最終更新日:2026/2/4

東鋼管工業(株)

業種

  • 商社(その他製品)
  • 物流・倉庫
  • 鉱業
  • 鉄鋼
  • 金属製品

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
380,000万
従業員
43名(男31名・女12名)

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    17:30の定時前でも仕事が完了していれば、定時の1時間前には上がれる制度を導入中です。

  • 制度・働き方

    初心者向け研修とOJT研修により、仕事について基礎から学べますので、ご安心ください。

  • 安定性・将来性

    鋼管一筋で半世紀以上の歴史を持ち、環境への配慮を重視しながら鋼管の加工販売を行っています。

会社紹介記事

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一人ひとりが活躍できる環境
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代表取締役社長 加藤利久

私共東鋼管工業は、昭和32年機械構造用鋼管の専業問屋として創業者 加藤久衞により東京都中央区に誕生し、今日までパイプ一途に生き抜き、皆様と共に半世紀以上歩んで参りました。環境破壊が叫ばれる現在、21世紀をより快適に過ごすには、自然と企業と人間を融合させた活動に目を向けていかなければなりません。私共は意識・活動・技術の向上に自然環境を重複させ、全てのお客様と地域社会の発展に貢献し、地球と人に優しい企業づくりを目指し、日々努力を重ねていきたいと考えております。
私共をとりまく鋼管業界の流通構造も時代と共に変化をしており、今や我が社も機械構造用鋼管・ステンレス鋼管・表面処理鋼管はもとより、アルミや銅の非鉄、その他あらゆる金属の材料とその加工品販売に目を向けております。今後ますます多様化していく時代に対応すべく、お客様のニーズに合った品質管理・原価管理・デリバリー管理体制の構築は勿論、更なるスピーディーな対応と多方面に渡る情報管理に基づく皆様へのご提案の提供に努め、活気溢れる企業として地域社会への奉仕と産業界の発展と高揚を目指し、たゆまぬ前進と努力を重ねて参る所存でございます。どんな些細な事でもご相談下さい。
私共の社訓『忿の一字』(ふんのいちじ)とは、どんなに厳しい難題に直面しても、決して逃げない・諦めない・正面から取り組んでいく、そこから活路を見出すことであり、それをモットーに全社員が一致団結を心掛けております。今後とも皆様のより一層のご指導とご支援を賜りますよう、宜しく御願い申し上げます。

会社データ

事業内容
1、機械構造用炭素鋼鋼管、自動車構造用炭素鋼鋼管、
  機械構造用ステンレス鋼管、表面処理鋼管等を
  主体とした鋼管材料及びその加工品販売
2、一般鋼材・特殊鋼・非鉄金属
本社郵便番号 179-0076
本社所在地 東京都練馬区土支田3丁目37番4号
本社電話番号 03-3925-0181
創業 昭和32年10月31日
設立 昭和36年9月14日
資本金 5,000万円
従業員 43名(男31名・女12名)
売上高 380,000万
事業所 東京事業所
〒176-0076
東京都練馬区土支田3-37-4

