不可欠な情報家電、車、通信・娯楽機器、それらを支える産業用機器を作るお客様に対して、高い技術・情報力を活かし、提案型営業活動を行っています。
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幕張メッセで開催されたCEATECに出展しました。当社の様々なソリューションや非接触ディスプレイなど多数の展示を行い、多くの方に来場いただきました。

エレクトロニクスのものづくり現場と共に成長してきた半導体・電子部品の専門商社です

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当社が商材として扱っている“半導体”や“電子部品”は、
IoTやAI、自動運転といった最先端のものづくり・要素技術に欠かすことのできない役割を担っています。
新光商事は、電子部品の提案だけでなく、技術サポートを通じてお客様の製品開発や課題解決を支えています。

常に一歩先を見据えながら、“最先端のものづくりへの挑戦”に貢献できることが、私たちの仕事の面白さです。
電子部品の世界ではまだまだこんな可能性があるんだとお客様をワクワクさせられる商社であり続けるために、
私たちは常に新たなチャレンジを続けています。


【積極的な海外展開と継承される「誠実」な姿勢】

新光商事の海外展開は、1977年シンガポールでの拠点設立から始まりました。
現在では東南アジアを中心に北米・欧州など8か国に拠点を構え、グローバルビジネスを展開。

当社は、お客様との信頼関係、また国境を越えた情報収集力・販売網の構築により、海外展開を拡大してきました。
どんな課題にも誠実に向き合い、スピード感もって取り組む。
この「誠実さ」は創業の精神の1つであり、ここまで海外展開が拡大できた事は、当社が長年貫いてきた一つの結晶と言えます。


【”助け合いの精神”が根付いています】

社外だけでなく、社内においてもお互いが気持ちよく仕事ができるよう相手の立場にあった
コミュニケーション・助け合いを大切にしています。
幅広い年代と関われるのが当社の魅力の1つです。

職場は見通しのよいオープンデスクで、社員お互いの様子が見える環境にあります。
新入社員にとっても、先輩方が気にかけてくれやすい雰囲気で安心です!


【加賀電子グループとしての新たな一歩】

新光商事グループは加賀電子グループに加わり、新たな一歩を踏み出しました。
これまで当社が培ってきた技術提案力・顧客基盤と、加賀電子グループのグローバルネットワークや総合力を
掛け合わせることで、これまで以上に幅広い価値をお客様へ提供していきます。
私たちが目指すのは、お客様や仕入先様からより一層に信頼され社会や産業から必要とされる
国内業界No.1のエレクトロニクス商社グループとなることです。

会社データ

事業内容
電子部品、OA機器などの電子機器の販売と輸出入。
またそれに付帯するデバイスの企画等のシステムソリューション提案活動。

当社は、「エレクトロニクス業界」の商社ということで主に半導体や電子部品の
提供を行っています。
商社は、商品提供やロジスティックス(物流)機能という主な業務に加えて、
「市場開拓」「グローバル・サポート」という、お客様(電子機器(完成品)メーカー)のニーズを
より高い技術で応えられるようなソリューション(解決策)を提供できることも求められています。
当社は、常に市場動向を捉え、グローバル化やIT化が進む中で、
最適な半導体・電子部品の調達・提案をしています。
また、国内外に広がるネットワークを活用した新たな市場の開拓、物流機能の構築等、
多様化するニーズに応え、高付加価値のソリューション提供をしています。
本社郵便番号 141-8540
本社所在地 東京都品川区大崎1丁目2番2号
アートヴィレッジ大崎セントラルタワー13階
本社電話番号 03-6361-8067(人事課直通)
設立 昭和28年(1953年)11月:東京都中央区日本橋に資本金25万円にて株式会社組織を設立。
資本金 95億193万円
従業員 667名(連結 2026年3月末)
288名(単体 2026年3月末)
売上高 2026年3月期

 991億13百万円(連結 2026年3月期)
 448億19百万円(単体 2026年3月期)
事業所 ◇本社
東京都品川区

◇支店
仙台・宇都宮・埼玉・甲府・松本・浜松・名古屋・大阪・広島・川崎物流センター・塩尻物流センター

◇営業所
福岡
主要仕入先 【半導体】      
AMD          
Axcell
Canon
FARADAY
HOLTEK
MICROCHIP
PHISON
QuickLogic
SEOUL SEMICONDUCTOR CO.,LTD. 
KEC
ROHM
SiMa.ai
STマイクロエレクトロニクス
   
