最終更新日：2026/4/1

ビークルエナジージャパン(株)

業種

自動車・自動車部品
半導体・電子・電気機器
精密機器
重電・産業用電気機器
機械

基本情報

本社: 東京都、京都府

資本金: 10億円

売上高: 500億円

従業員: 908名（2025年5月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

《技術職・営業職・事務職》地球にやさしい「自動車×電池」を世界へ届ける仕事。年間休日121日／有給平均20.4日の働きやすい環境。

企業のここがポイント

職場環境

《技術職・営業職・事務職》地球にやさしい「自動車×電池」を、世界へ｜年間休日121日/平均有給日数20.4日
やりがい

≪これからのEV、HEVを支える≫ 顧客の価値創造、夢を形にできる仕事です。
製品・サービス力

世界に先駆けて量産実用化を実現した電池セルや制御回路、モジュールの開発、製造に取り組んでいます。

会社紹介記事

車載用リチウムイオン電池は、セル・モジュール・パックいずれにも対応。ハイブリッド車など次世代自動車に広く用いられ、国内外に認められた技術力・品質は同社の強み。創業20年を迎える同社。「一人ひとりがよく考える、常に考える、もっと考える。さらに考え、考え抜く」を行動基準として、階層別研修などの教育制度を充実させている。

: 車載用リチウムイオン電池は、セル・モジュール・パックいずれにも対応。ハイブリッド車など次世代自動車に広く用いられ、国内外に認められた技術力・品質は同社の強み。

: 創業20年を迎える同社。「一人ひとりがよく考える、常に考える、もっと考える。さらに考え、考え抜く」を行動基準として、階層別研修などの教育制度を充実させている。

自動車産業はもちろん社会インフラのために蓄電技術を未来へ。

「電気を蓄えておける電池技術は自動車だけでなくインフラの一部になり、ストレージ機能は未来の可能性に富んでいます。」と池内社長。	当社ビークルエナジージャパンは、日立製作所グループの電池事業を源流とする日立ビークルエナジー株式会社として2004年に創業。2019年には事業分割吸収により、現在のビークルエナジージャパン株式会社に名称を変更しました。2022年11月からは日産自動車グループの一員となり、競争力・変化対応力を備えながら世界に躍進しています。創業から20年を迎えますが、これまで数多くの車載用リチウムイオン電池やモジュール、バッテリーマネジメントシステムを提供してきました。近年、世界の自動車業界は100年に一度の大転換期と言われ、SDGｓやカーボンニュートラルの側面から自動車の電動化ニーズが増加。当社には強力な追い風が吹き、大きなチャンスが広がっています。現在、当社は国内に本店・佐和事業所、京都事業所、岐阜事業所の3つの製造拠点と、東京本社と広島営業所の2つの営業拠点、さらに現地法人を持ち、地域密着かつグローバルに事業を展開中です。「先進技術で、豊かな社会づくりに貢献する」という経営理念と、「くるま社会の未来に挑戦しつづける」というミッションを掲げ、今後も車載用電池産業を牽引する気概を持って取り組んでいます。自動車の環境対応技術は現在のエンジン中心の技術から、当社が得意とするハイブリッド車（HEV）をはじめ、プラグインハイブリッド車（PHEV）や電気自動車（BEV）、燃料電池車（FCEV）への移行がさらに加速していきます。当社が培ってきた技術は世界でも認められ高い評価を得ており、電極・制御の差別化技術を軸に、BEV用電池の開発にも取り組んでいきます。また、太陽光や風力発電は自然に左右されますが、電池製品は電気を蓄えておけるストレージ機能がメリット。社会インフラの一部となり産業用や災害時にも有用であり、ひいては地球環境保全に役立つ可能性の大きさも魅力です。＜代表取締役　取締役社長　CEO　池内弘＞

「電気を蓄えておける電池技術は自動車だけでなくインフラの一部になり、ストレージ機能は未来の可能性に富んでいます。」と池内社長。

当社ビークルエナジージャパンは、日立製作所グループの電池事業を源流とする日立ビークルエナジー株式会社として2004年に創業。2019年には事業分割吸収により、現在のビークルエナジージャパン株式会社に名称を変更しました。2022年11月からは日産自動車グループの一員となり、競争力・変化対応力を備えながら世界に躍進しています。
創業から20年を迎えますが、これまで数多くの車載用リチウムイオン電池やモジュール、バッテリーマネジメントシステムを提供してきました。近年、世界の自動車業界は100年に一度の大転換期と言われ、SDGｓやカーボンニュートラルの側面から自動車の電動化ニーズが増加。当社には強力な追い風が吹き、大きなチャンスが広がっています。

