最終更新日:2026/7/17

野崎印刷紙業(株)【東証スタンダード市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 印刷・印刷関連
  • 広告
  • 出版

基本情報

本社
京都府
資本金
15億7,084万6,000円
売上高
134億3,400万円(2026年3月期)
従業員
377名(2026年3月現在)

お客様の要望に+αで応えることで小さな感動を提供する!創業150年以上の「総合印刷企業」でチャレンジしてみませんか?

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    1868年に創業した150年以上の歴史を持つ総合印刷企業です。

  • 職場環境

    2025年度の月平均所定外労働時間は3.9時間と短く、ワークライフバランスの取りやすい環境です。

  • やりがい

    商品企画や見積もりを営業担当に任せてもらえるのが大きな魅力で、経験を積みながら成長できます。

会社紹介記事

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温和な社員が多く、誰とでも気軽に話せる風通しの良い同社。新入社員にとっては質問がしやすく、困ったときにはアドバイスがもらいやすい安心の職場だ。
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営業職の日常の一コマ。提案先や商材も多岐に及んでおり、どこへ何をどう提案するかは、それぞれの営業次第。アイデアを生かしビジネスをメイクする面白さがある。

印刷技術+アイデアで、日々の生活に便利と彩りを。裁量を持って活躍できます!

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「焦らず、やりたいことを考えながら、自分のペースで企業研究を進めてみてください。きっと自分に合った企業と出会えますよ。」(左:西山さん/右:岩間さん)

◆企画から手掛けて自身のアイデアを形に(営業職)

当社は、ポスターやカタログなどの商業印刷から、あらゆる商品のパッケージ、タグ、ラベル、バーコードプリンターの開発・設計・製造までをトータルに手掛けている総合印刷会社です。私はそこで、量販店や物流会社、食品会社などに向けた営業を担当しています。入社以来、特に力を入れてきたのは新規開拓です。「シールが剥がれやすい」「狭い売り場でも陳列しやすいパッケージがほしい」といったお客さまの課題やニーズを一からヒアリングし、資材や形状を見直したりして、解決につながるソリューションを社内のクリエイターたちと連携しながら形にしています。

一番やりがいを感じるのは、商品の見本をお客さまにお見せしたときです。お客さまの表情が明るくなり、「いいね!」と言っていただいたときには全ての苦労が吹き飛びます。商品企画や見積もりも、それぞれの営業担当に任せてもらえるのが大きな魅力。壁に当たることもありますが、それもまた自身の成長につながっていると感じます。入社4年目の現在は主任となり、チームをまとめる立場になりましたので、経験を積みつつ自身だけでなく、チームのポテンシャルも大いに上げていきたいですね。
<西山 裕貴/東京支店/2020年入社>

◆オフィスからお客さまや営業を支える(営業事務職)

もともと本やカタログを読むのが好きで、そのモノづくりに関わってみたいと思ったのがこの業界に興味を持ったきっかけです。さらに、企業研究をした際に当社の「優しい先輩たちが多い」というインタビューが目に留まり、「働きやすそうな会社だな」と思ったことが入社の決め手。実際に入社してみるとまさに思っていた通りで、親身に相談に応じてくれる優しい先輩たちのもと、入社1年目でも安心して仕事に臨めています。
私が現在担当しているのは、営業事務です。お客さまからの納期や在庫の問い合わせに営業に代わって対応したり、発注指示や集荷依頼をかけたりしています。また、営業が作成した発注書などのチェックも行うのですが、いち早くミスに気付き、修正したときには「ありがとう」と営業から声をかけていただけることもあり、やりがいを感じますね。まだまだ覚えることがたくさんあるので、まずは知識を身に付け、迅速かつ丁寧な仕事を目指していくことが今の私の目標です。
<岩間 夢乃/東京支店/2024年入社>

会社データ

事業内容
■商業印刷:ポスター、カタログ、パンフレット、カレンダー、図録、見本帳
■情報関連:タグ・ラベル、プリンター、プラスチックカード、CAD、ビジネスフォーム
■包装資材:ラッピング、パッケージ、軟包装、ポリ袋など
本社郵便番号 603-8151
本社所在地 京都市北区小山下総町54番地の5
本社電話番号 075-451-8356
創業 1865年(慶応4年)
設立 1940年(昭和15年) 11月
資本金 15億7,084万6,000円
従業員 377名(2026年3月現在)
売上高 134億3,400万円(2026年3月期)
沿革
  • 1865年(慶応4年)
    • 野崎茂七が呉服値札業を創業
  • 1940年(昭和15年)
    • 11月 野崎紙業(株)を設立。
  • 1950年(昭和25年)
    • 5月 東京営業所開設。(現 東京支店)
         京都営業所開設。
        
  • 1951年(昭和26年)
    • 1月 大阪営業所開設。
  • 1957年(昭和32年)
    • 6月 名古屋営業所開設。(現 中部事業所)
  • 1959年(昭和34年)
    • 11月 京都第一工場新設
  • 1961年(昭和36年)
    • 12月 大阪証券取引所(平成25年7月東京証券取引所に統合)市場第二部に株式上場。
          京都証券取引所(平成13年3月大阪証券取引所に吸収合併)に株式上場。
  • 1962年(昭和37年)
    • 8月 野崎印刷紙業(株)に商号変更。
  • 1963年(昭和38年)
    • 11月 関東工場新設。
  • 1965年(昭和40年)
    • 1月 広島営業所開設。
  • 1966年(昭和41年)
    • 5月 仙台営業所開設。(現仙台支店)
  • 1970年(昭和45年)
    • 7月 新潟営業所開設。
  • 1971年(昭和46年)
    • 10月 丹波工場新設。
  • 1972年(昭和47年)
    • 7月 盛岡営業所開設。
  • 1973年(昭和48年)
    • 1月  京都第二工場新設。
      9月  東北工場新設。
      10月 新潟工場新設。
  • 1975年(昭和50年)
    • 1月 東京証券取引所市場第二部に株式上場。
      4月 福島営業所開設。
      8月 北海道工場新設。
  • 1991年(平成3年)
    • 6月 福岡営業所開設。
  • 1993年(平成5年)
    • 12月 園部工場新設。
  • 1996年(平成8年)
    • 10月 松山営業所開設。
  • 2005年(平成17年)
    • 1月 丹波工場増築。
  • 2007年(平成19年)
    • 3月 中部事業所社屋新築。
  • 2010年(平成22年)
    • 7月 京都第二工場増築。パッケージ生産設備導入
  • 2017年(平成29年)
    • 4月 京都第二工場3号館増築

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 21.3
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 3.9時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.5
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 0 1
    取得者 1 0 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    100%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.9%
      (34名中2名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、実務研修
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
関西学院大学、同志社大学、立命館大学、京都産業大学、近畿大学、龍谷大学、中央大学、専修大学、法政大学、愛知大学、京都教育大学、追手門学院大学、京都精華大学

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年  2024年
大学院卒   ー   ー   ー    ー
大卒    4名  2名   1名    9名
短大卒   2名  2名   2名    0名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 3 9 12
    2025年 4 5 9
    2024年 2 7 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 9 1 88.9%
    2024年 9 3 66.7%
    2023年 5 2 60.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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