【一般電子部品】
CONNEXX SYSTEMS(株)
ハヤカワインターナショナルジャパン(株)
(株)フジクラ
(株)磐城無線研究所
TDK(株)
TDKラムダ(株)                           
京セラ(株)           
京セラAVXコンポーネンツ(株)
(株)京写
ニデックアドバンスドモータ(株)
日本モレックス合同会社
日通工エレクトロニクス(株)
進工業(株)
(株)トーキン                           
【表示デバイス】
CASIL
(株)ディ・エム・シー
Tianma japan(株)
                                           
【モジュール】
アドバンテック(株)
(株)アットマークテクノ
関連会社 Novalux H.K. Electronics Ltd.

楽法洛(上海)貿易有限公司

楽法洛(深セン)貿易有限公司

調諧電子科技(深セン)有限公司

陽耀電子股 有限公司

Shinko(Pte)Ltd.

Novalux Malaysia Sdn. Bhd.

Novalux Thailand Co Ltd.

Novalux America Inc.

Novalux Europe GmbH

SHINKO Novalux Europe S.L.

NT販売(株)
新光商事エルエスアイデザインセンター(株)
(株)シミズシンテック
平均年齢 43.3歳
平均勤続年数 15.7年
沿革
  • 1953年
    • 東京都中央区日本橋に資本金25万円にて株式会社組織として設立。
  • 1957年
    • 日本電気(株)と販売特約店契約を結ぶ。
  • 1961年
    • 本社、新社屋完成、東京都目黒区に移転。
  • 1963年
    • TDK(株)と販売特約店契約を結ぶ。
  • 1983年
    • 東京証券取引所第二部上場。
  • 1990年
    • 東京証券取引所市場第一部に指定替え。
  • 2007年
    • 本社を東京都品川区大崎へ移転。
  • 2007年
    • Novalux Thailand Co LTD.を設立。
  • 2012年
    • Novalux Europe, S.A.を設立。
  • 2013年
    • 調諧電子科技(深セン)有限公司を買収。
  • 2020年
    • ベトナムのハノイに駐在員事務所を設立。
  • 2021年
    • ドイツにNovalux Europe GmbHを設立
  • 2025年
    • (株)ミズシンテックを連結子会社化
  • 2026年
    • 連結子会社ノバラックスジャパン(株)を吸収合併
  • 2026
    • 加賀電子(株)の連結子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.7年
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.6時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.1日
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 4名 8名
    取得者 4名 4名 8名
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 9.1%
      (11名中1名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社前よりオンラインによる社会人基礎知識を学習機会あり。
入社後は、新入社員研修として、約2か月間 集合研修・職場実習を実施
若手社員、リーダークラス、管理職等の階層別研修も充実。
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援:自己研鑽として会社指定の通信教育を修了することで、受講費を会社が全額支援しています。
資格取得奨励金制度:会社指定の資格取得により、奨励金を支給しています。
スキルアップ、自己研鑽に向け、多くの社員が積極的に利用しています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
資格の難易度により10万円・5万円・3万円の奨励金制度が有ります。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
電気通信大学、日本大学
<大学>
愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、共栄大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、静岡大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、白百合女子大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女学院大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、福井県立大学、文教大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
目白大学短期大学部、埼玉女子短期大学、聖徳大学短期大学部、戸板女子短期大学、創価女子短期大学、大妻女子大学短期大学部、東京家政大学短期大学部

採用実績(人数)        2023年 2024年 2025年
-------------------------------------------------
理系総合職  1名   2名   0名  
文系総合職  4名   5名   1名
一般職    10名   2名   0名
採用実績(学部・学科) 経済学部、経営学部、法学部、文学部、社会学部、国際学部、外国語学部、心理学部、理工学部、理学部、工学部、デザイン工学部、情報通信学部、電子情報学部、応用理科学部、情報科学部、生産工学部、生物工学部、農学部、等
詳細情報 主な募集職種
事務系 営業系 技術系 IT系
技術系で特に生かせる専攻:機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、化学・物質工学系、その他理系
採用予定学部 全学部全学科
法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、薬学系(6年制)、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 0名 0名 0名
    2025年 0名 1名 1名
    2024年 7名 2名 9名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    -年 -名 -名 -%
    -年 -名 -名 -%
    -年 -名 -名 -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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