現在、当社は国内に本店・佐和事業所、京都事業所、岐阜事業所の3つの製造拠点と、東京本社と広島営業所の2つの営業拠点、さらに現地法人を持ち、地域密着かつグローバルに事業を展開中です。「先進技術で、豊かな社会づくりに貢献する」という経営理念と、「くるま社会の未来に挑戦しつづける」というミッションを掲げ、今後も車載用電池産業を牽引する気概を持って取り組んでいます。

自動車の環境対応技術は現在のエンジン中心の技術から、当社が得意とするハイブリッド車（HEV）をはじめ、プラグインハイブリッド車（PHEV）や電気自動車（BEV）、燃料電池車（FCEV）への移行がさらに加速していきます。当社が培ってきた技術は世界でも認められ高い評価を得ており、電極・制御の差別化技術を軸に、BEV用電池の開発にも取り組んでいきます。また、太陽光や風力発電は自然に左右されますが、電池製品は電気を蓄えておけるストレージ機能がメリット。社会インフラの一部となり産業用や災害時にも有用であり、ひいては地球環境保全に役立つ可能性の大きさも魅力です。
＜代表取締役　取締役社長　CEO　池内弘＞

会社データ

事業内容	環境にやさしい次世代電動車の普及拡大のために地球環境問題への関心が高まり、燃費規制の強化等による自動車の環境性能の向上がこれまで以上に求められています。自動車の環境対応技術は、現在のエンジンを中心とした技術から、電池、モーター、インバーターによるエレクトリックパワートレイン技術へと移行し、ハイブリッド電気自動車、プラグインハイブリッド電気自動車、電気自動車、燃料電池車への進化が、今後更に加速すると予想されています。ビークルエナジージャパンは自動車の電動化に欠かすことのできないリチウムイオン二次電池を生産しています。車載用リチウムイオン二次電池は、極めて高度の安全性・信頼性が必要となるため、量産には多くの困難が伴います。環境を厳しくコントロールした製造ラインや高精度な電極塗工ラインを立上げ、当社は世界に先駆けて量産実用化を実現しました。当社の電池セルは高出力を特長としており、主にHEV用としてお客様から高い評価をいただいています。また電池セルを知り尽くした当社の制御回路は、電池セルの性能を最大限引き出します。電池セルと制御回路を搭載した小型高出力モジュールは、高出力と安全性を両立しています。ビークルエナジージャパンは、市場で培った高信頼性技術と先進技術で顧客ニーズに応え、電動車両の普及を通して地球環境の改善に取り組んでいきます。更に、国際標準のIEC,ISOに準拠した製品作りを行うと共に、規格策定委員会に参加し、車載用リチウムイオン電池がより普及、発展することに貢献します。

事業内容

環境にやさしい次世代電動車の普及拡大のために

地球環境問題への関心が高まり、燃費規制の強化等による自動車の環境性能の向上がこれまで以上に求められています。
自動車の環境対応技術は、現在のエンジンを中心とした技術から、電池、モーター、インバーターによるエレクトリックパワートレイン技術へと移行し、ハイブリッド電気自動車、プラグインハイブリッド電気自動車、電気自動車、燃料電池車への進化が、今後更に加速すると予想されています。
ビークルエナジージャパンは自動車の電動化に欠かすことのできないリチウムイオン二次電池を生産しています。

車載用リチウムイオン二次電池は、極めて高度の安全性・信頼性が必要となるため、量産には多くの困難が伴います。
環境を厳しくコントロールした製造ラインや高精度な電極塗工ラインを立上げ、当社は世界に先駆けて量産実用化を実現しました。当社の電池セルは高出力を特長としており、主にHEV用としてお客様から高い評価をいただいています。
また電池セルを知り尽くした当社の制御回路は、電池セルの性能を最大限引き出します。
電池セルと制御回路を搭載した小型高出力モジュールは、高出力と安全性を両立しています。
ビークルエナジージャパンは、市場で培った高信頼性技術と先進技術で顧客ニーズに応え、電動車両の普及を通して地球環境の改善に取り組んでいきます。更に、国際標準のIEC,ISOに準拠した製品作りを行うと共に、規格策定委員会に参加し、車載用リチウムイオン電池がより普及、発展することに貢献します。

