最終更新日:2026/5/7

(株)東陽

業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(精密機器)
  • 商社(複合)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)

基本情報

本社
愛知県
資本金
12億1,035万円
売上高
1,453億円(2025年3月期、連結) 1,105億円(2025年3月期、単体)
従業員
1,482名(連結) 842名(単体)

世界の「ものづくり」をつなぐ。支える。5/24(日)インターンシップ&キャリア発見EXPO[名古屋会場]出展します!

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    創業70年以上を誇るグローバル企業。過去10年以上にわたり連結売上1,000億円超の安定性。

  • 制度・働き方

    新入社員研修に始まり5年目を目安に専門的知識、スキルを身に付ける研修制度が充実しています。

  • やりがい

    日本の自動車産業を縁の下で支えています。お客様からの「ありがとう」の一言が私たちのやりがいです!

会社紹介記事

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日本以外で8カ国、42拠点展開するグローバル企業です。今後さらに海外事業を強化する方針のもと、誰にでも海外で活躍するチャンスがあります。
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すべての事業は「お客様のために」。常にお客様をそばで支える東陽だからできる圧倒的スピードと提案力で、国内・海外問わずあらゆるニーズに応えます。

今日の限界は、明日の目標となる。世界を舞台に、常に挑戦していきましょう。

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機械・工具商社として、業界トップクラスの実績。幅広い仕入先(約7,000社)を有し、お客様のありとあらゆるご要望にお応えする提案スキルが身につきます。

私たち東陽は、70年以上の歴史を持つ機械・工具商社です。
ものづくり王国・愛知を中心に、国内のみならず世界各国に拠点を持ち、
さまざまなサービスを提供してきました。
今後は、自動車産業を中心としたあらゆるお客様の世界進出に伴い、
私たちもこれまで以上に幅広い分野でのサービスの提供が不可欠になってきます。
では、世界をまたにかける日本の製造業を支えていく私たちに、何が必要か。
それは、自分自身で考え、動き、新しい提案をし続けることです。
商社というのは、自社の商品だけを極めるのとは異なり、
「こういうものしか扱っていない」「こういう提案しかできない」ということは全くありません。
自由に、自分の裁量で、そのときのベストな提案でお客様のニーズを解決していく仕事。
いわば、一人ひとりのチカラが何よりも大切な仕事だということです。

「いろいろなことに興味を持ち、またその答えに対しより良い答えを追究し続けられる人」
それが、これからの東陽に必要な人材であり活躍できる人材です。
もちろん仕事の中で挑戦していくにあたり、時には失敗してしまうことだってあるでしょう。
どれだけ汗をかいて走り回っても、うまくいかないことだってあるでしょう。
しかし、それはその時点での「自分の限界」であって、明日からの自分の「目標」でもある。
ものづくりというのは、日々改良を加えながら成長していくものです。

そういう意識を持った人に、経験を積みながら成長していってもらいたいと考えています。

東陽には、失敗を恐れず挑戦する君たちをバックアップする先輩や上司がいます。
東陽には、将来、世界を走り回る君たちのために語学研修をはじめとする多くの教育制度があります。
東陽には、そんな君たちが活躍できる世界の舞台があります。

前向きに、アグレッシブに。
東陽で、共に挑戦していきましょう。

会社データ

事業内容
◆ 機械・工具の販売

 私たち東陽は、日本各地にいらっしゃる自動車部品メーカー様に対し、定期定時訪問をおこない、自動車部品を製造するために必要となる工具や機械を販売しています。

 もう少し詳しく述べると、既存のお客様(配属先の近隣に位置する自動車部品メーカー)のところへ足繁く訪問し、お客様が必要としている商品、ニーズ、課題など様々な情報を収集したり、その情報をもとに私たちの取り扱う多種多様の商品の中から、性能や価格、納期などを考慮して、お客様にベストな提案を行います。

 その際、私たちは、金属等を削る切削工具を始め、モーターやポンプ等の電動機器、センサーやスイッチといった制御機器等、工場で使用されているほとんどのアイテムを取り扱っていますし、生産ラインの修理工事や改造工事を請け負うことも可能ですので、お客様のニーズにマッチした一番良いソリューションをトータルコーディネートでお届けすることができます。

 ボルト1本から工作機械や産業用ロボットまで、取り扱う商品は多岐にわたりますが、いずれもお客様の生産(ものづくり)を円滑に進めるためには欠かせないものであり、これらを納期通りに安定供給することは非常に意義のある重要な仕事です。

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既存のお客様へ、機械・工具の販売をするルートセールスです。「定期定時訪問」を行い、市場の動向・ニーズを迅速かつ的確につかみ、一歩先を見据えた提案を行います。

