最終更新日:2026/7/21

(株)太平洋コンサルタント【太平洋セメントグループ】

業種

  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • セメント
  • 試験・分析・測定
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
3,000万円
売上高
42億3,100万円(2024年3月)
従業員
382名(2025年4月現在)

社会インフラから未来のエネルギー課題までコンクリート・環境・放射性廃棄物分野を、分析・試験・研究の技術で支える技術者集団

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企業のここがポイント

  • 唯一無二の技術力

    業界内でも高く評価される、唯一無二の技術力を有しています。

  • 多様な活躍フィールド

    現場から分析、研究まで、土木や理工系の専門知識を活かせる多様な職種があります

  • 若手が挑戦できる風土

    経験年数にかかわらず、現場の声や技術者の提案が尊重される風土があります。

会社紹介記事

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現地調査から室内試験、構造物のモニタリングなどコンクリート構造物の維持管理に欠かせない業務を一連の流れで実施できることが当社の強みです。
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環境における水質、大気、土壌の分析を行っています。近年では橋梁の塗膜PCB分析や建物のアスベスト分析に力を入れています。

~分析・試験・研究~ その先に、社会の安全と未来がある。

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安全の先にある安心を届ける技術

社名を見て、「何をしている会社なんだろう?」と思った方も多いかもしれません。

私たちは、太平洋セメントグループの一員として、分析・試験・研究などを通じて、社会の安全・安心を技術で支えている会社です。

当社が設立されたのは2001年4月。
セメント・コンクリートの分析・試験や、既存構造物の診断・調査、健全性評価などを主要業務としてスタートしました。

その後、変化する社会のニーズやお客様のご要望に応えながら、活躍のフィールドを拡大。
現在では、水質・大気・土壌などの環境分析、放射性廃棄物の処理・処分に関わる研究、各種無機材料の製造プロセスに関わる実機レベルでの試験など、幅広い分野で専門技術を提供しています。

例えば、長年使われてきた橋やトンネルといったコンクリート構造物。
これからも安全に使い続けるためには、現在どのような状態なのかを正しく調べ、評価することが欠かせません。
私たちは現地調査から室内試験、分析、補修設計までを行い、社会インフラの安全を技術で支えています。

また、環境分野では水質・大気・土壌などの分析を行い、安全な暮らしを支えています。

さらに、長年培ってきたセメント・コンクリートの知見を活かし、
放射性廃棄物の処理・処分など、将来にわたって向き合うべき社会課題にも取り組んでいます。

一見異なる仕事ですが、共通するのは、専門技術を通じて課題を明らかにし、その先にある解決策を考えること。
そこで得られた知見を、お客様の課題解決や社会の安全・安心につなげていく。それが、私たちの仕事です。

そして、その挑戦を支えているのが、一人ひとりの専門性と多様な視点です。
変化する社会のニーズに応え続けるため、これまで培ってきた技術をさらに高めながら、新たな分野にも挑戦しています。

当社には、土木・建築・化学・材料・環境など、さまざまな分野で学んできた知識や考え方を活かせるフィールドがあります。
一人ひとりの考えや挑戦する姿勢を大切にし、安心して学び、成長していける環境づくりにも取り組んでいます。

「研究や実験が好き」「専門性を身につけたい」「学んできたことを社会の役に立てたい」

そんな想いを持っている方には、ぜひ一度、太平洋コンサルタントの仕事を知っていただきたいです。

皆さんとお会いできることを、楽しみにしています。

太平洋コンサルタント 採用担当

会社データ

事業内容
・セメント・コンクリートの試験、分析、評価、開発及び研究
・環境計量証明事業、作業環境測定事業
・土木建築材料、窯業原料等の化学分析、粉砕、分級、混合、乾燥及び焼成
・セメント・コンクリートの品質管理並びに品質管理試験等の受託業務
・コンクリート構造物の調査・評価、地質、地盤、岩盤の調査・評価
・コンクリート構造物の補修・補強設計および数値解析
・放射性廃棄物の処理処分に関する研究受託、セメント系固化材および保管等容器の設計、製造、販売
・放射線防護におけるセメント系材料、遮蔽体の設計、製作及び販売

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セメント・コンクリートの分析、環境・材料分析から研究支援に至るまで、幅広い企業の課題解決に貢献しています。

