最終更新日:2026/9/30

日本ストライカー(株)

業種

  • 医療用機器・医療関連
  • 商社(精密機器)
  • 精密機器
  • 商社(医療機器)
  • 機械

基本情報

本社
東京都
資本金
9,530万円
売上高
非公開
従業員
1,227名(2025年12月末)

米国に本拠地を置く医療機器メーカー、ストライカーの日本法人。救急や搬送、手術、回復まで、患者さんの一連の治療に関わる幅広い領域に製品を届けています。

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    61カ国で、56,000人の社員が、1億5,000万人以上の患者さんの健康と安心に貢献しています。

  • 技術・研究

    ロボティック支援手術システムなど、先進技術で医療の向上に貢献しています。

  • 制度・働き方

    社員一人ひとりが自分らしさを活かし、能力を最大限に発揮できる職場づくりを大切にしています。

会社紹介記事

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会社紹介動画 https://www.stryker.com/content/dam/stryker/ja/ja/about/our-location/videos/Stryker-Japan-Corporate-Video_2025.mp4

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「今ある道具がうまく使えないならば、使えるようにしなさい。それでもだめならば、使える道具をつくればよいのです。」 ストライカー博士

ストライカーは1946年、米国の整形外科医ホーマー・ストライカー博士によって設立されました。ストライカー博士は、常に患者に寄り添いながらさまざまな工夫を凝らし、イノベーションにあふれた医療機器を生み出しました。その精神は、私たちのDNAとして今も息づいています。私たちは、幅広い疾患に対応する革新的な医療機器を通じて、未来を見据えたイノベーションを追求し続けます。

日本ストライカーは2021年に、Innovation・Growth・Stryker Prideの3つの柱からなる「One Stryker Japan Vision」を策定し、医療機器業界のリーディングカンパニーとして、ビジネスの可能性を拡げてきました。このビジョンのもと、部門や領域の垣根を越えた連携を強化し、日本の医療現場に一体となって価値を提供しています。
当社は、患者さんのペイシェントジャーニー(救急・搬送から診断、治療計画、手術、回復支援まで)に寄り添いながら、幅広い疾患領域に貢献しています。毎年多くの革新的な新製品を提供するだけでなく、7つの事業本部がワンチームとして連携し、医療現場のニーズや患者さんの病態に即した包括的な提案を実現しています。
今後もイノベーションを追求し続け、患者さんのQOL向上と持続的な医療の向上に貢献していきます。

会社データ

事業内容
医療器具の製造・輸入販売
本社郵便番号 160-0023
本社所在地 東京都新宿区西新宿5-1-1 新宿ファーストタワー 
本社電話番号 03-6894-0000
創業 1913年
設立 1998年01月
資本金 9,530万円
従業員 1,227名(2025年12月末)
売上高 非公開
事業所 本社/東京 
事業所/大阪
物流センター 大阪、東京、福岡、宮城、北海道
沿革
  • 1913年
    • 日本ストライカーの前身となる松本器械店創業
  • 1946年
    • 株式会社松本医科器械製作所(後の株式会社松本医科器械)設立
  • 1998年
    • ストライカーの日本現地法人として日本ストライカー(株)を設立
  • 1999年
    • 株式会社松本医科器械が日本ストライカー株式会社と合併
  • 2010年
    • 株式会社ムトウより超音波手術装置ソノペット事業を統合
  • 2011年
    • ボストン・サイエンティフィック ジャパン株式会社から脳・腹部末梢血管内治療に対応するニューロバスキュラー/ペリフェラル事業を統合
  • 2018年
    • 体外式除細動器や自動心臓マッサージシステムなどの救急医療分野に対応するフィジオコントロールジャパン株式会社と経営統合
  • 2021年
    • 上肢(肩、肘、手首、手)および下肢(足と足首)の関節治療に対応するライトメディカル株式会社と経営統合
  • 2025年
    • 新宿に本社を移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9年
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.3時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.8日
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 54名 4名 58名
    取得者 19名 3名 22名
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    35.2%

    女性

    75.0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 13.2%
      (515名中68名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
日本ストライカーでの人財育成は、社員の継続的な成長を「知識、意識、思考、経験」の側面から捉え、それがビジネスの永続的発展に貢献できるように設計されています。さらに、社員が自律的にお互いに刺激を与え合いながら、自己成長に意欲がある社員に研修機会を提供しております。

以下、5種類のプログラムを提供しています。

1)次世代リーダー候補育成プログラム
「ストライカーでは誰もがリーダーシップを発揮できる」という信念のもと、営業部門のリージョナルマネジャーを対象として組織を成功へと導くリーダーを育成するプログラム、本気で将来のリーダー/ラインマネジャーを目指す社員を対象とした集合型研修プログラム、営業の最前線で活躍する社員に自信自身の業務範囲を超えた広い視野・高い視座を養い、周囲へのリーダーシップを発揮することを目指すプログラムなど、いずれも立候補制で開講しています。

2)新任管理職研修
部下を有するラインマネジャーに昇格した社員を対象に、周囲からの期待や役割、責任を理解し、自分自身およびチームをマネージし、リードする基本スキルを身につけるための研修です。

3)マネジメントスキル研修
ラインマネジャーを対象に、「1. 部下の自覚を覚醒させるコーチングスキル」、「2. 方向づけ・能力開発に直結するフィードバックスキル」、「3. コーチングスキル実践編」「4. 自分らしさを活かした最高のリーダーシップ」の4つのプログラムを開講し、事前課題を通じて、自己開発や課題を明確化し、各自が目指したいリーダーシップスキルを伸ばすことができる内容となっています。

4)営業力強化プログラム
若手営業社員の基礎営業力向上のためのプログラムとして、医師や医療関係者との対話において必要となる「傾聴力」や「質問力」をマインドとスキルセットの両面から高め、実際の行動に移すための学びの場を提供しています。社内の専属コーチからフィードバックを受け、考える・実践する・振り返ることを繰り返し、学びを具体的な行動としてつなげるプログラムです。

5)グローバル研修
様々な研修をご用意していますが、直近ではハーバードビジネスパブリシング大学と提携しストライカー用にカスタマイズされた上層部向けのビジネス研修や、ケロッグ経営大学院と提携する次世代のグローバルリーダー向けプログラムなどを実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、関西大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、上智大学、専修大学、中央大学、東京福祉大学、同志社大学、東洋大学、新潟大学、日本大学、日本体育大学、法政大学、星薬科大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

その他海外大学

採用実績(人数) 2026年度:採用人数3名
2025年度:採用人数4名
2024年度:採用人数7名
2023年度:採用人数3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 2名 1名 3名
    2025年 3名 1名 4名
    2024年 2名 5名 7名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 3名 0名 100%
    2025年 4名 0名 100%
    2024年 7名 2名 71.4%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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