本社郵便番号 448-8731
本社所在地 愛知県刈谷市中山町3-38
本社電話番号 0566-23-1040
創業 1955年
設立 1963年2月
資本金 12億1,035万円
従業員 1,482名(連結)
842名(単体)
売上高 1,453億円(2025年3月期、連結)
1,105億円(2025年3月期、単体)
主な取引先 ■(株)アイシン 及び アイシングループ各社
■(株)デンソー
■(株)豊田自動織機
■トヨタ紡織(株)
■(株)FUJI
■津田工業(株)
■田中精密工業(株)
■住友電気工業(株)
■(株)タンガロイ
■京セラ(株)
■SMC(株)
■(株) ミツトヨ
■DMG森精機(株)
■ファナック(株)
平均年齢 35.7歳
国内グループ企業 ■TOSMAX(株)
■日本ラボテック(株)
■東陽IDDセンター(株)
■(株)日本海メディカル
海外グループ企業 Precision Tools Service,Inc.
PTS Precision Tools Service de Mexico, S.A. de C.V.
Precision Tools Service (Thailand) Co.,Ltd.
PTS Tool (Thailand) Co.,Ltd.
Precision Tools Service Czech s.r.o.
東陽亜細亜(天津)商貿有限公司
派梯司(上海)商貿有限公司
PT.Precision Tools Service Indonesia
Toyo Corporation India Branch Office
沿革
  • 1955年 1月
    • 刈谷機械工業協同組合工具販売部解散に伴い、その業務一切を継承して創業
  • 1963年 2月
    • 株式会社東陽商会を設立、資本金50万円
  • 1970年 7月
    • 再増資(1,600万円)に際し、アイシン精機(現 アイシン)の資本参加(25%)を仰ぎ、経営基盤を拡充
  • 1971年 6月
    • 富山県下新川郡入善町に富山営業所を新設
  • 1980年 7月
    • 株式会社東陽商会を株式会社東陽に社名変更
  • 1985年12月
    • 岡崎市に岡崎営業所を開設
  • 1988年 9月
    • Precision Tools Service,Incを設立
  • 1990年
    • 9月:安城市に和泉支店を開設
      12月:刈谷市に本社社屋が完成
  • 1991年10月
    • 半田市に知多営業所を開設
      豊橋市に豊橋営業所を開設
  • 1993年 5月
    • 熊本市に熊本営業所を開設
  • 1999年 8月
    • Precision Tools Service(Thailand)Co.,Ltdを設立
  • 2001年11月
    • PTS Tool(Thailand)Co.,Ltdを設立
  • 2002年 7月
    • 新資本金4億8,532万円
  • 2004年 1月
    • 額田郡幸田町に三ヶ根営業所を開設
      日本経済団体連合会へ入会
  • 2005年 2月
    • Precision Tools Service Czech s.r.oを設立
  • 2006年 4月
    • 福岡県糟屋郡に福岡営業所を開設
  • 2007年
    • 4月:北海道苫小牧市に苫小牧営業所を開設
      8月:碧南市に碧南営業所を開設
  • 2008年 1月
    • 刈谷市に本社本館社屋が完成
  • 2011年
    • 1月:東陽亜細亜商貿有限公司を設立
      4月:PT. Precision Tools Service Indonesiaを設立
      9月:派梯司(上海)商貿有限公司を設立
  • 2012年 4月
    • 安城市にTMGセンターを開設
  • 2013年 8月
    • PTS Precision Tools Service de Mexico S.A. de C.V.を設立
  • 2014年
    • 2月:刈谷市にグローバルセンターを開設
      10月:福井県越前市に武生営業所を開設
  • 2017年 4月
    • 長崎県佐世保市に佐世保営業所を開設
  • 2018年
    • 3月:半田市に半田支店を開設
      4月:岐阜県土岐市に瑞浪営業所を開設
  • 2023年 6月
    • 滋賀県栗東市に滋賀営業所を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.4
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 32時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 20 17 37
    取得者 3 17 20
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    15.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆eラーニング(10月)
WEB上でeラーニングを受講して頂き、これから社会人となる学生の方に、会社とはどんなものかや、ビジネスマナーの基本を学習していただきます。

◆入社時研修(4月)
会社には様々な決まり、ルールや規程があります。東陽社員として最低限知っておいてもらいたいことを数日間かけて学んでもらいます。社内のエキスパートが講師を務め、就業規則を初めとする社内規程の理解、コンピューターシステムの理解、安全教育といった内容で実施されます。これにより会社に対する理解を深め、東陽社員としての第一歩を踏み出してもらいます。

◆ビジネスマナー研修(4月)
eラーニングで学んだ知識を生かしながらより実践的な形でビジネスマナーを学びます。ビジネスマナーを学ぶだけではなく社会人の一員として職場に溶け込むためのコミュニケーションなども学びます。

◆総合職研修(4月)
総合職で入社した方を対象に入社後1か月ほどかけて、各部署(総務人事、経理、情報システムや物流部門など)の業務を学び、会社の仕組みを学びます。

◆メーカー研修
定期的に取引先メーカー主催の研修に参加します。文系・理系問わず専門知識を着実に身につけることができ、営業をしていく上での不安をなくしていきます。

◆新入社員フォロー研修(定期的に実施)
配属後も定期的に新入社員フォロー研修を開催しています。本研修では議事録や時事ネス文書の書き方、図面の見方や仕入れ先の勉強会など、より実務に近い内容を各部署の担当者から学びます。
また、先輩社員とのディスカッションや人事担当との個人面談なども併せて実施するため、悩みや困りごとを気軽に相談できる環境があります。
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育講座を中心とした研修制度です。200を超える講座を用意し、「自分で自分に投資する」といった、社員の自己啓発を促します。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
あり:決算書の見方
企業は、経済活動を記録・分類・集計して、最終的に損益計算書と貸借対照表、キャッシュフロー計算書等を作成しなくてはなりません。これらの計算表を一般に財務諸表と呼ばれ、企業の経営状況を判断するための材料とされています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知大学、青山学院大学、尾道市立大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、信州大学、椙山女学園大学、専修大学、大同大学、中京大学、中部大学、東京大学、東京農業大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、南山大学、日本大学、一橋大学、三重大学、名城大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2024年度 総合職: 9名 一般職:1名 技術職:1名
2023年度 総合職:18名 一般職: 6名 技術職:1名
2022年度 総合職:10名 一般職: 1名 技術職:1名
2021年度 総合職:13名 一般職: 5名 
 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 13 7 20
    2024年 11 0 11
    2023年 16 9 25
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 20 0 100%
    2024年 11 2 81.8%
    2023年 23 4 82.6%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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