本社郵便番号 101-0054
本社所在地 東京都千代田区神田錦町2-9 コンフォール安田ビル3階
本社電話番号 03-6630-3807
創業 1985年8月7日
資本金 3,000万円
従業員 382名(2025年4月現在)
売上高 42億3,100万円(2024年3月)
事業所 ・本社(東京都)
・中央技術センター(千葉県)
・関西技術センター(大阪府)
・西日本技術センター(山口県)
・九州技術センター(福岡県)
・札幌営業所
・仙台営業所
・新潟営業所
・名古屋営業所
・大阪営業所
・広島営業所
・山口営業所
・高松営業所
・福岡営業所
・大分津久見営業所
・鹿児島営業所
株主構成 太平洋セメント(株) 100%
主な取引先 建設コンサルタント、ゼネコン、 国立研究開発法人等の公的研究機関、国立大学法人、生コンクリートおよびコンクリート製品製造会社、 一般財団法人、公益財団法人など 
平均年齢 41.4歳
沿革
  • 1985年 8月
    • 化学及び建設に係る総合試験調査研究機関として、小野田セメント株式会社小野田分析センターの業務を継承し、株式会社オーテック(東京都江東区)を設立
  • 1991年 11月
    • 研究センター(千葉県佐倉市)を開設
  • 1997年 11月
    • 秩父小野田株式会社の開発グループを、電力・原子力部門として統合
  • 2000年 10月
    • 研究センターにて、ISO/IEC 17025認定試験所(000149JP)取得→2005年登録
  • 2001年 4月
    • 日本コンサルタント株式会社(1969年設立)、株式会社西日本分析センター(1976年設立)との3社合併により、株式会社太平洋コンサルタントを設立(本社 東京都千代田区)
  • 2005年 10月
    • 西日本事業所(山口県山陽小野田市)がISO/IEC 17025登録試験事業者(050205JP)登録
  • 2010年 7月
    • 本社移転(千葉県佐倉市)東京営業所開設(東京都中央区)
  • 2011年 1月
    • 西日本コンクリート試験センター開設(福岡県香春町)
  • 2016年 1月
    • 南九州営業所開設(鹿児島県鹿児島市)
  • 2016年 4月
    • 九州営業所開設(福岡県福岡市)
  • 2017年 11月
    • 南九州技術センター開設(南九州営業所内)
  • 2020年 6月
    • 広島営業所開設(広島県広島市)
  • 2021年 4月
    • 神戸営業所開設(兵庫県神戸市 )、山口営業所開設(山口県山陽小野田市)、福岡営業所(旧九州営業所)に改称、鹿児島営業所(旧南九州営業所)に改称
  • 2021年 7月
    • 東京営業所移転(東京都千代田区)
  • 2021年 11月
    • 仙台営業所開設(宮城県仙台市)
  • 2022年 6月
    • 本社移転(東京都千代田区)
      中央技術センター(旧本社)に改称、西日本技術センター(旧西日本事業所)に改称、九州技術センター(旧西日本コンクリート試験センター)に改称
  • 2022年 9月
    • 名古屋営業所開設(愛知県名古屋市)
  • 2022年 10月
    • 札幌営業所開設(北海道札幌市)
  • 2023年 12月
    • 大阪営業所開設(大阪府大阪市) 
  • 2024年 1月
    • 仙台営業所移転(宮城県仙台市) 
  • 2025年 1月
    • 高松営業所、大分津久見営業所開設
  • 2026年4月
    • 新潟営業所開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.4時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.4
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 5 0 5
    取得者 4 0 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    80.0%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 15.3%
      (85名中13名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時の新入社員研修をはじめ、コンクリート技術研修(配属部署による)、対話研修、3年目フォローアップ研修、管理職研修などを実施しています。
入社後も一人ひとりが専門性を高め、継続的に成長できるよう、キャリアの段階に応じた学びの機会を設けています。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度:社員一人ひとりのスキルアップや専門性の向上を支援するため、150種類以上の資格を対象とした資格取得支援制度を設けています。

・受験料:全額補助
資格取得へのチャレンジを応援するため、合否にかかわらず受験料を全額補助します。

・合格報奨金:3,000円~50,000円
対象資格に合格した際には、資格に応じた報奨金を支給します。

・資格手当:月額5,000円~10,000円
高度な専門資格など、対象となる資格の取得者には、合格報奨金に加えて毎月資格手当を支給します(上限あり)。
メンター制度 制度なし
正式なメンター制度は設けていませんが、困ったことや分からないことがあれば、身近な先輩社員にいつでも気軽に相談できる環境です!
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、東北大学、宇都宮大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、山梨大学、信州大学、金沢大学、名古屋大学、広島大学、山口大学、九州大学、大分大学、鹿児島大学、富山県立大学、早稲田大学、東京理科大学、日本大学、千葉工業大学、東京農業大学、国士舘大学、東海大学、関西大学
<大学>
石巻専修大学、茨城大学、愛媛大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西学院大学、北里大学、九州国際大学、熊本県立大学、久留米大学、群馬大学、高知大学、神戸学院大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根大学、仙台大学、創価大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、東亜大学、東海大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、文教大学、法政大学、宮崎大学、明治大学、ものつくり大学、山口大学、山梨大学、酪農学園大学、琉球大学、了徳寺大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
福島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、熊本工業専門学校、八戸工業高等専門学校

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年 2025年 2026年(予)
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院了   5名   2名   1名   3名   2名
大卒   1名   2名   3名   3名   4名
高専   1名   2名   1名   1名   0名
高卒   1名   2名   0名   2名   0名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 5 4 9
    2024年 1 4 5
    2023年 5 3 8
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 9 0 100%
    2024年 5 0 100%
    2023年 8 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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