本社郵便番号	108-0075
本社所在地	東京都港区港南2-11-19　大滝ビル8F
本社電話番号	029-276-0954
第二本社郵便番号	618-8525
第二本社所在地	京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉1
設立	2004年6月25日
資本金	10億円
従業員	908名（2025年5月末現在）
売上高	500億円
事業所	■京都事業所〒618-8525　京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉1 ■佐和事業所〒312-8505　茨城県ひたちなか市稲田1410番地 ■岐阜事業所〒505-0053　岐阜県美濃加茂市加茂野町471 ■広島営業所〒732-0052　広島県広島市東区光町1丁目7-11　広島CDビル1階 ■東京本社〒108-0075　東京都港区港南2-11-19　大滝ビル8F
株主構成	日産自動車(株) マクセル(株) Astemo(株)
主な取引先	日産自動車株式会社マツダ株式会社米国フォード・モーター社（Ford Motor Company）仏国ルノー社(Renault S.A）
海外法人	■Vehicle Energy America,Inc.：ビークルエナジーアメリカ ■Vehicle Energy Europe GmbH：ビークルエナジーヨーロッパ
平均年齢	当社の平均年齢は 49歳です。これまでキャリア採用が中心だったため、専門性の高いベテラン社員が多いことが特徴です。新卒採用を開始して4年目となり、若手育成にも力を入れています。経験豊富な先輩から学びながら、挑戦と成長ができる環境が整っています。
平均勤続年数	平均勤続年数は 17年4ヶ月です。創立20年の会社として、多くの社員が長く働いており、安定した職場環境が整っています。ベテラン社員が多く、学びやすい環境があります。
平均給与	(※2025年度実績初任給) 修士卒　月給290,000円学士卒　月給270,000円高専卒　月給231,000円高校卒　月給213,000円給与改定　　年1回賞与　　　　年2回住宅関連　　借上げ寮・社宅（ワンルーム月1.6万円）or住宅手当（最大）
国際規格	ISO/IATF16949（自動車産業向け品質マネジメントシステム）認証取得 ISO14001（環境マネジメントシステム）認証取得
《技術職》設計開発部門	設計開発部門は、ハイブリッド自動車に搭載されるバッテリーについて、セルからモジュール・パック、そして制御システムに至るまで、電池を構成するすべての領域を一貫して設計・開発しています。 ▼電池の最小単位である【セル開発】電極やセル構造の設計、試作・評価を通じて性能や品質向上を目指しており、化学分野や電池研究の知識を持つメンバーが活躍しています。 ▼複数のセルを組み合わせたモジュール・パックの【設計】 3D-CADによる機械設計や強度・熱解析、試作評価などを担当し、機械工学や材料力学の知見が生かされています。ま ▼バッテリーを安全かつ効率的に制御する【制御開発】 BMS（バッテリーマネジメントシステム）の仕様策定、回路・ソフト設計、要件定義、評価、サプライヤー対応まで幅広く取り組んでおり、電気・電子、ソフトウェアの専門性が求められます。これら3つの領域が密接に連携し、先行開発から量産移行、品質改善までを通して、安全で高性能な車載バッテリーの開発を支えています。
《技術職》生産技術部門	生産技術部門の主な業務は、大きく4つに分けられます。ひとつは、【新規生産ラインの構築】です。お客様の受注に合わせ、ゼロからラインを設計し量産を実現します。もうひとつは、【新しい生産技術の開発と導入】です。最新技術を開発し、未来の製造をリードします。さらに、【既存ラインの生産性改善】を行います。ムダをなくし、スピードと品質を両立します。最後に、【他部門やメーカとの連携】もあります。モノづくりの仕組みを主体となって作り、海外の自動車メーカへ説明する場面もあります。
沿革	会社の歩み 2004年創業。2019年にビークルエナジージャパンへ改称し、2022年に日産グループ入り。車載電池事業を国内外で拡大中です。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.4年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.4時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 20.6日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	0名	4名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.9%
  （56名中5名）
- 2025年度
2025年度の役員・管理的地位にある者に占める女性割合は 56名中5名（約9％）です。当社は技術領域で女性が活躍する場をより広げるため、採用・育成・働き方の面でダイバーシティ強化を進めています。性別に関わらず、一人ひとりが専門性を活かして長く働ける仕組みづくりに取り組んでいます。

社内制度

研修制度	制度あり入社後研修（約2ヶ月）入社2年後発表研修階層別研修各種技術・専門研修（学会・社外研修参加プログラム・国家資格取得促進・海外現地法人との定期交流等）
自己啓発支援制度	制度ありカフェテリアプラン：年間5万円分のポイント利用が可能
メンター制度	制度あり入社後2年間は研修員として、専属メンターがひとりひとりをサポートいたします。
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリア開発支援制度（必要なスキル・技能の取得につながる研修を独自に検索して、受講を決定する制度。全社員対象に年1回。）
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、慶應義塾大学、富山大学＜大学＞茨城大学、大阪大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京理科大学、同志社大学、富山大学、名古屋大学、日本大学、法政大学、北海道大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年度　2024年度　2025年度　　2026年度(予) ------------------------------------------------------------- 新卒　　　 1名　　　６名　　　　3名　　　　　3名マイナビ2024より、積極的に新卒採用を開始しました。

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、慶應義塾大学、富山大学
＜大学＞
茨城大学、大阪大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京理科大学、同志社大学、富山大学、名古屋大学、日本大学、法政大学、北海道大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　2023年度　2024年度　2025年度　　2026年度(予)
-------------------------------------------------------------
新卒　　　 1名　　　６名　　　　3名　　　　　3名

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過去3年間の新卒採用者数（男女別）