最終更新日:2026/9/25

東京海上ダイレクト損害保険(株)

業種

  • 損害保険

基本情報

本社
東京都
資本金
706 億7百万円(うち 資本準備金 353 億3百万円)(2025年7月1日時点)
売上高
正味収入保険料 294億円(2025年度3月)
従業員
387名(2025年3月末)

東京海上グループならではの安心や心強さをお客さまにお届けするダイレクト損保

企業のここがポイント

  • 社名について

    2025年10月より東京海上ダイレクトへ社名変更し、東京海上グループブランドのもと進化していきます。

  • 製品・サービス力

    様々な接点でお客さま体験を考え抜き、お客さまにダイレクトに安心をお届けしていきます。

  • 職場環境

    部署や役職の垣根なくお互いにサポートしあう働きやすい環境があります。

会社紹介記事

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あらゆるお客さま接点において、東京海上グループの安心をよりリーズナブルにお届けするだけでなく、ダイレクトの強みを活かしてお客さま起点で品質を高めています。
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柔軟な働き方や仲間のサポートのもと、日常業務や研修を通じて着実に成長できる環境があります。

2025年10月 新社名「東京海上ダイレクト損害保険株式会社」へ

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東京海上グループが築き上げてきたブランドイメージのもと、商品・サービスの品質をさらに向上させ、お客さまに一層の安心と信頼を提供するダイレクト損害保険会社へと進化していきます。

会社データ

事業内容
東京海上グループのダイレクト損害保険会社です。
これまでお届けしてきたダイレクトならではの手軽さや先進性に加え、東京海上グループが築き上げてきたブランドイメージのもと、お客さまに一層の安心と信頼を提供していきます。
本社郵便番号 163-1413
本社所在地 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティビル
本社電話番号 03-6233-2339
設立 2009年1月26日(イーデザイン損保設立準備(株)として設立)
資本金 706 億7百万円(うち 資本準備金 353 億3百万円)(2025年7月1日時点)
従業員 387名(2025年3月末)
売上高 正味収入保険料 294億円(2025年度3月)
代表者 取締役社長 堀江哲朗
事業所 本店/東京(新宿区)、拠点/大阪(大阪市中央区)、仙台(仙台市青葉区)
平均年齢 38.9歳(2025年3月末)
年間育児休業復職率 100%(2024年度実績)
沿革
  • 2009年1月
    • イーデザイン損保設立準備(株)設立
  • 2009年6月
    • 損害保険業免許の取得
      社名を「イーデザイン損害保険(株)」に変更
  • 2009年6月
    • 自動車保険の申し込み受付開始
  • 2025年10月
    • 社名を「東京海上ダイレクト損害保険(株)」に変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 6.2年
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 31.1時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.5日
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 8名 13名
    取得者 4名 8名 12名
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    80.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 35.5%
      (31名中11名)
    • 2025年度

    受入出向者は含まない比率になります。(東京海上ダイレクトが直接雇用する社員における比率です)

社内制度

研修制度 制度あり
入社後は、ビジネスマナーや仕事に臨む姿勢などを学ぶ導入研修や、各配属先における実務研修を実施します。

その他にも階層別研修や、選択制研修、自己啓発メニューなどを用意しています。
階層別研修・・・昇格時に受講する研修制度
選択制研修・・・東京海上グループ合同の研修で、個人のスキル向上や、組織力向上等のメニューを社員自身が選択する制度
自己啓発支援制度 制度あり
eーlearningや通信講座、英語力向上テスト、グループ合同の女性キャリア研修や、資格取得費用の補助制度などがあります。
メンター制度 制度あり
「新卒メンター制度」を設けています。新入社員が組織において期待される役割を果たせるように、1年目終了時点まで、先輩社員が公私ともに熱い思いを持って指導に当たる制度です。
キャリアコンサルティング制度 -
社内検定制度 -

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
弘前大学、静岡大学、東京都立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、下関市立大学、青山学院大学、大妻女子大学、学習院大学、学習院女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、昭和女子大学、成蹊大学、成城大学、中央大学、津田塾大学、東京女子大学、東京理科大学、東洋大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、早稲田大学、鎌倉女子大学、同志社大学、同志社女子大学、立命館大学、龍谷大学、追手門学院大学、大阪経済大学、関西大学、近畿大学、関西学院大学

採用実績(人数)    2022年 2023年 2024年 2025年  2026年
--------------------------------------------------------------
大卒    8名   14名   13名   1名  9名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 2名 7名 9名
    2025年 0名 1名 1名
    2024年 3名 10名 13名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 9名 0名 100%
    2025年 1名 0名 100%
    2024年 13名 4名 69.2%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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