大阪事業所・大阪工場
〒581-0811
大阪府八尾市新家町7丁目17番地の1
主な取引先 自動車・トラック・二輪関連の部品メーカー各社
建設機械・農機具・事務機器・医療機器関連・
産業用ロボットの部品メーカー各社
ベッド・鋼製家具のメーカー各社
その他 約300社
平均勤続年数 10年以上
沿革
  • 1957年
    • 10月 創業者である加藤久衞(ひさえ)が機械構造用鋼管を主体として発足する(東興業(株)創業)
      11月 東芝鋼管株式会社の指定特約店となる
  • 1961年
    • 9月 東京都新宿区角筈(つのはず・現在の西新宿)の地に、東生工業(株)設立
  • 1963年
    • 5月 大阪地区の得意先のご要望により、大阪市都島区に大阪営業所を開設する
  • 1964年
    • 5月 大阪営業所は、南区西清水町(現 中央区西心斎橋)に事務所を移転する
  • 1965年
    • 5月 東京の加工部門を練馬倉庫内に新設する
      5月 八幡製鐵株式会社(現 日本製鉄株式会社)の指定特約店となる
      6月 東商事株式会社に社名変更し、東京営業所を中央区西八丁堀に移転する
      9月 日本パイプ製造株式会社(現 日鉄鋼管株式会社)の指定特約店となる
  • 1971年
    • 4月 東京営業所を中央区新富に移転する
      11月 練馬倉庫敷地内に本社社屋280m2を新築と同時に本社を中央区より練馬区に移転(現在地)
  • 1977年
    • 1月 名古屋地区の得意先のご要望に依り刈谷市南桜町に名古屋営業所を開設する
      4月 九州地区の得意先のご要望に依り福岡市博多区に営業所を開設する
      8月 大阪府摂津市に660m2の加工工場及び倉庫を新設する
  • 1979年
    • 9月 安城市に名古屋営業所を移転し900m2の加工工場及び倉庫を新設する
      10月 加工設備の増設と共に社名を東商事株式会社より東鋼管工業株式会社に変更する
  • 1991年
    • 7月 福岡県鞍手郡若宮町稲光(現 福岡県宮若市)に工場用地取得、鋼管加工工場を設置し、九州事業所と改称する
      7月 資本金5,000万円に増資する
  • 1993年
    • 4月 大阪営業所は、西区立売堀(いたちぼり)に事務所を移転する
  • 2000年
    • 11月 創業者である社長加藤久衛は代表取締役会長となり、専務取締役加藤利久が代表取締役社長に就任する
  • 2002年
    • 7月 汎用機によるパッケージ基幹システムから、自社開発の基幹システムを東京本社にて導入
      9月 九州事業所を東鋼管工業(株)100%出資の九州東鋼管工業(株)(資本金2,000万円)として分社する
      11月 大阪営業所立売堀の事務所を八尾工場内に統合移転し、大阪営業所・大阪工場とする
  • 2004年
    • 8月 当社所有の九州東鋼管工業(株)の株式を全て譲渡し、完全独立化
  • 2007年
    • 10月 大阪のテーパー加工を主体とした協力会社から事業及び商権を譲り受け、富田林工場を開設する
      10月 創立50周年を迎える
  • 2008年
    • 8月 愛知県西尾市の協業団地『サプライヤーパーク』内に敷地面積約4,200m2及び約1,400m2の加工工場及び倉庫、事務所棟を新設し、名古屋営業所・名古屋工場を移転する
  • 2010年
    • 1月 大阪府八尾市新家町に敷地面積約2,800m2及び約1,400m2の加工工場及び倉庫、事務所棟を新設し、大阪営業所・大阪工場を移転する
  • 2011年
    • 1月 大阪営業所・名古屋営業所の名称を大阪事業所・名古屋事業所に改称する
      3月 ホームページを全面的に更新完了
  • 2013年
    • 1月 ホームページを一部更新
      5月 大阪事業所開所50周年を迎える
  • 2017年
    • 8月 創業60年を迎えるにあたって、職場労働環境の改善のため、東京本社事務所棟および倉庫休憩室のリニューアル化を実施
      事務所棟1階執務室については、OAフロア化に伴い什器備品を一新し、グリーン基調で目に優しい労働環境を実現
      10月 会社創業60年および名古屋事業所開設40周年を迎える
  • 2018年
    • 5月 名古屋事業所においてCNC自動旋盤を導入し、新たな鋼管加工を開始
      8月 東京本社事務所棟2階部分を含め全館リニューアル完成(60周年事業の一環)
  • 2019年
    • 6月 大阪事業所 富田林工場を閉鎖し、大阪工場に集約
      8月 大阪事業所 両端面取り機 DEF-FA/60SSを新設
      10月 大阪事業所 全自動丸鋸切断機 TK-80GLを新設
      11月 大阪事業所 片端面取り機 EF-AC/60を新設
      12月 大阪事業所 全自動切断SA-78NCE + 自動ブラシBDB-70を新設
  • 2020年
    • 11月 業務効率化のため名古屋事業所を閉鎖
  • 2024年
    • 8月 当社ホームページ全面刷新

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 5時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 0 0
    取得者 0 0 0
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    0%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修あり
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
中央大学、東洋大学、法政大学、日本大学、武蔵大学、亜細亜大学、大東文化大学、千葉商科大学、城西大学、立正大学、立教大学、明治学院大学、西武文理大学、近畿大学、関西大学、阪南大学、大阪産業大学、摂南大学、龍谷大学、東京都立大学
<短大・高専・専門学校>
日本電子専門学校、大原簿記専門学校大阪校、大原簿記専門学校神戸校

駒場大学、国立音楽大学、山村女子短期大学

採用実績(人数) 過去3年間では新卒採用実施有り
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 0 0 0
    2024年 0 0 0
    2023年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 0 0 0%
    2024年 0 0 0%
    2023年 1 1 0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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